ロボットソリューション
93%売上に占める割合
- 売上
- 1,687億円
- 営業利益
- 336億円
- 利益率
- 19.9%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が41.8%増え、営業利益は112.5%増えました。
証券コード 6134 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はロボットソリューション、マシンツール、その他です。売上の約93%をロボットソリューションが占めます。
この1年は、売上が41.8%増え、営業利益は112.5%増えました。
配当は100株で年9,000円です。
主な事業はロボットソリューション、マシンツール、その他です。
当グループは、当社、子会社18社で構成され、電子部品実装ロボットならびに工作機械の製造販売を主業務として事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
ロボットソリューション
93%売上に占める割合
マシンツール
5%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
名古屋市中川区昭和橋通において富士機械製造株式会社を設立
名古屋証券取引所市場第二部に上場
岡崎工場の一部を建替えて新工場棟を建設
福岡営業所を開設
名古屋市科学館および一部施設のネーミングライツを取得
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が41.8%増え、営業利益は112.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ロボットソリューション | 1,687億円 | 336億円 | +105.7% |
| マシンツール | 97億円 | −1億円 | −114.5% |
| その他 | 22億円 | 1億円 | — |
2026年3月期の株価は1,745〜6,140円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
17万〜61万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続・5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から139番目でした。
資産のうち83.5%が、返さなくていいお金です。現金は532億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.00%です。
信託銀行
15.00%
0.13億株−0.43pt
信託銀行
6.27%
0.06億株+0.31pt
金融機関
6.14%
0.05億株+0.67pt
上位10者で41.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、一部の部材については、需要集中による供給不足に加え、自然災害、供給業者における事故・操業停止、物流網の混乱、地政学的緊張の高まり等により、調達遅延や供給中断が発生する可能性があります。
しかしながら、想定を超える供給制約や調達環境の悪化が長期化した場合には、生産活動に支障をきたし、業績に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
ただし、これらは当グループに関する全てのリスクを網羅したわけではなく、現時点では予見できないまたは重要と見なされていないリスクの影響を将来的に受ける可能性があります。
FUJIブランド商品の拡充や市場拡大等に取り組むとともに、収益体質の強化を図ってまいりますが、今後当グループの想定を超える急激な需要の変化があった場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。
部材等の調達による影響当グループの製品を構成する鋼材・鋳物・電気材料等の主要部材については、市場価格の高騰が業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 864億円 | 1,200億円 | 1,291億円 | 1,410億円 | 1,362億円 | 1,481億円 | 1,533億円 | 1,271億円 | 1,274億円 | 1,806億円 |
| 営業利益 | 98億円 | 228億円 | 231億円 | 196億円 | 219億円 | 285億円 | 271億円 | 134億円 | 138億円 | 293億円 |
| 純利益 | 71億円 | 175億円 | 169億円 | 150億円 | 172億円 | 212億円 | 205億円 | 104億円 | 109億円 | 157億円 |
| 総資産 | 1,584億円 | 1,830億円 | 1,944億円 | 1,985億円 | 2,247億円 | 2,433億円 | 2,542億円 | 2,509億円 | 2,443億円 | 2,784億円 |
| 自己資本比率 | 82.5% | 82.6% | 83.1% | 84.4% | 86.5% | 85.8% | 88.5% | 90.9% | 89.5% | 83.5% |
| ROE | 5.4% | 12.4% | 10.8% | 9.1% | 9.5% | 10.5% | 9.4% | 4.6% | 4.9% | 7.0% |
| 1株利益(円) | 76.19 | 195.04 | 184.52 | 163.81 | 184.26 | 219.70 | 212.05 | 110.59 | 119.64 | 178.79 |
| 1株純資産(円) | 1,461.63 | 1,655.29 | 1,767.30 | 1,834.76 | 2,014.41 | 2,163.55 | 2,332.15 | 2,463.67 | 2,461.37 | 2,642.59 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 40.0 | 50.0 | 50.0 | 50.0 | 70.0 | 80.0 | 80.0 | 80.0 | 90.0 |
| 期末PER(倍) | 19.1 | 10.7 | 8.0 | 10.1 | 15.4 | 10.1 | 10.5 | 24.1 | 17.5 | 26.1 |
| 営業CF | 174億円 | 162億円 | 42億円 | 226億円 | 309億円 | 157億円 | 130億円 | 302億円 | 234億円 | 92億円 |
| 投資CF | −102億円 | −92億円 | −285億円 | −51億円 | −105億円 | −116億円 | −58億円 | −124億円 | −114億円 | −70億円 |
| 財務CF | −109億円 | −32億円 | −41億円 | −40億円 | −46億円 | −65億円 | −80億円 | −171億円 | −162億円 | −90億円 |
| 現金 | 554億円 | 589億円 | 309億円 | 439億円 | 604億円 | 595億円 | 600億円 | 625億円 | 580億円 | 532億円 |
| 設備投資 | — | — | 112億円 | 86億円 | — | 114億円 | — | 143億円 | 148億円 | 116億円 |
| 研究開発費 | — | — | 80億円 | 88億円 | — | 81億円 | — | 82億円 | 77億円 | 85億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,132 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 752 | 729 | — | 724 | — | 740 | 744 | 833 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やFUJIが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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