半導体・FPD関連装置事業
99%売上に占める割合
- 売上
- 1,276億円
- 営業利益
- 320億円
- 利益率
- 25.1%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は2.7%減りました。
証券コード 6323 ・ 2026年2月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は半導体・FPD関連装置事業、ライフサイエンス事業です。売上の約99%を半導体・FPD関連装置事業が占めます。
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は2.7%減りました。
配当は100株で年1,700円です。
主な事業は半導体・FPD関連装置事業、ライフサイエンス事業です。
当社グループは、半導体業界やFPD業界における無塵化対応搬送装置の開発・製造・販売を行う「半導体・FPD関連装置事業」と、ライフサイエンス関連装置の開発・製造・販売を行う「ライフサイエンス事業」を報告セグメントとしております。
有価証券報告書「事業の内容」より
半導体・FPD関連装置事業
99%売上に占める割合
ライフサイエンス事業
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
広島県福山市にローツェ株式会社(資本金10,000千円)を設立し、モータ制御機器の開発を開始
株式を日本証券業協会に店頭銘柄として登録
米国のNanoverseTechnologies,Ltd.を第三者割当増資により連結子会社化
ローツェライフサイエンス株式会社が東京都文京区のジェノスタッフ株式会社の全株式を取得し、完全…
フランスのパリに非連結子会社RORZEENGINEERINGFrance(旧社名:IASEU…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は2.7%減りました。
| 2026年2月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 半導体・FPD関連装置事業 | 1,276億円 | 320億円 | −2.9% |
| ライフサイエンス事業 | 12億円 | 0億円 | −89.3% |
2026年2月期の株価は966〜3,777円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年2月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜38万円
計算のもと:2026年2月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,700円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から180番目でした。
資産のうち66.0%が、返さなくていいお金です。現金は743億円あります。
いちばん多いのは崎谷 文雄で、35.72%です。
個人など
35.72%
0.62億株+0.60pt
信託銀行
9.91%
0.17億株+2.65pt
信託銀行
5.12%
0.09億株+0.14pt
上位10者で65.0%
2026年2月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
そのため、顧客の投資サイクルの変動により、当社の受注・売上・稼働率が影響を受ける可能性があります。
(2)地政学リスク・輸出管理・関税政策による影響当社グループは、グローバルな事業展開を行っております。
よって、地政学的リスクは、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、米国を中心とする先端半導体・装置の対中輸出規制及び関税率引上げ等の通商政策は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、顧客の投資サイクルの変動により、当社の受注・売上・稼働率が影響を受ける可能性があります。
よって、地政学的リスクは、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
市況変動や顧客の経営計画の変更等により原材料の消費が滞留した場合、業績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年2月期 | 2018年2月期 | 2019年2月期 | 2020年2月期 | 2021年2月期 | 2022年2月期 | 2023年2月期 | 2024年2月期 | 2025年2月期 | 2026年2月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 247億円 | 522億円 | 314億円 | 371億円 | 508億円 | 670億円 | 945億円 | 932億円 | 1,244億円 | 1,288億円 |
| 営業利益 | 46億円 | 42億円 | 58億円 | 77億円 | 93億円 | 158億円 | 264億円 | 241億円 | 320億円 | 312億円 |
| 純利益 | 31億円 | 27億円 | 44億円 | 55億円 | 65億円 | 128億円 | 214億円 | 196億円 | 236億円 | 190億円 |
| 総資産 | 270億円 | 339億円 | 473億円 | 548億円 | 595億円 | 883億円 | 1,265億円 | 1,561億円 | 1,877億円 | 1,973億円 |
| 自己資本比率 | 52.5% | 50.2% | 43.5% | 46.2% | 51.8% | 51.4% | 53.9% | 59.1% | 62.8% | 66.0% |
| ROE | 23.7% | 17.6% | 23.4% | 23.9% | 23.0% | 33.7% | 37.7% | 24.4% | 22.5% | 15.4% |
| 1株利益(円) | 17.68 | 15.87 | 25.45 | 31.66 | 37.44 | 74.21 | 123.74 | 111.11 | 134.08 | 109.33 |
| 1株純資産(円) | 82.03 | 98.41 | 119.05 | 146.39 | 178.50 | 262.44 | 394.78 | 523.34 | 668.48 | 750.89 |
| 1株配当(円) | 2.3 | 2.0 | 2.5 | 3.0 | 3.0 | — | — | 13.5 | 17.0 | 17.0 |
| 期末PER(倍) | 14.5 | 15.6 | 6.4 | 10.5 | 19.6 | 14.4 | 8.6 | 18.9 | 12.2 | 30.4 |
| 営業CF | 37億円 | −0億円 | −15億円 | 67億円 | 82億円 | 30億円 | −19億円 | 155億円 | 368億円 | 312億円 |
| 投資CF | −12億円 | −17億円 | −47億円 | −57億円 | −27億円 | −9億円 | −52億円 | −59億円 | −65億円 | −33億円 |
| 財務CF | −5億円 | 39億円 | 93億円 | 4億円 | −14億円 | 36億円 | 107億円 | −8億円 | −92億円 | −155億円 |
| 現金 | 64億円 | 87億円 | 115億円 | 128億円 | 168億円 | 236億円 | 283億円 | 380億円 | 613億円 | 743億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 60億円 | — | 25億円 | — | 12億円 | 24億円 | 45億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 9億円 | — | 10億円 | 12億円 | 19億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,435 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 940 | — | 1,123 | — | 984 | 1,019 | 1,039 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やローツェが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。