プリンティング・アンド・ソリューションズ
64%売上に占める割合
- 売上
- 5,706億円
- 営業利益
- 581億円
- 利益率
- 10.2%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。
証券コード 6448 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はプリンティング・アンド・ソリューションズ、インダストリアル・プリンティング、マシナリーです。売上の約64%をプリンティング・アンド・ソリューションズが占めます。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業はプリンティング・アンド・ソリューションズ、インダストリアル・プリンティング、マシナリーです。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、インダストリアル・プリンティング事業、マシナリー事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、その他事業の6事業であり、その製品は多品種にわたっております。
有価証券報告書「事業の内容」より
プリンティング・アンド・ソリューションズ
64%売上に占める割合
インダストリアル・プリンティング
16%
マシナリー
9%
パーソナル・アンド・ホーム
7%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
現在の愛知県名古屋市熱田区に「安井ミシン商会」を創設、ミシンの修理並びに部品の製造開始
株式を東京・名古屋・大阪の三証券取引所に上場
カラオケ店舗事業等を運営する「株式会社スタンダード」を事業譲渡
ドイツの「KonradBusche」より自動車部品向け部門を事業譲受し、工業用ミシンのノンア…
株式公開買付けにより、「MUTOHホールディングス株式会社(現:MUTOH株式会社)」を連結…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| プリンティング・アンド・ソリューションズ | 5,706億円 | 581億円 | −1.3% |
| インダストリアル・プリンティング | 1,393億円 | −17億円 | −152.2% |
| マシナリー | 830億円 | 67億円 | +468.4% |
| パーソナル・アンド・ホーム | 610億円 | 60億円 | −9.9% |
| ニッセイ | 214億円 | 10億円 | — |
| その他 | 182億円 | 78億円 | — |
2026年3月期の株価は2,188〜3,341円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
22万〜33万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から52番目でした。
資産のうち74.9%が、返さなくていいお金です。現金は1,977億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.08%です。
信託銀行
14.08%
0.35億株−1.58pt
信託銀行
5.36%
0.13億株−0.51pt
金融機関
5.19%
0.13億株+0.48pt
上位10者で38.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
このため、米中関係をはじめ、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢などの国際情勢の変化は、当社グループの事業運営、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
また、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や、中東情勢の不安定化に伴い、各国による経済制裁や取引規制、エネルギー政策の変更等が行われた場合には、当社グループの生産活動や販売活動に制約が生じる可能性があります。
さらに、中東情勢等を背景とした国際物流環境の変化により、主要航路における輸送の停滞や輸送コストの上昇が発生する可能性があり、これらは製品供給や収益性に影響を及ぼすおそれがあります。
これらのリスクは、発生時期や影響の程度を完全に予測することは困難であり、状況によっては当社グループの事業運営や業績に重要な影響を与える可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
)の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下の通りであります。
このため、米中関係をはじめ、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢などの国際情勢の変化は、当社グループの事業運営、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
さらに、中東情勢等を背景とした国際物流環境の変化により、主要航路における輸送の停滞や輸送コストの上昇が発生する可能性があり、これらは製品供給や収益性に影響を及ぼすおそれがあります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,412億円 | 7,130億円 | 6,840億円 | 6,373億円 | 6,318億円 | 7,109億円 | 8,153億円 | 8,229億円 | 8,489億円 | 8,935億円 |
| 営業利益 | — | 687億円 | 719億円 | 673億円 | 427億円 | 855億円 | 554億円 | 498億円 | 677億円 | 779億円 |
| 純利益 | 472億円 | 500億円 | 539億円 | 496億円 | 245億円 | 610億円 | 391億円 | 316億円 | 548億円 | 676億円 |
| 総資産 | 6,741億円 | 7,083億円 | 7,086億円 | 7,315億円 | 7,439億円 | 8,111億円 | 8,505億円 | 8,961億円 | 9,326億円 | 1.02兆円 |
| 自己資本比率 | 51.2% | 55.8% | 59.9% | 58.6% | 64.9% | 69.2% | 70.2% | 74.5% | 74.1% | 74.9% |
| ROE | 13.9% | 13.5% | 13.1% | 11.6% | 5.4% | 11.7% | 6.8% | 5.0% | 8.1% | 9.3% |
| 1株利益(円) | 181.96 | 192.63 | 207.54 | 190.80 | 94.36 | 234.89 | 152.67 | 123.81 | 214.27 | 268.10 |
| 1株純資産(円) | 1,328.97 | 1,523.09 | 1,635.22 | 1,649.22 | 1,858.28 | 2,170.46 | 2,334.34 | 2,613.43 | 2,704.21 | 3,066.67 |
| 1株配当(円) | 42.0 | 54.0 | 60.0 | 60.0 | 60.0 | 64.0 | 68.0 | 84.0 | 100.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 12.8 | 12.8 | 9.9 | 8.7 | 26.0 | 9.5 | 13.0 | 22.8 | 12.6 | 10.7 |
| 営業CF | 992億円 | 818億円 | 733億円 | 877億円 | 1,093億円 | 723億円 | 144億円 | 1,410億円 | 900億円 | 1,110億円 |
| 投資CF | −233億円 | −371億円 | −226億円 | −280億円 | −251億円 | −408億円 | −322億円 | −421億円 | −482億円 | −430億円 |
| 財務CF | −304億円 | −346億円 | −390億円 | −149億円 | −740億円 | −652億円 | −366億円 | −616億円 | −346億円 | −546億円 |
| 現金 | 1,120億円 | 1,214億円 | 1,312億円 | 1,684億円 | 1,910億円 | 1,679億円 | 1,190億円 | 1,661億円 | 1,728億円 | 1,977億円 |
| 設備投資 | — | — | 270億円 | 261億円 | — | 349億円 | — | 474億円 | 460億円 | 449億円 |
| 研究開発費 | — | — | 433億円 | 428億円 | — | 438億円 | — | 479億円 | 495億円 | 508億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 39,495 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 770 | 762 | — | 767 | — | 746 | 804 | 805 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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