設備工事事業
98%売上に占める割合
- 売上
- 4,154億円
- 営業利益
- 468億円
- 利益率
- 11.3%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。
証券コード 1969 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は設備工事事業、設備機器の製造・販売事業、その他です。売上の約98%を設備工事事業が占めます。
この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。
配当は100株で年9,350円です。
主な事業は設備工事事業、設備機器の製造・販売事業、その他です。
当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社8社、持分法非適用関連会社4社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
設備工事事業
98%売上に占める割合
設備機器の製造・販売事業
2%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立
建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了
T-Base®を開設
監査等委員会設置会社へ移行
在タイのTHSイノベーションズCo.,Ltd.およびプロンプト・テクノ・サービスCo.,Lt…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 設備工事事業 | 4,154億円 | 468億円 | +47.4% |
| 設備機器の製造・販売事業 | 84億円 | 9億円 | +56.6% |
| その他 | 1億円 | 1億円 | −2.4% |
2026年3月期の株価は2,458〜5,749円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
25万〜57万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,350円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(建設業)で配当のある143社のうち、決算期末の利回りは上から96番目でした。
資産のうち55.0%が、返さなくていいお金です。現金は425億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、10.64%です。
信託銀行
10.64%
0.14億株+0.04pt
信託銀行
6.83%
0.09億株+0.09pt
金融機関
5.47%
0.07億株−0.26pt
上位10者で42.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
各リスクについて、影響度を「大」「中」「小」、発生可能性を「高」「中」「低」に分類し、双方の観点で評価することで、優先して対応すべき重要リスクを選定し、リスク縮減策の策定、モニタリング等を実施しております。
<経営環境および対処すべき課題等>■政治・地政学イラン情勢による原油・天然ガス価格の高騰、世界的なインフレ再加速と景気後退や米国経済による関税引き上げ政策による輸入減少・物価上昇が懸念されます。
■産業・経済物価上昇とコスト増(原油・原材料価格の高騰)により企業の生産コストを圧迫、実質賃金の伸び悩みにより消費者の購買力が低下、為替レート(円安・円高)の急速な変動により輸出入企業の収益に大きな影響が予測されます。
■社会・環境気候変動リスクに対する対応が急務の中、脱炭素コストの低減の遅れによるカーボンニュートラルに係る事業化の遅延リスクを抱えています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
かかる場合、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。
さらに、想定を上回る水準での工数の増加によって、当該リスクが顕在化する可能性があります。
また、M&A実施後、収益計画と実績に大きな乖離が生じた場合には、のれんや株式の評価損計上を余儀なくされる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,602億円 | 2,899億円 | 3,198億円 | 3,209億円 | 2,752億円 | 3,027億円 | 3,388億円 | 3,634億円 | 3,817億円 | 4,239億円 |
| 営業利益 | 124億円 | 164億円 | 172億円 | — | 123億円 | 144億円 | 153億円 | 242億円 | 324億円 | 477億円 |
| 純利益 | 87億円 | 118億円 | 126億円 | 132億円 | 101億円 | 115億円 | 122億円 | 196億円 | 276億円 | 375億円 |
| 総資産 | 2,334億円 | 2,641億円 | 2,797億円 | 2,656億円 | 2,711億円 | 3,007億円 | 3,134億円 | 3,401億円 | 3,349億円 | 3,818億円 |
| 自己資本比率 | 46.9% | 45.7% | 43.6% | 46.0% | 48.7% | 44.2% | 45.5% | 48.3% | 53.9% | 55.0% |
| ROE | 8.2% | 10.3% | 10.4% | 10.8% | 8.0% | 8.7% | 8.9% | 12.8% | 16.0% | 19.2% |
| 1株利益(円) | 58.91 | 80.20 | 86.64 | 93.25 | 72.78 | 84.69 | 92.35 | 147.84 | 208.07 | 285.73 |
| 1株純資産(円) | 743.64 | 818.82 | 852.15 | 878.84 | 953.82 | 1,004.67 | 1,075.51 | 1,238.19 | 1,360.32 | 1,603.89 |
| 1株配当(円) | 18.0 | 25.0 | 26.0 | 56.0 | 28.0 | 30.0 | 31.5 | 32.2 | 83.5 | 93.5 |
| 期末PER(倍) | 13.3 | 12.2 | 10.3 | 8.9 | 11.8 | 10.2 | 11.4 | 16.5 | 13.3 | 15.0 |
| 営業CF | 235億円 | 62億円 | 149億円 | −64億円 | 226億円 | 12億円 | 258億円 | −131億円 | 59億円 | 297億円 |
| 投資CF | 23億円 | −57億円 | −61億円 | −82億円 | −3億円 | 10億円 | −54億円 | −81億円 | −14億円 | −118億円 |
| 財務CF | −61億円 | 71億円 | −79億円 | −42億円 | 36億円 | −80億円 | −83億円 | −5億円 | −127億円 | −170億円 |
| 現金 | 466億円 | 546億円 | 552億円 | 365億円 | 623億円 | 569億円 | 700億円 | 491億円 | 414億円 | 425億円 |
| 設備投資 | — | — | 40億円 | — | — | 26億円 | — | 35億円 | 43億円 | 50億円 |
| 研究開発費 | — | — | 9億円 | — | — | 11億円 | — | 27億円 | 30億円 | 39億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,287 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 848 | — | — | 890 | — | 1,028 | 1,129 | 1,246 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や高砂熱学工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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