日本国内
52%売上に占める割合
- 売上
- 1,388億円
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.9%増え、営業利益は22.1%増えました。
証券コード 6005 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は日本国内、米州、アジアその他です。売上の約52%を日本国内が占めます。
この1年は、売上が6.9%増え、営業利益は22.1%増えました。
配当は100株で年7,200円です。
主な事業は日本国内、米州、アジアその他です。
当社グループは、当社、連結子会社59社及び持分法適用会社4社により構成され、ボイラ及び関連機器等の製造販売・メンテナンスを主として事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本国内
52%売上に占める割合
米州
34%
アジアその他
14%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大栄商事株式会社の商号をもって設立、
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
CERTUSSGmbH(ドイツノルトライン=ヴェストファーレン州)の全株式を取得し、同社を子…
コラボット株式会社をミラボット株式会社に商号変更
MIURAPHILIPPINESCORPORATION(フィリピンメトロ・マニラ)を設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.9%増え、営業利益は22.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本国内 | 1,388億円 | — | — |
| 米州 | 913億円 | — | — |
| アジアその他 | 386億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,451〜3,573円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
25万〜36万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から123番目でした。
資産のうち51.0%が、返さなくていいお金です。現金は690億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、11.67%です。
信託銀行
11.67%
0.14億株−2.24pt
会社など
4.67%
0.05億株変わらず
信託銀行
4.61%
0.05億株+0.25pt
上位10者で42.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、国内外グループ会社役員、実務担当者から事業リスクの情報を収集し、起こりうるリスクを想定した上で、リスク軽減のための方策を検討・計画しております。
軽減策実践後の起こりうる頻度と想定される被害額をもとに、残余リスクの重要度を“高”・“中”・“低”の3段階に見積っております。
残余リスクから識別したリスクの重要度が“高”と“中”のリスク項目について、リスク管理の最高責任者である社長執行役員により年1回開催されるリスクマネジメント定例会で審議しております。
審議内容は経営会議に報告され、次期の活動方針の承認を得た後に、重要なリスク項目はサステナビリティ推進会議の定例案件として、計画したリスク軽減策の進捗状況を報告・管理しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
こうした資産は、時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損処理を行う可能性があり、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループ及び出資先企業を取り巻く事業の環境等により、当初期待した成長シナジーが達成できなかった場合、のれん等の減損処理により当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
しかし、特許取得により、当社グループの技術情報が開示され、それをもとに他社が関連技術、関連製品の開発を行う特許侵害の可能性があり、その場合は特許係争リスクを抱えることになります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,023億円 | 1,249億円 | 1,389億円 | 1,436億円 | 1,347億円 | 1,435億円 | 1,584億円 | 1,597億円 | 2,513億円 | 2,687億円 |
| 営業利益 | 106億円 | 139億円 | 167億円 | 185億円 | 179億円 | 194億円 | 219億円 | 231億円 | 253億円 | 309億円 |
| 純利益 | 90億円 | 104億円 | 123億円 | 137億円 | 127億円 | 142億円 | 169億円 | 194億円 | 229億円 | 276億円 |
| 総資産 | 1,402億円 | 1,671億円 | 1,742億円 | 1,872億円 | 1,963億円 | 2,190億円 | 2,296億円 | 2,410億円 | 4,391億円 | 4,764億円 |
| 自己資本比率 | 77.5% | 70.3% | 71.9% | 71.2% | 74.1% | 73.1% | 73.3% | 75.0% | 46.4% | 51.0% |
| ROE | 8.5% | 9.2% | 10.1% | 10.6% | 9.1% | 9.3% | 10.3% | 11.1% | 11.9% | 12.4% |
| 1株利益(円) | 80.08 | 92.09 | 109.10 | 122.01 | 112.62 | 126.15 | 149.52 | 175.00 | 202.57 | 238.72 |
| 1株純資産(円) | 965.69 | 1,043.92 | 1,112.71 | 1,182.58 | 1,290.15 | 1,414.51 | 1,504.02 | 1,638.97 | 1,760.91 | 2,101.40 |
| 1株配当(円) | 22.0 | 28.0 | 33.0 | 37.0 | 35.0 | 39.0 | 45.0 | 53.0 | 61.0 | 72.0 |
| 期末PER(倍) | 22.3 | 36.4 | 23.4 | 31.6 | 53.1 | 24.1 | 22.6 | 16.7 | 14.6 | 13.0 |
| 営業CF | 108億円 | 90億円 | 171億円 | 181億円 | 230億円 | 194億円 | 178億円 | 208億円 | 341億円 | 424億円 |
| 投資CF | −14億円 | −139億円 | −26億円 | −103億円 | −111億円 | −145億円 | −125億円 | −13億円 | −1,346億円 | −72億円 |
| 財務CF | −24億円 | 5億円 | −71億円 | −90億円 | −80億円 | −34億円 | −138億円 | −154億円 | 1,197億円 | −242億円 |
| 現金 | 312億円 | 267億円 | 343億円 | 328億円 | 374億円 | 400億円 | 306億円 | 373億円 | 553億円 | 690億円 |
| 設備投資 | — | — | 45億円 | 82億円 | — | 73億円 | — | 71億円 | 104億円 | 89億円 |
| 研究開発費 | — | — | 37億円 | 36億円 | — | 29億円 | — | 32億円 | 46億円 | 51億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,896 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 635 | 657 | — | 672 | — | 701 | 705 | 734 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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