金属加工機械
75%売上に占める割合
- 売上
- 3,265億円
- 営業利益
- 373億円
- 利益率
- 11.4%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。
証券コード 6113 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は金属加工機械、金属工作機械、その他です。売上の約75%を金属加工機械が占めます。
この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。
配当は100株で年6,200円です。
主な事業は金属加工機械、金属工作機械、その他です。
株式会社アマダオートメーションシステムズ(連結子会社)は、板金商品の周辺装置等の製造等を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
金属加工機械
75%売上に占める割合
金属工作機械
20%
その他
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都豊島区高田南町にて創業
東京証券取引所市場第二部銘柄に指定上場
AMADATechnicalEducationCenterを開設
当社が、カナデビア株式会社と締結した株式譲渡契約に基づき、同社が保有する株式会社エイチアンド…
当社が、株式会社アドバンテッジパートナーズが提供するファンドとの間で締結した株式譲渡契約に基…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 金属加工機械 | 3,265億円 | 373億円 | −7.6% |
| 金属工作機械 | 883億円 | 92億円 | +32.8% |
| その他 | 225億円 | −17億円 | −195.3% |
2026年3月期の株価は1,196〜2,668円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜27万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から97番目でした。
資産のうち69.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,536億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、21.58%です。
信託銀行
21.58%
0.67億株+1.02pt
信託銀行
11.12%
0.35億株−0.29pt
金融機関
3.39%
0.11億株+0.10pt
上位10者で50.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
特にお客さまのモノづくり現場においては、深刻な人材不足や技術継承の難しさといった課題が顕在化しているだけでなく、グリーン・デジタル対応など期待される技術の多様化・高度化への対応が急務となっています。
幾多の困難を乗り越えてきた原点である「経営理念」と「行動規範」を基盤として、社会課題の解決を自社の存在意義と捉え、以下の理念体系の下で持続的な企業価値の創出に取り組んでまいります。
同時に、M&A等で得た基盤を活かし、成長領域への投資を加速させることが不可欠です。
これらを踏まえ、アマダ本来の「稼ぐ力」を更に強化し、強固で独自性のある事業ポートフォリオにより事業成長を加速させることで、持続的な企業価値の創出に取り組んでまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
その結果、特定の産業の景況変動の影響は受けにくい傾向にありますが、産業全体の設備投資動向等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
このため、進出国における紛争(戦争、内乱、クーデター等)・テロ、経済動向及び政治・社会情勢の変化、予期せぬ法規制等の変更などにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、海外連結子会社の資産及び負債等が円換算されることから、想定以上に為替相場が変動した場合は、為替差損益の発生や商品競争力の変化により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,788億円 | 3,017億円 | 3,382億円 | 3,201億円 | 2,504億円 | 3,127億円 | 3,657億円 | 4,035億円 | 3,967億円 | 4,374億円 |
| 営業利益 | 330億円 | 397億円 | 451億円 | 347億円 | 267億円 | 385億円 | 499億円 | 565億円 | 491億円 | 448億円 |
| 純利益 | 259億円 | 271億円 | 333億円 | 234億円 | 186億円 | 278億円 | 342億円 | 406億円 | 324億円 | 306億円 |
| 総資産 | 5,333億円 | 5,561億円 | 5,679億円 | 5,586億円 | 5,573億円 | 6,144億円 | 6,476億円 | 6,811億円 | 6,499億円 | 7,721億円 |
| 自己資本比率 | 78.4% | 78.1% | 77.7% | 77.2% | 80.2% | 78.1% | 77.8% | 77.8% | 79.9% | 69.4% |
| ROE | 6.2% | 6.4% | 7.6% | 5.4% | 4.2% | 6.0% | 6.9% | 7.9% | 6.2% | 5.8% |
| 1株利益(円) | 70.85 | 74.07 | 91.50 | 65.91 | 53.40 | 79.88 | 98.25 | 118.95 | 98.72 | 96.67 |
| 1株純資産(円) | 1,143.61 | 1,186.66 | 1,237.85 | 1,239.96 | 1,285.95 | 1,380.05 | 1,450.07 | 1,584.10 | 1,616.19 | 1,724.35 |
| 1株配当(円) | 42.0 | 42.0 | 46.0 | 48.0 | 30.0 | 38.0 | 48.0 | 60.0 | 62.0 | 62.0 |
| 期末PER(倍) | 17.9 | 17.4 | 12.0 | 12.9 | 23.1 | 13.6 | 12.6 | 14.4 | 14.7 | 22.4 |
| 営業CF | 260億円 | 326億円 | 400億円 | 325億円 | 576億円 | 569億円 | 249億円 | 476億円 | 462億円 | 581億円 |
| 投資CF | −55億円 | −272億円 | −312億円 | −209億円 | −87億円 | −79億円 | −133億円 | −152億円 | 79億円 | −252億円 |
| 財務CF | −280億円 | −174億円 | −319億円 | −189億円 | −229億円 | −223億円 | −204億円 | −381億円 | −424億円 | 137億円 |
| 現金 | 917億円 | 805億円 | 563億円 | 472億円 | 759億円 | 1,068億円 | 986億円 | 934億円 | 1,048億円 | 1,536億円 |
| 設備投資 | — | — | 171億円 | 331億円 | — | 158億円 | — | 180億円 | 101億円 | 100億円 |
| 研究開発費 | — | — | 72億円 | 68億円 | — | 59億円 | — | 67億円 | 62億円 | 68億円 |
| 従業員 | 8,371 | 8,446 | 9,256 | 9,531 | 8,906 | 8,774 | 8,958 | 9,005 | 8,997 | 9,872 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 726 | 728 | — | 635 | — | 697 | 735 | 742 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアマダが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。