投資総研

電気機器 ・ プライム市場

イビデン

この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。

証券コード 4062 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4,162億円前の年から +12.7%
  • 営業利益620億円前の年から +30.3%
  • 100株の年間配当4,500円税金を引く前
  • 働く人11,105人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は電子、その他、セラミックです。売上の約58%を電子が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年4,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は電子、その他、セラミックです。

イビデン株式会社(当社)の企業集団は、子会社29社及び関連会社1社であり、事業内容は、電子、セラミック、建設、建材、樹脂、食品等の製造・販売を主に、設備工事関係、保守、サービス等を行っているほか、グループ製品・原材料等の運送業務を営んでおります。

有価証券報告書「事業の内容」より

電子

58%売上に占める割合

売上
2,433億円
営業利益
452億円
利益率
18.6%

その他

22%

売上
903億円
営業利益
90億円
利益率
8.5%

セラミック

20%

売上
826億円
営業利益
76億円
利益率
9.2%

売上4,162億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 電子58%2,433億円
  • その他22%903億円
  • セラミック20%826億円

これまでの歩み

  1. 1912

    揖斐川電力株式会社設立

  2. 1949

    東京・大阪・名古屋の各証券取引所に株式上場(

  3. 2021

    イビデンヒューマンネットワーク株式会社を設立(現・連結子会社)

  4. 2022

    東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより各市場第一部からプライム市場及びプ…

  5. 2025

    大野事業場(岐阜県大野町)を開設

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4062
業種
電気機器
本社
岐阜県大垣市神田町2丁目1番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
11,105人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。

売上▲ 12.7%
17年18年19年20年21年22年23年4,175億円24年25年26年4,162億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 30.3%
17年18年19年20年21年22年23年724億円24年25年26年620億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
電子2,433億円452億円+68.5%
その他903億円90億円+3.0%
セラミック826億円76億円−37.4%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)637億円▲ 89.0%
17年20年26年
1株利益(EPS)228.16円▲ 89.1%
17年20年26年
営業利益率14.9%▲ 2.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)12.2%▲ 5.4pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,956〜15,445円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円9,000円10,000円11,000円12,000円13,000円14,000円15,000円16,000円22年7,380円23年24年25年26年15,445円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • イビデン
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年イビデン 294.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

30万〜154万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(16.53〜32.31倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年4,500円(税金を引く前)。

4,500円100株の年間配当(税金を引く前)
19.7%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 12.5%
17年18年19年20年21年22年23年50.0円24年25年26年45.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち57.3%が、返さなくていいお金です。現金は2,929億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)57.3%▲ 11.9pt
17年20年26年
手元の現金2,929億円▼ 25.0%
17年20年26年
借入金と社債1,200億円▼ 55.6%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,064億円▼ 10.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

766万円平均年収(単体)
40.2歳平均年齢(単体)
16.9年平均勤続(単体)
設備投資643億円▼ 59.1%
17年20年26年
研究開発費299億円▲ 9.0%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー540億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員11,105人
17年20年26年
平均年収(単体)766万円▲ 4.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、22.24%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

22.24%

0.62億株+8.17pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

10.70%

0.30億株+2.36pt

3

会社など

豊田自動織機

4.45%

0.12億株変わらず

上位10者で51.1%

  • 32.9%信託銀行
  • 11.1%金融機関
  • 4.5%会社など
  • 2.6%持株会
  1. 4
    GIC PRIVATE LIMITED-C金融機関
    3.24%+1.25pt
  2. 5
    イビデン協力会社持株会持株会
    2.57%−0.17pt
  3. 6
    大樹生命保険金融機関
    1.82%変わらず
  4. 7
    十六銀行金融機関
    1.59%−0.93pt
  5. 8
    大垣共立銀行金融機関
    1.54%−0.75pt
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.49%−0.72pt
  7. 10
    HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES金融機関
    1.44%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文電子事業におきましては、生成AI用サーバー向けの需要は引続き好調に推移しており、汎用サーバー向けの需要も緩やかな成長基調で推移しております。
  • 今年の文当社におきましては、2026年度から2028年度の3ヶ年で電子事業への総額約5,000億円規模の投資を実行することで、成長市場における高付加価値製品の受注増加の機会を最大限に取り込んでまいります。
  • 今年の文セラミック事業におきましては、DPF・AFP事業の主力である自動車排気系部品市場について、中国経済の停滞リスクは依然としてあるものの、内燃機関向け製品の需要は継続するとみております。
  • 今年の文また、FGM事業においては、従来の半導体製造装置向けに加え、新たにエネルギー(原子力)分野など、自社の競争力が最大限に発揮できる市場に計画的な投資を行うことで、事業を拡大してまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 電子部門の製品に関しては、当社グループ製品が採用されているサーバー及びパソコン市場において、技術革新や製品ニーズが大きく変化する可能性があります。

  • また、想定外の世界の経済情勢の悪化や製品市場の急激な変化により、当社グループの製品の需要が大幅に落ち込んだ場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,665億円3,004億円2,911億円2,960億円3,235億円4,011億円4,175億円3,705億円3,694億円4,162億円
営業利益71億円167億円101億円197億円386億円708億円724億円476億円476億円620億円
純利益−628億円116億円33億円113億円257億円412億円522億円315億円337億円637億円
総資産4,058億円4,364億円4,231億円5,186億円5,785億円6,643億円8,575億円1.13兆円1.08兆円9,604億円
自己資本比率63.2%64.4%64.0%51.7%54.6%54.9%48.9%43.8%45.4%57.3%
ROE−21.5%4.3%1.2%4.2%8.8%12.1%13.3%6.9%6.8%12.2%
1株利益(円)-472.2683.2123.6681.08183.94147.68186.87112.72120.66228.16
1株純資産(円)1,927.532,012.601,938.591,920.192,262.991,305.721,501.041,771.531,756.661,969.85
1株配当(円)35.035.035.035.035.040.050.040.040.045.0
期末PER(倍)—19.071.129.227.720.514.129.516.532.3
営業CF288億円270億円186億円261億円390億円1,084億円1,257億円1,452億円1,189億円1,064億円
投資CF−263億円−213億円−180億円−381億円−823億円−677億円−1,040億円−773億円−1,642億円−524億円
財務CF−51億円67億円−49億円745億円−62億円139億円926億円675億円−71億円−1,575億円
現金1,041億円1,178億円1,135億円1,749億円1,269億円1,856億円3,024億円4,436億円3,907億円2,929億円
設備投資——229億円582億円—617億円—1,466億円1,573億円643億円
研究開発費——148億円162億円—157億円—202億円275億円299億円
従業員—————————11,105
平均年収(単体・万円)——646643—739—689736766

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やイビデンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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