建築事業
60%売上に占める割合
- 売上
- 2,623億円
- 営業利益
- 244億円
- 利益率
- 9.3%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は4.6%減りました。
証券コード 1719 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は建築事業、土木事業、グループ事業です。売上の約60%を建築事業が占めます。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は4.6%減りました。
配当は100株で年8,000円です。
主な事業は建築事業、土木事業、グループ事業です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、2026年3月31日現在、当社、子会社10社、関連会社15社で構成され、建設事業(土木・建築)を主な事業とし、さらに各事業に関連する事業活動を展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
建築事業
60%売上に占める割合
土木事業
32%
グループ事業
6%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
間猛馬の個人企業として福岡県門司に創業し、土木建築の請負に従事したことから始まりました
東京証券取引所市場第一部に上場
株式会社間組と安藤建設株式会社が合併し、株式会社安藤・間発足
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
本店を港区東新橋一丁目9番1号へと移転
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は4.6%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 建築事業 | 2,623億円 | 244億円 | −9.4% |
| 土木事業 | 1,409億円 | 155億円 | +2.0% |
| グループ事業 | 265億円 | 20億円 | +90.6% |
| その他 | 100億円 | 10億円 | +46.6% |
2026年3月期の株価は1,200〜2,270円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜23万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(建設業)で配当のある143社のうち、決算期末の利回りは上から34番目でした。
資産のうち50.6%が、返さなくていいお金です。現金は646億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.07%です。
信託銀行
17.07%
0.27億株−2.17pt
信託銀行
5.54%
0.09億株−0.52pt
持株会
4.72%
0.08億株+0.07pt
上位10者で38.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3年間の取り組みの結果、堅調な建設投資の後押しもあり、KPIのうち連結経常利益・ROEは目標を達成し、GHG排出削減率・従業員エンゲージメントスコアも概ね目標の水準に達しました。
人財力と技術力を最大限に活用するとともに、技術開発をはじめとする戦略投資を積極的に行い、「魅力的な企業であり続ける」ために、グループ一丸となりスピード感をもって事業に邁進していきます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
競争環境の悪化想定を上回る建設市場の縮小や競争激化が生じた場合には、業績等に影響を及ぼす可能性があります。
労務費・資材価格の高騰国内外の急激な経済情勢の変化を受けて、労務・資材・エネルギーの不足や価格の急激な高騰により建設コストが大幅に増加した場合には、業績等に影響を及ぼす可能性があります。
技術者の不足当社では計画的な人員計画により、継続的に新規人材を採用していますが、技術系社員について必要な採用数が確保できない場合、事業規模の縮小を余儀なくされ、業績等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,080億円 | 3,770億円 | 3,600億円 | 3,781億円 | 3,521億円 | 3,403億円 | 3,721億円 | 3,941億円 | 4,252億円 | 4,396億円 |
| 営業利益 | 370億円 | 357億円 | 237億円 | 247億円 | 274億円 | 266億円 | 199億円 | 186億円 | 352億円 | 336億円 |
| 純利益 | 263億円 | 239億円 | 89億円 | 168億円 | 172億円 | 177億円 | 152億円 | 139億円 | 264億円 | 297億円 |
| 総資産 | 3,184億円 | 3,298億円 | 3,497億円 | 3,398億円 | 3,394億円 | 2,953億円 | 3,180億円 | 3,341億円 | 3,720億円 | 4,116億円 |
| 自己資本比率 | 31.4% | 36.9% | 38.0% | 40.0% | 43.0% | 47.7% | 44.2% | 46.0% | 46.0% | 50.6% |
| ROE | 29.9% | 21.5% | 7.0% | 12.5% | 12.2% | 12.3% | 10.8% | 9.4% | 16.3% | 15.7% |
| 1株利益(円) | 142.30 | 128.97 | 45.21 | 84.42 | 89.80 | 98.84 | 94.02 | 88.64 | 168.75 | 189.68 |
| 1株純資産(円) | 541.43 | 651.77 | 664.78 | 704.86 | 782.28 | 834.00 | 897.84 | 980.49 | 1,092.12 | 1,327.51 |
| 1株配当(円) | 20.0 | 25.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 40.0 | 40.0 | 60.0 | 70.0 | 80.0 |
| 期末PER(倍) | 5.3 | 6.2 | 16.4 | 8.2 | 9.4 | 9.2 | 9.1 | 13.4 | 8.1 | 10.3 |
| 営業CF | −18億円 | 381億円 | 59億円 | −31億円 | 292億円 | −361億円 | 323億円 | −111億円 | 112億円 | 284億円 |
| 投資CF | 63億円 | −23億円 | −24億円 | −30億円 | −40億円 | −45億円 | −47億円 | −61億円 | 16億円 | −64億円 |
| 財務CF | −34億円 | −40億円 | −78億円 | −132億円 | −127億円 | −226億円 | −184億円 | −91億円 | −58億円 | −138億円 |
| 現金 | 1,077億円 | 1,392億円 | 1,351億円 | 1,155億円 | 1,280億円 | 647億円 | 743億円 | 488億円 | 558億円 | 646億円 |
| 研究開発費 | — | — | 25億円 | 26億円 | — | 27億円 | — | 33億円 | 45億円 | 51億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,957 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 848 | 845 | — | 861 | — | 963 | 1,005 | 1,063 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や安藤・間が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。