国内建築
44%売上に占める割合
- 売上
- 1.14兆円
- 営業利益
- 1,036億円
- 利益率
- 8.9%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。
証券コード 1802 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は国内建築、海外建築、国内土木です。売上の約44%を国内建築が占めます。
この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。
配当は100株で年8,800円です。
主な事業は国内建築、海外建築、国内土木です。
当社グループは、当社及び子会社130社、関連会社26社で構成され、その主な事業内容は、建設事業(国内建築事業、海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業)及び不動産事業であり、さらに各々に付帯する事業を行っている。
有価証券報告書「事業の内容」より
国内建築
44%売上に占める割合
海外建築
20%
国内土木
16%
海外土木
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、大林芳五郎が個人企業として大阪市に創業し、土木建築の請負に従事したのが当社の起源である
大阪証券取引所に当社株式を上場(現・株式会社東京証券取引所)
東洋ビルサービス株式会社が株式会社オークビルサービスを吸収合併し、大林ファシリティーズ株式会…
海外支店を設置
東京本社を本社及び東京本店に、本店を大阪本店にそれぞれ改める
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は36.6%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 国内建築 | 1.14兆円 | 1,036億円 | +65.1% |
| 海外建築 | 5,080億円 | 114億円 | −9.9% |
| 国内土木 | 4,266億円 | 406億円 | +0.5% |
| 海外土木 | 3,360億円 | 152億円 | +90.3% |
| 不動産 | 1,068億円 | 199億円 | +24.2% |
| その他 | 701億円 | 28億円 | +29.8% |
2026年3月期の株価は1,742〜4,439円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
17万〜44万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(建設業)で配当のある143社のうち、決算期末の利回りは上から109番目でした。
資産のうち40.0%が、返さなくていいお金です。現金は4,160億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.51%です。
信託銀行
15.51%
1.07億株−1.28pt
信託銀行
7.26%
0.50億株−3.16pt
金融機関
3.66%
0.25億株+0.28pt
上位10者で39.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループは当該リスクへの対応策として、労働時間の適正管理を徹底し、長時間労働の兆候を早期に把握するとともに、組織全体での業務の平準化を促進している。
さらに、柔軟な働き方の推進や休暇取得の促進等を通じて、従業員の健康確保と働きやすい職場環境の整備を進め、リスクの低減に努めている。
また、その他の事業においても、それぞれの事業特性に応じたリスクの抽出と適切な対応により、当社グループの業績への影響を極力回避するよう努めていく。
当社は、サプライチェーンの維持・強化・拡大に加え、デジタル技術とロボティクス技術等のイノベーションによる革新的な建設生産システム「ロボティクスコンストラクション」の構築に取り組んでいる。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、当社グループにおいて、これら法令等に対する違反が発生した場合には、刑事、行政等の処分を受け、営業活動の制約や信用の失墜等により、業績に影響を及ぼす可能性がある。
建設市場の動向に関するリスク当社グループの主要事業である建設事業において、国内外の景気後退等により建設市場が著しく縮小した場合、工事受注量の減少等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。
取引先の信用リスク発注者、協力会社、共同施工会社及びその他取引先の信用不安などが顕在化した場合、資金の回収不能や事業遅延を惹起し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.87兆円 | 1.90兆円 | 2.04兆円 | 2.07兆円 | 1.77兆円 | 1.92兆円 | 1.98兆円 | 2.33兆円 | 2.59兆円 | 2.59兆円 |
| 営業利益 | 1,337億円 | 1,378億円 | 1,555億円 | 1,529億円 | 1,232億円 | 411億円 | 938億円 | 794億円 | 1,425億円 | 1,947億円 |
| 純利益 | 945億円 | 927億円 | 1,132億円 | 1,131億円 | 988億円 | 391億円 | 777億円 | 751億円 | 1,454億円 | 1,738億円 |
| 総資産 | 2.00兆円 | 2.13兆円 | 2.21兆円 | 2.23兆円 | 2.27兆円 | 2.42兆円 | 2.61兆円 | 3.02兆円 | 3.04兆円 | 3.14兆円 |
| 自己資本比率 | 29.7% | 32.2% | 34.7% | 36.7% | 41.0% | 39.5% | 38.2% | 38.1% | 38.1% | 40.0% |
| ROE | 17.0% | 14.5% | 15.6% | 14.3% | 11.3% | 4.1% | 8.0% | 7.0% | 12.6% | 14.4% |
| 1株利益(円) | 131.66 | 129.09 | 157.65 | 157.59 | 137.64 | 54.55 | 108.34 | 104.69 | 202.91 | 249.42 |
| 1株純資産(円) | 827.77 | 954.05 | 1,071.49 | 1,139.69 | 1,297.25 | 1,333.10 | 1,390.77 | 1,606.18 | 1,628.88 | 1,830.64 |
| 1株配当(円) | 28.0 | 28.0 | 32.0 | 32.0 | 32.0 | 32.0 | 42.0 | 75.0 | 81.0 | 88.0 |
| 期末PER(倍) | 7.9 | 9.0 | 7.1 | 5.9 | 7.4 | 16.5 | 9.4 | 17.8 | 9.8 | 15.1 |
| 営業CF | 1,589億円 | 1,140億円 | 442億円 | 2,376億円 | 248億円 | 697億円 | 2,285億円 | 504億円 | 842億円 | 2,529億円 |
| 投資CF | −379億円 | −713億円 | −453億円 | −473億円 | −791億円 | −498億円 | −1,016億円 | −845億円 | 100億円 | −844億円 |
| 財務CF | −892億円 | −545億円 | −248億円 | −494億円 | −85億円 | −125億円 | 221億円 | −519億円 | −504億円 | −1,414億円 |
| 現金 | 1,942億円 | 1,848億円 | 1,577億円 | 2,989億円 | 2,365億円 | 2,493億円 | 4,056億円 | 3,267億円 | 3,802億円 | 4,160億円 |
| 研究開発費 | — | — | 123億円 | 137億円 | — | 158億円 | — | 165億円 | 163億円 | 177億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 18,031 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 1,053 | 1,058 | — | 1,025 | — | 1,066 | 1,140 | 1,239 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や大林組が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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