投資総研

機械 ・ プライム市場

三井海洋開発

この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。

証券コード 6269 ・ 2025年12月期の有価証券報告書より
  • 売上46億円前の年から +9.4%
  • 営業利益4億円前の年から +35.5%
  • 100株の年間配当14,000円税金を引く前
  • 働く人6,460人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループは、当社、子会社24社及び関連会社21社で構成され、海洋石油・ガス生産の中流領域で利用されるFPSO、FSO及びTL…

  2. 2

    この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年14,000円です。

01

どんな会社?

機械の会社です。

当社グループは、当社、子会社24社及び関連会社21社で構成され、海洋石油・ガス生産の中流領域で利用されるFPSO、FSO及びTLPといった浮体式生産・貯蔵・積出設備のEPCI(※)サービス(設計・調達・建造・据付)、チャーターサービス(リース及びオペレーションサービス)の提供を主な事業としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1987

    旧三井海洋開発株式会社の子会社として設立(設立時の商号モデック・テクニカル・サービス株式会社…

  2. 2003

    東京証券取引所市場第二部に株式を上場

  3. 2024

    株式会社商船三井が当社株式を追加取得したことに伴い、同社が当社の主要株主である筆頭株主に該当

  4. 2025

    MODECINTERNATIONAL,INC.社(同月内にMODECAMERICA,INC.…

  5. 2025

    の合併を発表

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6269
業種
機械
本社
東京都中央区日本橋二丁目3番10号
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
6,460人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が9.4%増え、営業利益は35.5%増えました。

売上▲ 9.4%
20年21年22年23年24年25年46億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 35.5%
22年23年24年25年4億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)565億円▲ 62.0%
20年25年
1株利益(EPS)826.25円▲ 61.9%
20年25年
営業利益率9.6%▲ 1.8pt
20年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)27.4%▲ 7.1pt
20年25年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2020年12月末=100)
  • 三井海洋開発
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年この会社 649.0指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(6.5〜14.4倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年14,000円(税金を引く前)。

14,000円100株の年間配当(税金を引く前)
16.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 75.0%
20年21年23年24年25年140.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち30.5%が、返さなくていいお金です。現金は2,077億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)30.5%▲ 4.2pt
20年25年
手元の現金2,077億円▲ 4.8%
20年25年
借入金と社債4億円▼ 18.3%
22年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)382億円▼ 56.9%
20年25年
06

未来への投資と、働く人

1,196万円平均年収(単体)
41.7歳平均年齢(単体)
7.5年平均勤続(単体)
設備投資0億円
20年25年
研究開発費0億円
20年25年
フリーキャッシュフロー391億円▼ 43.6%
20年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員6,460人
20年25年
平均年収(単体)1,196万円▲ 12.7%
20年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは商船三井で、15.00%です。

1

会社など

商船三井

15.00%

0.10億株変わらず

2

会社など

三井物産

14.86%

0.10億株変わらず

3

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

11.92%

0.08億株+4.91pt

上位10者で59.8%

  • 33.5%会社など
  • 18.5%信託銀行
  • 7.8%金融機関
  1. 4
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    6.57%+1.93pt
  2. 5
    三井E&S会社など
    3.66%変わらず
  3. 6
    THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECSLENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.05%新しく入った
  4. 7
    J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.88%新しく入った
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.64%新しく入った
  6. 9
    JPモルガン証券金融機関
    1.17%−1.83pt
  7. 10
    BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    1.10%−1.78pt

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文①収益力の強化2023年に受注した2件の大型FPSO建造プロジェクトが当初想定より高い進捗が見込まれることに加え、操業中の既存船の稼働が総じて好調であることや金利収入の増加により、コロナ禍以降の最高益を達成しました。
  • 今年の文2025年はGato do Matoプロジェクト(ブラジル)とHammerheadプロジェクト(ガイアナ)の2件を受注し、収益力の強化に貢献しております。
  • 今年の文また、FPSO事業で得た知見を土台として、外部に向けたデジタルソリューションの提供を拡大させております。
  • 今年の文今後も優良顧客との関係を一層強化し、引き続き優良な新規案件の受注、並びに、省人化や効率化と安全性向上を両立できるデジタルの力を最大限に活かし、更なるアセット・マネジメントの強化を追求してまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • しかしながら、原油価格の低迷が長期化するとオイルメジャーによる新規プロジェクト開発が遅延するため、当社グループもプロジェクトの受注が一時的に減少するといった影響を受ける可能性があります。

  • しかしながら、事業環境の変化に対し当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの事業及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

  • しかしながら、このような災害による物的・人的被害の発生や物流機能の麻痺等により、FPSO等の建造工事、リース、チャーター及びオペレーションといった当社グループの事業活動に影響が生じる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上2,300億円1,912億円2,219億円3,326億円27億円39億円27億円36億円42億円46億円
営業利益180億円114億円149億円−48億円——1億円2億円3億円4億円
純利益210億円195億円219億円−182億円—−419億円50億円137億円349億円565億円
総資産3,332億円3,212億円3,432億円3,795億円3,654億円3,940億円4,162億円5,514億円7,111億円7,455億円
自己資本比率36.9%42.5%44.5%32.4%26.7%15.5%25.9%25.5%26.3%30.5%
ROE18.7%15.0%15.1%−13.3%−13.7%−52.7%5.6%10.7%20.3%27.4%
1株利益(円)372.52344.89388.23-323.47-269.22-742.7588.00219.35510.30826.25
1株純資産(円)2,181.442,419.922,707.952,185.431,732.571,086.671,910.822,061.452,733.043,327.57
1株配当(円)37.550.052.545.045.015.0—20.080.0140.0
期末PER(倍)5.08.45.9-8.2-7.0-1.915.510.56.514.4
営業CF—————175億円−277億円689億円887億円382億円
投資CF—————−254億円−75億円−299億円−194億円9億円
財務CF—————306億円−65億円342億円−295億円−304億円
現金422億円283億円508億円544億円710億円932億円654億円1,438億円1,982億円2,077億円
設備投資———19億円—————0億円
研究開発費———2億円—————0億円
従業員—————————6,460
平均年収(単体・万円)———913———8791,0611,196

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三井海洋開発が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。