投資総研

建設業 ・ プライム市場

五洋建設

この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は154.9%増えました。

証券コード 1893 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上7,943億円前の年から +9.2%
  • 営業利益553億円前の年から +154.9%
  • 100株の年間配当4,800円税金を引く前
  • 働く人3,991人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業です。売上の約41%を国内土木事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は154.9%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年4,800円です。

01

どんな会社?

主な事業は国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業です。

当社グループは、当社、子会社32社及び関連会社8社で構成され、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業及びこれらに関連する建設資材の販売、機器リース並びに国内開発事業、造船事業等の事業活動を展開している。

有価証券報告書「事業の内容」より

国内土木事業

41%売上に占める割合

売上
3,259億円
営業利益
402億円
利益率
12.3%

国内建築事業

34%

売上
2,734億円
営業利益
168億円
利益率
6.1%

海外建設事業

23%

売上
1,818億円
営業利益
−32億円
利益率
−1.8%

その他

2%

売上
132億円
営業利益
15億円
利益率
9.6%

売上7,943億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 国内土木事業41%3,259億円
  • 国内建築事業34%2,734億円
  • 海外建設事業23%1,818億円
  • その他2%132億円

これまでの歩み

  1. 1896

    、水野甚次郎が広島県呉市に水野組として発足したのが当社の起源である

  2. 1949

    建設業法による建設大臣登録を完了

  3. 2019

    海外事業の本社機能をシンガポールに移転

  4. 2020

    株式の取得により、UGM&E社を連結子会社化した

  5. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行名古…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
1893
業種
建設業
本社
東京都文京区後楽二丁目2番8号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
3,991人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は154.9%増えました。

売上▲ 9.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年7,943億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 154.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年553億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
国内土木事業3,259億円402億円+44.8%
国内建築事業2,734億円168億円+86.7%
海外建設事業1,818億円−32億円—
その他132億円15億円+194.0%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)347億円▲ 178.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)125.58円▲ 184.6%
17年20年26年
営業利益率7.0%▲ 4.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)18.7%▲ 11.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は634〜2,257円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年909円23年24年25年26年2,257円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 五洋建設
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年五洋建設 203.7指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

6万〜23万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(12.4〜16.1倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年4,800円(税金を引く前)。

4,800円100株の年間配当(税金を引く前)
38.2%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 100.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年48.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち25.1%が、返さなくていいお金です。現金は714億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)25.1%▼ 1.0pt
17年20年26年
手元の現金714億円▲ 25.8%
17年20年26年
借入金と社債1,862億円▲ 19.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)684億円
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

936万円平均年収(単体)
41.3歳平均年齢(単体)
16.7年平均勤続(単体)
研究開発費33億円▲ 0.0%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー21億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員3,991人
17年20年26年
平均年収(単体)936万円▲ 1.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、14.37%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

14.37%

0.39億株−0.28pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

5.76%

0.16億株−2.32pt

3

金融機関

ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223

3.28%

0.09億株+1.59pt

上位10者で36.7%

  • 20.1%信託銀行
  • 15.1%金融機関
  • 1.5%持株会
  1. 4
    ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001金融機関
    2.66%−0.47pt
  2. 5
    明治安田生命保険相互会社金融機関
    2.19%+0.07pt
  3. 6
    みずほ銀行金融機関
    2.06%−0.44pt
  4. 7
    ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103金融機関
    1.89%新しく入った
  5. 8
    損害保険ジャパン金融機関
    1.56%新しく入った
  6. 9
    五洋建設取引先持株会持株会
    1.53%新しく入った
  7. 10
    ジェーピー モルガン チェース バンク 385781金融機関
    1.45%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(5)為替相場の変動(及び金利上昇リスク)外国通貨の急激な為替相場の変動または金利の上昇等により、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。
  • 今年の文また、金利上昇リスクに対しては、金利の先高感を見越し、必要な中長期資金については早めの調達を行うことでリスク回避を図っている。
  • 今年の文2025年度は、当社グループ、主な協力会社・資材納入会社を対象にモニタリングを実施し、調査結果に基づくリスクの予防・是正策、及びサプライチェーンへの展開を行った。
  • 今年の文(14)人材確保・育成に関するリスク事業量の拡大を支えるのに必要な、専門性を持つ人材やリーダーの確保と育成ができない場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 工事用資材価格、労務費などの変動工事用資材価格、労務費などが高騰した場合には、工事原価の上昇による利益率の低下により、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。

  • 為替相場の変動(及び金利上昇リスク)外国通貨の急激な為替相場の変動または金利の上昇等により、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。

  • 保有資産の時価変動等保有する棚卸不動産、有価証券などの時価の著しい下落や事業用の固定資産の収益性の著しい低下などが発生した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上5,003億円5,269億円5,419億円5,738億円4,711億円4,582億円5,022億円6,177億円7,275億円7,943億円
営業利益243億円276億円292億円332億円305億円159億円41億円292億円217億円553億円
純利益153億円178億円189億円234億円210億円108億円7億円179億円125億円347億円
総資産3,723億円4,184億円3,838億円4,289億円4,522億円4,674億円5,082億円5,660億円6,601億円7,904億円
自己資本比率25.9%26.8%33.0%32.9%35.0%34.1%30.9%30.6%26.1%25.1%
ROE17.3%17.1%15.8%17.4%14.0%6.8%0.4%10.8%7.2%18.7%
1株利益(円)53.4262.4166.2281.8373.6237.722.4062.7344.12125.58
1株純資産(円)337.10392.27443.36494.70555.32559.85550.03607.35610.56726.03
1株配当(円)12.014.019.024.028.023.024.024.024.048.0
期末PER(倍)10.112.57.77.011.816.3263.312.416.113.0
営業CF313億円34億円−66億円44億円307億円−77億円197億円91億円−233億円684億円
投資CF−91億円−131億円−112億円−91億円−128億円−118億円−117億円−64億円−232億円−663億円
財務CF−155億円41億円−125億円135億円−31億円14億円−70億円67億円439億円96億円
現金718億円651億円356億円430億円592億円436億円474億円596億円568億円714億円
研究開発費——23億円24億円—24億円—31億円33億円33億円
従業員—————————3,991
平均年収(単体・万円)——838876—861—889925936

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や五洋建設が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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