投資総研

電気機器 ・ プライム市場

ブラザー工業

この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。

証券コード 6448 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上8,935億円前の年から +5.3%
  • 営業利益779億円前の年から +15.0%
  • 100株の年間配当10,000円税金を引く前
  • 働く人39,495人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はプリンティング・アンド・ソリューションズ、インダストリアル・プリンティング、マシナリーです。売上の約64%をプリンティング・アンド・ソリューションズが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年10,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はプリンティング・アンド・ソリューションズ、インダストリアル・プリンティング、マシナリーです。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、インダストリアル・プリンティング事業、マシナリー事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、その他事業の6事業であり、その製品は多品種にわたっております。

有価証券報告書「事業の内容」より

プリンティング・アンド・ソリューションズ

64%売上に占める割合

売上
5,706億円
営業利益
581億円
利益率
10.2%

インダストリアル・プリンティング

16%

売上
1,393億円
営業利益
−17億円
利益率
−1.2%

マシナリー

9%

売上
830億円
営業利益
67億円
利益率
8.0%

パーソナル・アンド・ホーム

7%

売上
610億円
営業利益
60億円
利益率
9.8%

売上8,935億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • プリンティング・アンド・ソリューションズ64%5,706億円
  • インダストリアル・プリンティング16%1,393億円
  • マシナリー9%830億円
  • パーソナル・アンド・ホーム7%610億円
  • ニッセイ2%214億円
  • そのほか2%182億円

これまでの歩み

  1. 1908

    現在の愛知県名古屋市熱田区に「安井ミシン商会」を創設、ミシンの修理並びに部品の製造開始

  2. 1963

    株式を東京・名古屋・大阪の三証券取引所に上場

  3. 2025

    カラオケ店舗事業等を運営する「株式会社スタンダード」を事業譲渡

  4. 2026

    ドイツの「KonradBusche」より自動車部品向け部門を事業譲受し、工業用ミシンのノンア…

  5. 2026

    株式公開買付けにより、「MUTOHホールディングス株式会社(現:MUTOH株式会社)」を連結…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6448
業種
電気機器
本社
愛知県名古屋市瑞穂区苗代町15番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
39,495人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は15.0%増えました。

売上▲ 5.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年8,935億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 15.0%
18年19年20年21年22年855億円23年24年25年26年779億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
プリンティング・アンド・ソリューションズ5,706億円581億円−1.3%
インダストリアル・プリンティング1,393億円−17億円−152.2%
マシナリー830億円67億円+468.4%
パーソナル・アンド・ホーム610億円60億円−9.9%
ニッセイ214億円10億円—
その他182億円78億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)676億円▲ 23.5%
17年20年26年
1株利益(EPS)268.10円▲ 25.1%
17年20年26年
営業利益率8.7%▲ 0.7pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)9.3%▲ 1.2pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,188〜3,341円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円22年2,622円23年24年25年26年3,341円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ブラザー工業
  • 東証株価指数(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 134.3指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

22万〜33万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.7〜22.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

10,000円100株の年間配当(税金を引く前)
37.3%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年100.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち74.9%が、返さなくていいお金です。現金は1,977億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)74.9%▲ 0.8pt
17年20年26年
手元の現金1,977億円▲ 14.4%
17年20年26年
借入金と社債10億円▲ 65.2%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,110億円▲ 23.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

805万円平均年収(単体)
43.6歳平均年齢(単体)
13.9年平均勤続(単体)
設備投資449億円▼ 2.4%
17年20年26年
研究開発費508億円▲ 2.8%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー680億円▲ 62.4%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員39,495人
17年20年26年
平均年収(単体)805万円▲ 0.2%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.08%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

14.08%

0.35億株−1.58pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

5.36%

0.13億株−0.51pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001

5.19%

0.13億株+0.48pt

上位10者で38.2%

  • 24.8%信託銀行
  • 11.5%金融機関
  • 1.9%持株会
  1. 4
    日本生命保険相互会社信託銀行
    3.54%+0.09pt
  2. 5
    三井住友銀行金融機関
    1.99%−0.12pt
  3. 6
    ブラザーグループ従業員持株会持株会
    1.90%+0.07pt
  4. 7
    住友生命保険相互会社信託銀行
    1.80%+0.04pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    1.64%+0.04pt
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.38%+0.09pt
  7. 10
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044金融機関
    1.33%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文このため、米中関係をはじめ、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢などの国際情勢の変化は、当社グループの事業運営、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や、中東情勢の不安定化に伴い、各国による経済制裁や取引規制、エネルギー政策の変更等が行われた場合には、当社グループの生産活動や販売活動に制約が生じる可能性があります。
  • 今年の文さらに、中東情勢等を背景とした国際物流環境の変化により、主要航路における輸送の停滞や輸送コストの上昇が発生する可能性があり、これらは製品供給や収益性に影響を及ぼすおそれがあります。
  • 今年の文これらのリスクは、発生時期や影響の程度を完全に予測することは困難であり、状況によっては当社グループの事業運営や業績に重要な影響を与える可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • )の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下の通りであります。

  • このため、米中関係をはじめ、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢などの国際情勢の変化は、当社グループの事業運営、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

  • さらに、中東情勢等を背景とした国際物流環境の変化により、主要航路における輸送の停滞や輸送コストの上昇が発生する可能性があり、これらは製品供給や収益性に影響を及ぼすおそれがあります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上6,412億円7,130億円6,840億円6,373億円6,318億円7,109億円8,153億円8,229億円8,489億円8,935億円
営業利益—687億円719億円673億円427億円855億円554億円498億円677億円779億円
純利益472億円500億円539億円496億円245億円610億円391億円316億円548億円676億円
総資産6,741億円7,083億円7,086億円7,315億円7,439億円8,111億円8,505億円8,961億円9,326億円1.02兆円
自己資本比率51.2%55.8%59.9%58.6%64.9%69.2%70.2%74.5%74.1%74.9%
ROE13.9%13.5%13.1%11.6%5.4%11.7%6.8%5.0%8.1%9.3%
1株利益(円)181.96192.63207.54190.8094.36234.89152.67123.81214.27268.10
1株純資産(円)1,328.971,523.091,635.221,649.221,858.282,170.462,334.342,613.432,704.213,066.67
1株配当(円)42.054.060.060.060.064.068.084.0100.0100.0
期末PER(倍)12.812.89.98.726.09.513.022.812.610.7
営業CF992億円818億円733億円877億円1,093億円723億円144億円1,410億円900億円1,110億円
投資CF−233億円−371億円−226億円−280億円−251億円−408億円−322億円−421億円−482億円−430億円
財務CF−304億円−346億円−390億円−149億円−740億円−652億円−366億円−616億円−346億円−546億円
現金1,120億円1,214億円1,312億円1,684億円1,910億円1,679億円1,190億円1,661億円1,728億円1,977億円
設備投資——270億円261億円—349億円—474億円460億円449億円
研究開発費——433億円428億円—438億円—479億円495億円508億円
従業員—————————39,495
平均年収(単体・万円)——770762—767—746804805

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やブラザー工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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