設備工事業
96%売上に占める割合
- 売上
- 4,575億円
- 営業利益
- 512億円
- 利益率
- 11.2%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は31.9%増えました。
証券コード 1959 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は設備工事業、その他です。売上の約96%を設備工事業が占めます。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は31.9%増えました。
配当は100株で年22,000円です。
主な事業は設備工事業、その他です。
当社グループは、当社、その他の関係会社1社、子会社63社及び関連会社51社で構成され、設備工事業として、主に配電線工事・屋内配線工事・電気通信工事等の電気工事及び空気調和・冷暖房・給排水衛生設備・水処理工事等の空調管工事の設計・施工を行っている。
有価証券報告書「事業の内容」より
設備工事業
96%売上に占める割合
その他
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社九州電業社他3社を第2次統合
大阪証券取引所市場第二部及び福岡証券取引所市場に上場(資本金5億円)
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
本社を福岡市中央区天神一丁目11番1号ONEFUKUOKABLDG.14階(現在地)に移転
株式会社クラフティアに商号変更
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は31.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 設備工事業 | 4,575億円 | 512億円 | +34.8% |
| その他 | 186億円 | 33億円 | +8.3% |
2026年3月期の株価は4,209〜10,580円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
42万〜106万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年22,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(建設業)で配当のある143社のうち、決算期末の利回りは上から108番目でした。
資産のうち66.4%が、返さなくていいお金です。現金は505億円あります。
いちばん多いのは九州電力で、22.55%です。
会社など
22.55%
0.16億株変わらず
信託銀行
10.18%
0.07億株+1.15pt
信託銀行
7.35%
0.05億株−1.14pt
上位10者で58.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、業容拡大に向けた事業展開と旧社名が合わなくなってきたことから、2025年10月に「株式会社クラフティア」へ社名を変更した。
(2)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題今後の建設業界においては、引き続き、民間の都市再開発や物流施設、データセンター関連施設など、企業の設備投資に支えられた堅調な需要の継続が見込まれる。
一方で、米国における相互関税政策や中国による対日輸出規制の強化、中東情勢の緊迫化など、不安定な国際情勢を背景に、先行きの不透明感は一段と高まっている。
加えて、国内においても為替相場の変動、物価上昇、労働需給の逼迫などが継続するものと想定されており、建設業界を取り巻く事業環境の動向について、今後も継続的な注視が必要と認識している。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,418億円 | 3,609億円 | 4,081億円 | 4,289億円 | 3,919億円 | 3,766億円 | 3,958億円 | 4,691億円 | 4,740億円 | 4,761億円 |
| 営業利益 | 307億円 | 347億円 | 367億円 | — | 330億円 | 331億円 | 321億円 | 380億円 | 414億円 | 546億円 |
| 純利益 | 223億円 | 253億円 | 267億円 | 262億円 | 250億円 | 262億円 | 263億円 | 280億円 | 289億円 | 401億円 |
| 総資産 | 3,003億円 | 3,249億円 | 3,573億円 | 3,685億円 | 3,665億円 | 3,784億円 | 4,464億円 | 5,033億円 | 4,885億円 | 5,233億円 |
| 自己資本比率 | 46.6% | 49.7% | 50.5% | 53.1% | 60.0% | 63.2% | 58.4% | 57.4% | 63.5% | 66.4% |
| ROE | 17.8% | 16.8% | 15.6% | 14.0% | 12.1% | 11.4% | 10.5% | 10.2% | 9.6% | 12.2% |
| 1株利益(円) | 327.22 | 356.89 | 375.17 | 370.00 | 353.48 | 370.05 | 371.93 | 395.87 | 408.36 | 566.25 |
| 1株純資産(円) | 1,995.00 | 2,269.48 | 2,534.46 | 2,761.07 | 3,102.61 | 3,375.43 | 3,681.85 | 4,082.95 | 4,384.30 | 4,915.49 |
| 1株配当(円) | 70.0 | 90.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 110.0 | 120.0 | 140.0 | 220.0 |
| 期末PER(倍) | 9.3 | 14.7 | 9.2 | 7.9 | 12.0 | 7.7 | 9.0 | 16.1 | 11.8 | 16.5 |
| 営業CF | 142億円 | 300億円 | 261億円 | 382億円 | 92億円 | 53億円 | 174億円 | 440億円 | 87億円 | 123億円 |
| 投資CF | −180億円 | −38億円 | −113億円 | −121億円 | −42億円 | −75億円 | −31億円 | −23億円 | −89億円 | −181億円 |
| 財務CF | 72億円 | −218億円 | −90億円 | −112億円 | −101億円 | −102億円 | 116億円 | −110億円 | −246億円 | −143億円 |
| 現金 | 300億円 | 345億円 | 402億円 | 550億円 | 498億円 | 378億円 | 639億円 | 946億円 | 704億円 | 505億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,122 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 678 | — | — | 678 | — | 700 | 713 | 762 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やクラフティアが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。