電子
58%売上に占める割合
- 売上
- 2,433億円
- 営業利益
- 452億円
- 利益率
- 18.6%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。
証券コード 4062 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は電子、その他、セラミックです。売上の約58%を電子が占めます。
この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。
配当は100株で年4,500円です。
主な事業は電子、その他、セラミックです。
イビデン株式会社(当社)の企業集団は、子会社29社及び関連会社1社であり、事業内容は、電子、セラミック、建設、建材、樹脂、食品等の製造・販売を主に、設備工事関係、保守、サービス等を行っているほか、グループ製品・原材料等の運送業務を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
電子
58%売上に占める割合
その他
22%
セラミック
20%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
揖斐川電力株式会社設立
東京・大阪・名古屋の各証券取引所に株式上場(
イビデンヒューマンネットワーク株式会社を設立(現・連結子会社)
東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより各市場第一部からプライム市場及びプ…
大野事業場(岐阜県大野町)を開設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が12.7%増え、営業利益は30.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 電子 | 2,433億円 | 452億円 | +68.5% |
| その他 | 903億円 | 90億円 | +3.0% |
| セラミック | 826億円 | 76億円 | −37.4% |
2026年3月期の株価は2,956〜15,445円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
30万〜154万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち57.3%が、返さなくていいお金です。現金は2,929億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、22.24%です。
信託銀行
22.24%
0.62億株+8.17pt
信託銀行
10.70%
0.30億株+2.36pt
会社など
4.45%
0.12億株変わらず
上位10者で51.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
電子事業におきましては、生成AI用サーバー向けの需要は引続き好調に推移しており、汎用サーバー向けの需要も緩やかな成長基調で推移しております。
当社におきましては、2026年度から2028年度の3ヶ年で電子事業への総額約5,000億円規模の投資を実行することで、成長市場における高付加価値製品の受注増加の機会を最大限に取り込んでまいります。
セラミック事業におきましては、DPF・AFP事業の主力である自動車排気系部品市場について、中国経済の停滞リスクは依然としてあるものの、内燃機関向け製品の需要は継続するとみております。
また、FGM事業においては、従来の半導体製造装置向けに加え、新たにエネルギー(原子力)分野など、自社の競争力が最大限に発揮できる市場に計画的な投資を行うことで、事業を拡大してまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
電子部門の製品に関しては、当社グループ製品が採用されているサーバー及びパソコン市場において、技術革新や製品ニーズが大きく変化する可能性があります。
また、想定外の世界の経済情勢の悪化や製品市場の急激な変化により、当社グループの製品の需要が大幅に落ち込んだ場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,665億円 | 3,004億円 | 2,911億円 | 2,960億円 | 3,235億円 | 4,011億円 | 4,175億円 | 3,705億円 | 3,694億円 | 4,162億円 |
| 営業利益 | 71億円 | 167億円 | 101億円 | 197億円 | 386億円 | 708億円 | 724億円 | 476億円 | 476億円 | 620億円 |
| 純利益 | −628億円 | 116億円 | 33億円 | 113億円 | 257億円 | 412億円 | 522億円 | 315億円 | 337億円 | 637億円 |
| 総資産 | 4,058億円 | 4,364億円 | 4,231億円 | 5,186億円 | 5,785億円 | 6,643億円 | 8,575億円 | 1.13兆円 | 1.08兆円 | 9,604億円 |
| 自己資本比率 | 63.2% | 64.4% | 64.0% | 51.7% | 54.6% | 54.9% | 48.9% | 43.8% | 45.4% | 57.3% |
| ROE | −21.5% | 4.3% | 1.2% | 4.2% | 8.8% | 12.1% | 13.3% | 6.9% | 6.8% | 12.2% |
| 1株利益(円) | -472.26 | 83.21 | 23.66 | 81.08 | 183.94 | 147.68 | 186.87 | 112.72 | 120.66 | 228.16 |
| 1株純資産(円) | 1,927.53 | 2,012.60 | 1,938.59 | 1,920.19 | 2,262.99 | 1,305.72 | 1,501.04 | 1,771.53 | 1,756.66 | 1,969.85 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 35.0 | 35.0 | 35.0 | 35.0 | 40.0 | 50.0 | 40.0 | 40.0 | 45.0 |
| 期末PER(倍) | — | 19.0 | 71.1 | 29.2 | 27.7 | 20.5 | 14.1 | 29.5 | 16.5 | 32.3 |
| 営業CF | 288億円 | 270億円 | 186億円 | 261億円 | 390億円 | 1,084億円 | 1,257億円 | 1,452億円 | 1,189億円 | 1,064億円 |
| 投資CF | −263億円 | −213億円 | −180億円 | −381億円 | −823億円 | −677億円 | −1,040億円 | −773億円 | −1,642億円 | −524億円 |
| 財務CF | −51億円 | 67億円 | −49億円 | 745億円 | −62億円 | 139億円 | 926億円 | 675億円 | −71億円 | −1,575億円 |
| 現金 | 1,041億円 | 1,178億円 | 1,135億円 | 1,749億円 | 1,269億円 | 1,856億円 | 3,024億円 | 4,436億円 | 3,907億円 | 2,929億円 |
| 設備投資 | — | — | 229億円 | 582億円 | — | 617億円 | — | 1,466億円 | 1,573億円 | 643億円 |
| 研究開発費 | — | — | 148億円 | 162億円 | — | 157億円 | — | 202億円 | 275億円 | 299億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,105 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 646 | 643 | — | 739 | — | 689 | 736 | 766 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やイビデンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。