韓国
84%売上に占める割合
- 売上
- 4,007億円
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.1%減りました。
証券コード 3659 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は韓国、その他、北米です。売上の約84%を韓国が占めます。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.1%減りました。
配当は100株で年4,500円です。
主な事業は韓国、その他、北米です。
当社グループは、当社、連結子会社36社並びに持分法で会計処理されている関連会社及び共同支配企業13社(2025年12月31日現在)により構成されており、PCオンラインゲーム及びモバイルゲームの制作・開発、配信に関連した事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
韓国
84%売上に占める割合
その他
8%
北米
6%
日本
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
旧NEXONCorporation(現NXCCorporation)が、東京都中央区に当社(…
東京証券取引所市場第一部に株式を上場
旧NEXONCorporation(現NXCCorporation)が所有する当社株式の一部…
NEXONDEVVINAが、ベトナムにNEXONCREATIVESTUDIOVINAを設立
NEXONKoreaCorporationが、韓国にdilloquestを設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.1%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 韓国 | 4,007億円 | — | — |
| その他 | 390億円 | — | — |
| 北米 | 281億円 | — | — |
| 日本 | 55億円 | — | — |
| 中国 | 18億円 | — | — |
2025年12月期の株価は1,826〜3,877円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜39万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,500円(税金を引く前)。この8年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、決算期末の利回りは上から274番目でした。
資産のうち75.0%が、返さなくていいお金です。現金は4,989億円あります。
いちばん多いのはNXC Corporation(常任代理人 当社)(常任代理人 SMBC日興証券)で、31.30%です。
金融機関
31.30%
2.48億株新しく入った
金融機関
14.90%
1.18億株新しく入った
信託銀行
12.40%
0.98億株+3.50pt
上位10者で83.0%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
加えて、中国においてオンラインゲームを直接規律する法令及び行政規則が近時施行され、又は今後新たに導入若しくは強化される可能性があります。
これら規制の解釈又は執行が厳格化された場合、当社グループのゲームの設計、運営及び収益化構造に重大な制約が生じ、追加の開発対応、運用調整又はコンプライアンス費用の増加を要する可能性があります。
もっとも、将来、同様の措置が再導入され、又は一部採用される可能性があります。
当社グループは、利用者保護を最重要課題の一つとして、犯罪行為その他の有害行為から利用者を保護するための対策に継続的に取り組んでおります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これら競合するゲームやオンラインサービスをユーザーが利用する時間が増えた場合、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、既存PCオンラインゲーム、モバイルゲーム及びコンソールゲームタイトルの更新や拡充が計画どおりに進まない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
万が一、審査において暴力性、射幸性や扇情性等における問題が指摘された場合には、特定年齢層のアクセス制限やゲーム内容の修正等が求められる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,831億円 | 2,349億円 | 2,537億円 | 2,485億円 | 2,930億円 | 2,745億円 | 3,537億円 | 4,234億円 | 4,462億円 | 4,751億円 |
| 営業利益 | — | — | 984億円 | 945億円 | — | — | 1,037億円 | 1,347億円 | 1,242億円 | 1,240億円 |
| 純利益 | 201億円 | 568億円 | 1,077億円 | 1,157億円 | 562億円 | 1,149億円 | 1,003億円 | 706億円 | 1,348億円 | 921億円 |
| 総資産 | 4,418億円 | 5,432億円 | 6,500億円 | 7,191億円 | 8,622億円 | 9,866億円 | 1.04兆円 | 1.10兆円 | 1.26兆円 | 1.41兆円 |
| 自己資本比率 | 84.4% | 85.6% | 85.4% | 86.2% | 82.3% | 84.8% | 82.3% | 81.6% | 81.1% | 75.0% |
| ROE | 5.4% | 13.5% | 21.1% | 19.7% | 8.5% | 14.9% | 11.8% | 8.0% | 14.1% | 8.9% |
| 1株利益(円) | 23.13 | 64.67 | 121.03 | 129.34 | 63.57 | 128.91 | 114.74 | 82.89 | 161.79 | 114.48 |
| 1株純資産(円) | 428.78 | 528.42 | 620.91 | 702.59 | 800.35 | 939.19 | 996.95 | 1,064.90 | 1,238.18 | 1,336.28 |
| 1株配当(円) | 2.5 | — | — | 2.5 | 5.0 | 7.5 | 10.0 | 10.0 | 22.5 | 45.0 |
| 期末PER(倍) | 36.6 | 25.4 | 11.7 | 11.2 | 50.0 | 17.3 | 25.8 | 31.0 | 14.7 | 33.4 |
| 営業CF | 733億円 | 807億円 | 1,180億円 | 1,051億円 | 1,376億円 | 1,059億円 | 1,301億円 | 1,287億円 | 1,010億円 | 1,719億円 |
| 投資CF | −971億円 | −819億円 | −682億円 | −286億円 | −1,402億円 | 181億円 | −109億円 | −1,884億円 | 74億円 | 1,022億円 |
| 財務CF | −93億円 | −30億円 | 83億円 | −277億円 | −26億円 | −211億円 | −1,059億円 | −786億円 | −648億円 | −1,187億円 |
| 現金 | 1,527億円 | 1,532億円 | 2,053億円 | 2,536億円 | 2,526億円 | 3,652億円 | 4,094億円 | 2,805億円 | 3,319億円 | 4,989億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 22億円 | — | — | — | 158億円 | 243億円 | 354億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 149億円 | — | — | — | 246億円 | 249億円 | 264億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,834 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 574 | — | — | — | 685 | 726 | 910 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やネクソンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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