投資総研

建設業 ・ プライム市場

大林組

この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。

証券コード 1802 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上2.59兆円前の年から −0.2%
  • 営業利益1,947億円前の年から +36.6%
  • 100株の年間配当8,800円税金を引く前
  • 働く人18,031人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は国内建築、海外建築、国内土木です。売上の約44%を国内建築が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年8,800円です。

01

どんな会社?

主な事業は国内建築、海外建築、国内土木です。

当社グループは、当社及び子会社130社、関連会社26社で構成され、その主な事業内容は、建設事業(国内建築事業、海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業)及び不動産事業であり、さらに各々に付帯する事業を行っている。

有価証券報告書「事業の内容」より

国内建築

44%売上に占める割合

売上
1.14兆円
営業利益
1,036億円
利益率
8.9%

海外建築

20%

売上
5,080億円
営業利益
114億円
利益率
2.2%

国内土木

16%

売上
4,266億円
営業利益
406億円
利益率
9.2%

海外土木

13%

売上
3,360億円
営業利益
152億円
利益率
4.5%

売上2.59兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 国内建築44%11,388億円
  • 海外建築20%5,080億円
  • 国内土木16%4,266億円
  • 海外土木13%3,360億円
  • 不動産4%1,068億円
  • そのほか3%701億円

これまでの歩み

  1. 1892

    、大林芳五郎が個人企業として大阪市に創業し、土木建築の請負に従事したのが当社の起源である

  2. 1958

    大阪証券取引所に当社株式を上場(現・株式会社東京証券取引所)

  3. 2006

    東洋ビルサービス株式会社が株式会社オークビルサービスを吸収合併し、大林ファシリティーズ株式会…

  4. 2008

    海外支店を設置

  5. 2023

    東京本社を本社及び東京本店に、本店を大阪本店にそれぞれ改める

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
1802
業種
建設業
本社
東京都港区港南2丁目15番2号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
18,031人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。

売上▼ 0.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年2.59兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 36.6%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,947億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
国内建築1.14兆円1,036億円+65.1%
海外建築5,080億円114億円−9.9%
国内土木4,266億円406億円+0.5%
海外土木3,360億円152億円+90.3%
不動産1,068億円199億円+24.2%
その他701億円28億円+29.8%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,738億円▲ 19.5%
17年20年26年
1株利益(EPS)249.42円▲ 22.9%
17年20年26年
営業利益率7.5%▲ 2.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)14.4%▲ 1.8pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,742〜4,439円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円22年1,071円23年24年25年26年4,439円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 大林組
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年大林組 401.4指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

17万〜44万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(9.8〜17.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年8,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

8,800円100株の年間配当(税金を引く前)
35.3%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 8.6%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年88.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち40.0%が、返さなくていいお金です。現金は4,160億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)40.0%▲ 1.9pt
17年20年26年
手元の現金4,160億円▲ 9.4%
17年20年26年
借入金と社債2,796億円▼ 2.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)2,529億円▲ 200.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,239万円平均年収(単体)
42.0歳平均年齢(単体)
15.9年平均勤続(単体)
研究開発費177億円▲ 8.6%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー1,686億円▲ 78.9%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員18,031人
17年20年26年
平均年収(単体)1,239万円▲ 8.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.51%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

15.51%

1.07億株−1.28pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

7.26%

0.50億株−3.16pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001

3.66%

0.25億株+0.28pt

上位10者で39.4%

  • 22.8%信託銀行
  • 12.4%金融機関
  • 2.5%個人など
  • 1.8%持株会
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    2.60%新しく入った
  2. 5
    大林 剛郎個人など
    2.46%+0.08pt
  3. 6
    日本生命保険相互会社金融機関
    2.13%−0.81pt
  4. 7
    大林グループ従業員持株会持株会
    1.83%+0.02pt
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.35%+0.02pt
  6. 9
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042金融機関
    1.33%新しく入った
  7. 10
    ゴールドマン・サックス証券 BNYM金融機関
    1.30%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文当社グループは当該リスクへの対応策として、労働時間の適正管理を徹底し、長時間労働の兆候を早期に把握するとともに、組織全体での業務の平準化を促進している。
  • 今年の文さらに、柔軟な働き方の推進や休暇取得の促進等を通じて、従業員の健康確保と働きやすい職場環境の整備を進め、リスクの低減に努めている。
  • 今年の文また、その他の事業においても、それぞれの事業特性に応じたリスクの抽出と適切な対応により、当社グループの業績への影響を極力回避するよう努めていく。
  • 今年の文当社は、サプライチェーンの維持・強化・拡大に加え、デジタル技術とロボティクス技術等のイノベーションによる革新的な建設生産システム「ロボティクスコンストラクション」の構築に取り組んでいる。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、当社グループにおいて、これら法令等に対する違反が発生した場合には、刑事、行政等の処分を受け、営業活動の制約や信用の失墜等により、業績に影響を及ぼす可能性がある。

  • 建設市場の動向に関するリスク当社グループの主要事業である建設事業において、国内外の景気後退等により建設市場が著しく縮小した場合、工事受注量の減少等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。

  • 取引先の信用リスク発注者、協力会社、共同施工会社及びその他取引先の信用不安などが顕在化した場合、資金の回収不能や事業遅延を惹起し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.87兆円1.90兆円2.04兆円2.07兆円1.77兆円1.92兆円1.98兆円2.33兆円2.59兆円2.59兆円
営業利益1,337億円1,378億円1,555億円1,529億円1,232億円411億円938億円794億円1,425億円1,947億円
純利益945億円927億円1,132億円1,131億円988億円391億円777億円751億円1,454億円1,738億円
総資産2.00兆円2.13兆円2.21兆円2.23兆円2.27兆円2.42兆円2.61兆円3.02兆円3.04兆円3.14兆円
自己資本比率29.7%32.2%34.7%36.7%41.0%39.5%38.2%38.1%38.1%40.0%
ROE17.0%14.5%15.6%14.3%11.3%4.1%8.0%7.0%12.6%14.4%
1株利益(円)131.66129.09157.65157.59137.6454.55108.34104.69202.91249.42
1株純資産(円)827.77954.051,071.491,139.691,297.251,333.101,390.771,606.181,628.881,830.64
1株配当(円)28.028.032.032.032.032.042.075.081.088.0
期末PER(倍)7.99.07.15.97.416.59.417.89.815.1
営業CF1,589億円1,140億円442億円2,376億円248億円697億円2,285億円504億円842億円2,529億円
投資CF−379億円−713億円−453億円−473億円−791億円−498億円−1,016億円−845億円100億円−844億円
財務CF−892億円−545億円−248億円−494億円−85億円−125億円221億円−519億円−504億円−1,414億円
現金1,942億円1,848億円1,577億円2,989億円2,365億円2,493億円4,056億円3,267億円3,802億円4,160億円
研究開発費——123億円137億円—158億円—165億円163億円177億円
従業員—————————18,031
平均年収(単体・万円)——1,0531,058—1,025—1,0661,1401,239

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や大林組が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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