投資総研

建設業 ・ プライム市場

高砂熱学工業

この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。

証券コード 1969 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4,239億円前の年から +11.1%
  • 営業利益477億円前の年から +47.3%
  • 100株の年間配当9,350円税金を引く前
  • 働く人7,287人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は設備工事事業、設備機器の製造・販売事業、その他です。売上の約98%を設備工事事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年9,350円です。

01

どんな会社?

主な事業は設備工事事業、設備機器の製造・販売事業、その他です。

当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社8社、持分法非適用関連会社4社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

設備工事事業

98%売上に占める割合

売上
4,154億円
営業利益
468億円
利益率
11.3%

設備機器の製造・販売事業

2%

売上
84億円
営業利益
9億円
利益率
9.7%

その他

0%

売上
1億円
営業利益
1億円
利益率
64.0%

売上4,239億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 設備工事事業98%4,154億円
  • 設備機器の製造・販売事業2%84億円
  • その他0%1億円

これまでの歩み

  1. 1923

    旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立

  2. 1949

    建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了

  3. 2022

    T-Base®を開設

  4. 2023

    監査等委員会設置会社へ移行

  5. 2025

    在タイのTHSイノベーションズCo.,Ltd.およびプロンプト・テクノ・サービスCo.,Lt…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
1969
業種
建設業
本社
東京都新宿区新宿六丁目27番30号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
7,287人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が11.1%増え、営業利益は47.3%増えました。

売上▲ 11.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,239億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 47.3%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年477億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
設備工事事業4,154億円468億円+47.4%
設備機器の製造・販売事業84億円9億円+56.6%
その他1億円1億円−2.4%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)375億円▲ 35.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)285.73円▲ 37.3%
17年20年26年
営業利益率11.3%▲ 2.8pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)19.2%▲ 3.2pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,458〜5,749円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円22年1,133円23年24年25年26年5,749円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 高砂熱学工業
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 535.4指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

25万〜57万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(13.3〜16.5倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年9,350円(税金を引く前)。

9,350円100株の年間配当(税金を引く前)
32.7%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 12.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年93.5円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち55.0%が、返さなくていいお金です。現金は425億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)55.0%▲ 1.1pt
17年20年26年
手元の現金425億円▲ 2.8%
17年20年26年
借入金と社債424億円▲ 12.4%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)297億円▲ 405.1%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,246万円平均年収(単体)
41.5歳平均年齢(単体)
14.7年平均勤続(単体)
設備投資50億円▲ 15.7%
17年20年26年
研究開発費39億円▲ 32.3%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー179億円▲ 299.2%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員7,287人
17年20年26年
平均年収(単体)1,246万円▲ 10.3%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、10.64%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

10.64%

0.14億株+0.04pt

2

信託銀行

日本生命保険相互会社

6.83%

0.09億株+0.09pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001

5.47%

0.07億株−0.26pt

上位10者で42.9%

  • 26.0%信託銀行
  • 5.5%金融機関
  • 4.7%持株会
  • 4.0%個人など
  • 2.8%会社など
  1. 4
    高砂熱学従業員持株会持株会
    4.71%+0.51pt
  2. 5
    高砂共栄会個人など
    4.03%+0.11pt
  3. 6
    日本カストディ銀行信託銀行
    3.97%−0.55pt
  4. 7
    第一生命保険信託銀行
    3.17%−1.45pt
  5. 8
    京王閣会社など
    1.52%+0.02pt
  6. 9
    みずほ銀行信託銀行
    1.36%+0.02pt
  7. 10
    三和工業会社など
    1.24%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文各リスクについて、影響度を「大」「中」「小」、発生可能性を「高」「中」「低」に分類し、双方の観点で評価することで、優先して対応すべき重要リスクを選定し、リスク縮減策の策定、モニタリング等を実施しております。
  • 今年の文<経営環境および対処すべき課題等>■政治・地政学イラン情勢による原油・天然ガス価格の高騰、世界的なインフレ再加速と景気後退や米国経済による関税引き上げ政策による輸入減少・物価上昇が懸念されます。
  • 今年の文■産業・経済物価上昇とコスト増(原油・原材料価格の高騰)により企業の生産コストを圧迫、実質賃金の伸び悩みにより消費者の購買力が低下、為替レート(円安・円高)の急速な変動により輸出入企業の収益に大きな影響が予測されます。
  • 今年の文■社会・環境気候変動リスクに対する対応が急務の中、脱炭素コストの低減の遅れによるカーボンニュートラルに係る事業化の遅延リスクを抱えています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • かかる場合、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。

  • さらに、想定を上回る水準での工数の増加によって、当該リスクが顕在化する可能性があります。

  • また、M&A実施後、収益計画と実績に大きな乖離が生じた場合には、のれんや株式の評価損計上を余儀なくされる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,602億円2,899億円3,198億円3,209億円2,752億円3,027億円3,388億円3,634億円3,817億円4,239億円
営業利益124億円164億円172億円—123億円144億円153億円242億円324億円477億円
純利益87億円118億円126億円132億円101億円115億円122億円196億円276億円375億円
総資産2,334億円2,641億円2,797億円2,656億円2,711億円3,007億円3,134億円3,401億円3,349億円3,818億円
自己資本比率46.9%45.7%43.6%46.0%48.7%44.2%45.5%48.3%53.9%55.0%
ROE8.2%10.3%10.4%10.8%8.0%8.7%8.9%12.8%16.0%19.2%
1株利益(円)58.9180.2086.6493.2572.7884.6992.35147.84208.07285.73
1株純資産(円)743.64818.82852.15878.84953.821,004.671,075.511,238.191,360.321,603.89
1株配当(円)18.025.026.056.028.030.031.532.283.593.5
期末PER(倍)13.312.210.38.911.810.211.416.513.315.0
営業CF235億円62億円149億円−64億円226億円12億円258億円−131億円59億円297億円
投資CF23億円−57億円−61億円−82億円−3億円10億円−54億円−81億円−14億円−118億円
財務CF−61億円71億円−79億円−42億円36億円−80億円−83億円−5億円−127億円−170億円
現金466億円546億円552億円365億円623億円569億円700億円491億円414億円425億円
設備投資——40億円——26億円—35億円43億円50億円
研究開発費——9億円——11億円—27億円30億円39億円
従業員—————————7,287
平均年収(単体・万円)——848——890—1,0281,1291,246

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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