会社など
商船三井
15.00%
0.10億株変わらず
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。
証券コード 6269 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社、子会社24社及び関連会社21社で構成され、海洋石油・ガス生産の中流領域で利用されるFPSO、FSO及びTL…
この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。
配当は100株で年14,000円です。
機械の会社です。
当社グループは、当社、子会社24社及び関連会社21社で構成され、海洋石油・ガス生産の中流領域で利用されるFPSO、FSO及びTLPといった浮体式生産・貯蔵・積出設備のEPCI(※)サービス(設計・調達・建造・据付)、チャーターサービス(リース及びオペレーションサービス)の提供を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
旧三井海洋開発株式会社の子会社として設立(設立時の商号モデック・テクニカル・サービス株式会社…
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
株式会社商船三井が当社株式を追加取得したことに伴い、同社が当社の主要株主である筆頭株主に該当
MODECINTERNATIONAL,INC.社(同月内にMODECAMERICA,INC.…
の合併を発表
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年14,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から164番目でした。
資産のうち30.5%が、返さなくていいお金です。現金は2,077億円あります。
いちばん多いのは商船三井で、15.00%です。
会社など
15.00%
0.10億株変わらず
会社など
14.86%
0.10億株変わらず
信託銀行
11.92%
0.08億株+4.91pt
上位10者で59.8%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
①収益力の強化2023年に受注した2件の大型FPSO建造プロジェクトが当初想定より高い進捗が見込まれることに加え、操業中の既存船の稼働が総じて好調であることや金利収入の増加により、コロナ禍以降の最高益を達成しました。
2025年はGato do Matoプロジェクト(ブラジル)とHammerheadプロジェクト(ガイアナ)の2件を受注し、収益力の強化に貢献しております。
また、FPSO事業で得た知見を土台として、外部に向けたデジタルソリューションの提供を拡大させております。
今後も優良顧客との関係を一層強化し、引き続き優良な新規案件の受注、並びに、省人化や効率化と安全性向上を両立できるデジタルの力を最大限に活かし、更なるアセット・マネジメントの強化を追求してまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、原油価格の低迷が長期化するとオイルメジャーによる新規プロジェクト開発が遅延するため、当社グループもプロジェクトの受注が一時的に減少するといった影響を受ける可能性があります。
しかしながら、事業環境の変化に対し当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの事業及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、このような災害による物的・人的被害の発生や物流機能の麻痺等により、FPSO等の建造工事、リース、チャーター及びオペレーションといった当社グループの事業活動に影響が生じる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,300億円 | 1,912億円 | 2,219億円 | 3,326億円 | 27億円 | 39億円 | 27億円 | 36億円 | 42億円 | 46億円 |
| 営業利益 | 180億円 | 114億円 | 149億円 | −48億円 | — | — | 1億円 | 2億円 | 3億円 | 4億円 |
| 純利益 | 210億円 | 195億円 | 219億円 | −182億円 | — | −419億円 | 50億円 | 137億円 | 349億円 | 565億円 |
| 総資産 | 3,332億円 | 3,212億円 | 3,432億円 | 3,795億円 | 3,654億円 | 3,940億円 | 4,162億円 | 5,514億円 | 7,111億円 | 7,455億円 |
| 自己資本比率 | 36.9% | 42.5% | 44.5% | 32.4% | 26.7% | 15.5% | 25.9% | 25.5% | 26.3% | 30.5% |
| ROE | 18.7% | 15.0% | 15.1% | −13.3% | −13.7% | −52.7% | 5.6% | 10.7% | 20.3% | 27.4% |
| 1株利益(円) | 372.52 | 344.89 | 388.23 | -323.47 | -269.22 | -742.75 | 88.00 | 219.35 | 510.30 | 826.25 |
| 1株純資産(円) | 2,181.44 | 2,419.92 | 2,707.95 | 2,185.43 | 1,732.57 | 1,086.67 | 1,910.82 | 2,061.45 | 2,733.04 | 3,327.57 |
| 1株配当(円) | 37.5 | 50.0 | 52.5 | 45.0 | 45.0 | 15.0 | — | 20.0 | 80.0 | 140.0 |
| 期末PER(倍) | 5.0 | 8.4 | 5.9 | -8.2 | -7.0 | -1.9 | 15.5 | 10.5 | 6.5 | 14.4 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | 175億円 | −277億円 | 689億円 | 887億円 | 382億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | −254億円 | −75億円 | −299億円 | −194億円 | 9億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | 306億円 | −65億円 | 342億円 | −295億円 | −304億円 |
| 現金 | 422億円 | 283億円 | 508億円 | 544億円 | 710億円 | 932億円 | 654億円 | 1,438億円 | 1,982億円 | 2,077億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 19億円 | — | — | — | — | — | 0億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 2億円 | — | — | — | — | — | 0億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,460 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 913 | — | — | — | 879 | 1,061 | 1,196 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三井海洋開発が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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