投資総研

機械 ・ プライム市場

アマダ

この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。

証券コード 6113 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4,374億円前の年から +10.3%
  • 営業利益448億円前の年から −8.7%
  • 100株の年間配当6,200円税金を引く前
  • 働く人9,872人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は金属加工機械、金属工作機械、その他です。売上の約75%を金属加工機械が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年6,200円です。

01

どんな会社?

主な事業は金属加工機械、金属工作機械、その他です。

株式会社アマダオートメーションシステムズ(連結子会社)は、板金商品の周辺装置等の製造等を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

金属加工機械

75%売上に占める割合

売上
3,265億円
営業利益
373億円
利益率
11.4%

金属工作機械

20%

売上
883億円
営業利益
92億円
利益率
10.4%

その他

5%

売上
225億円
営業利益
−17億円
利益率
−7.5%

売上4,374億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 金属加工機械75%3,265億円
  • 金属工作機械20%883億円
  • その他5%225億円

これまでの歩み

  1. 1946

    東京都豊島区高田南町にて創業

  2. 1961

    東京証券取引所市場第二部銘柄に指定上場

  3. 2024

    AMADATechnicalEducationCenterを開設

  4. 2025

    当社が、カナデビア株式会社と締結した株式譲渡契約に基づき、同社が保有する株式会社エイチアンド…

  5. 2025

    当社が、株式会社アドバンテッジパートナーズが提供するファンドとの間で締結した株式譲渡契約に基…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6113
業種
機械
本社
神奈川県伊勢原市石田200番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
9,872人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が10.3%増え、営業利益は8.7%減りました。

売上▲ 10.3%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,374億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 8.7%
18年19年20年21年22年23年24年565億円25年26年448億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
金属加工機械3,265億円373億円−7.6%
金属工作機械883億円92億円+32.8%
その他225億円−17億円−195.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)306億円▼ 5.7%
18年26年
1株利益(EPS)96.67円▼ 2.1%
18年26年
営業利益率10.2%▼ 2.1pt
18年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)5.8%▼ 0.4pt
18年26年
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株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,196〜2,668円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,265円23年24年25年26年2,668円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • アマダ
  • 日経
10020021年22年23年24年25年26年アマダ 197.0指数 175.0株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

12万〜27万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(14.4〜22.4倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,200円(税金を引く前)。

6,200円100株の年間配当(税金を引く前)
64.1%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年62.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち69.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,536億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)69.4%▼ 10.5pt
18年26年
手元の現金1,536億円▲ 46.5%
18年26年
借入金と社債808億円▲ 637.6%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)581億円▲ 25.7%
18年26年
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未来への投資と、働く人

742万円平均年収(単体)
44.6歳平均年齢(単体)
18.5年平均勤続(単体)
設備投資100億円▼ 0.7%
18年26年
研究開発費68億円▲ 9.3%
18年26年
フリーキャッシュフロー329億円▼ 39.1%
18年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員9,872人▲ 9.7%
18年26年
平均年収(単体)742万円▲ 0.9%
18年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、21.58%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

21.58%

0.67億株+1.02pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

11.12%

0.35億株−0.29pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001

3.39%

0.11億株+0.10pt

上位10者で50.4%

  • 37.1%信託銀行
  • 10.1%金融機関
  • 3.2%会社など
  1. 4
    公益財団法人天田財団会社など
    3.20%+0.11pt
  2. 5
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    2.55%+0.86pt
  3. 6
    ゴールドマン・サックス証券 BNYM金融機関
    2.07%新しく入った
  4. 7
    日本生命保険相互会社金融機関
    1.90%+0.07pt
  5. 8
    日本カストディ銀行(信託口4)信託銀行
    1.87%−0.10pt
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.43%+0.03pt
  7. 10
    JPモルガン証券金融機関
    1.31%−0.31pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文特にお客さまのモノづくり現場においては、深刻な人材不足や技術継承の難しさといった課題が顕在化しているだけでなく、グリーン・デジタル対応など期待される技術の多様化・高度化への対応が急務となっています。
  • 今年の文幾多の困難を乗り越えてきた原点である「経営理念」と「行動規範」を基盤として、社会課題の解決を自社の存在意義と捉え、以下の理念体系の下で持続的な企業価値の創出に取り組んでまいります。
  • 今年の文同時に、M&A等で得た基盤を活かし、成長領域への投資を加速させることが不可欠です。
  • 今年の文これらを踏まえ、アマダ本来の「稼ぐ力」を更に強化し、強固で独自性のある事業ポートフォリオにより事業成長を加速させることで、持続的な企業価値の創出に取り組んでまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • その結果、特定の産業の景況変動の影響は受けにくい傾向にありますが、産業全体の設備投資動向等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • このため、進出国における紛争(戦争、内乱、クーデター等)・テロ、経済動向及び政治・社会情勢の変化、予期せぬ法規制等の変更などにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • また、海外連結子会社の資産及び負債等が円換算されることから、想定以上に為替相場が変動した場合は、為替差損益の発生や商品競争力の変化により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,788億円3,017億円3,382億円3,201億円2,504億円3,127億円3,657億円4,035億円3,967億円4,374億円
営業利益330億円397億円451億円347億円267億円385億円499億円565億円491億円448億円
純利益259億円271億円333億円234億円186億円278億円342億円406億円324億円306億円
総資産5,333億円5,561億円5,679億円5,586億円5,573億円6,144億円6,476億円6,811億円6,499億円7,721億円
自己資本比率78.4%78.1%77.7%77.2%80.2%78.1%77.8%77.8%79.9%69.4%
ROE6.2%6.4%7.6%5.4%4.2%6.0%6.9%7.9%6.2%5.8%
1株利益(円)70.8574.0791.5065.9153.4079.8898.25118.9598.7296.67
1株純資産(円)1,143.611,186.661,237.851,239.961,285.951,380.051,450.071,584.101,616.191,724.35
1株配当(円)42.042.046.048.030.038.048.060.062.062.0
期末PER(倍)17.917.412.012.923.113.612.614.414.722.4
営業CF260億円326億円400億円325億円576億円569億円249億円476億円462億円581億円
投資CF−55億円−272億円−312億円−209億円−87億円−79億円−133億円−152億円79億円−252億円
財務CF−280億円−174億円−319億円−189億円−229億円−223億円−204億円−381億円−424億円137億円
現金917億円805億円563億円472億円759億円1,068億円986億円934億円1,048億円1,536億円
設備投資——171億円331億円—158億円—180億円101億円100億円
研究開発費——72億円68億円—59億円—67億円62億円68億円
従業員8,3718,4469,2569,5318,9068,7748,9589,0058,9979,872
平均年収(単体・万円)——726728—635—697735742

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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