投資総研

電気機器 ・ プライム市場

ミネベアミツミ

この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。

証券コード 6479 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.66兆円前の年から +9.3%
  • 営業利益1,040億円前の年から +10.1%
  • 100株の年間配当5,000円税金を引く前
  • 働く人81,383人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループは、当社及び子会社146社で構成され、プレシジョンテクノロジーズ事業、モーター・ライティング&センシング事業、セミコ…

  2. 2

    この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年5,000円です。

01

どんな会社?

電気機器の会社です。

当社グループは、当社及び子会社146社で構成され、プレシジョンテクノロジーズ事業、モーター・ライティング&センシング事業、セミコンダクタ&エレクトロニクス事業及びアクセスソリューションズ事業に係る製品の製造及び販売等を主な事業の内容としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1951

    東京都板橋区において、わが国最初のミニチュアベアリング専門メーカー「日本ミネチュアベアリング…

  2. 1970

    東京証券取引所市場第二部より第一部に指定替上場

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行

  4. 2023

    株式取得により自動車部品、住宅用キーレスシステムの製造販売を行う株式会社ホンダロックを子会社…

  5. 2024

    株式取得により半導体の製造販売を行う株式会社日立パワーデバイスを子会社化(現社名ミネベアパワ…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6479
業種
電気機器
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
81,383人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。

売上▲ 9.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.66兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 10.1%
18年19年21年22年23年24年25年26年1,040億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)990億円▲ 66.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)246.60円▲ 67.1%
17年20年26年
営業利益率6.2%▲ 0.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)12.1%▲ 3.9pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,775〜3,542円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円22年3,380円23年24年25年3,799円26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ミネベアミツミ
  • 日経
10020021年22年23年24年25年26年この会社 97.1指数 175.0株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

18万〜35万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.3〜22.2倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

5,000円100株の年間配当(税金を引く前)
20.3%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 11.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年50.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち49.5%が、返さなくていいお金です。現金は2,275億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)49.5%▲ 2.6pt
17年20年26年
手元の現金2,275億円▲ 6.2%
17年20年26年
借入金と社債4,825億円▲ 4.1%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)948億円▼ 29.0%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

785万円平均年収(単体)
45.0歳平均年齢(単体)
15.9年平均勤続(単体)
設備投資965億円▲ 1.8%
17年20年26年
研究開発費498億円▲ 9.3%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー121億円▲ 52.8%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員81,383人
17年20年26年
平均年収(単体)785万円▲ 3.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.28%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

16.28%

0.65億株−0.41pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

7.95%

0.32億株+0.43pt

3

会社など

公益財団法人高橋産業経済研究財団 ※1

3.84%

0.15億株変わらず

上位10者で47.5%

  • 30.9%信託銀行
  • 10.2%金融機関
  • 6.3%会社など
  1. 4
    三井住友信託銀行信託銀行
    3.83%変わらず
  2. 5
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    3.10%+0.53pt
  3. 6
    全国共済農業協同組合連合会信託銀行
    2.88%新しく入った
  4. 7
    三井住友銀行金融機関
    2.54%変わらず
  5. 8
    三菱UFJ銀行金融機関
    2.53%変わらず
  6. 9
    KIビジネスパートナーズ会社など
    2.51%変わらず
  7. 10
    JP MORGAN CHASE BANK 385642金融機関
    2.06%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文その場合に、当社グループが敗訴し、又は和解に応じると、金銭的な損失を被る可能性があります。
  • 今年の文また、市場環境の観点からは、少子高齢化やエネルギー問題等がより大きな社会課題として認識されており、これらの課題解決に向けた技術として、電動化、自動化、AI、超高速通信、センシングといった先端分野への注目が高まっています。
  • 今年の文こうした最先端技術を活用した製品として、ヒューマノイドロボットや自動運転、ドローン等の新たな市場の拡大が期待されます。
  • 今年の文(3)優先的に取り組む課題(経営理念に基づく4つの重要テーマ)当社グループはサステナビリティを経営の根幹と捉えております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • ただし、全てのリスクを網羅したものではなく、現時点で予期できないリスクの影響を受ける可能性があります。

  • 加えて、大規模な自然災害(新型感染症等を含む)が発生した場合、一時的に金融市場が混乱する可能性があります。

  • 為替変動によるリスク内容対応当社グループは、海外の売上高比率及び生産高比率が高く、予期できない急激な為替変動により経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上6,340億円8,814億円8,847億円9,784億円9,884億円1.12兆円1.29兆円1.40兆円1.52兆円1.66兆円
営業利益—689億円720億円—512億円921億円975億円735億円945億円1,040億円
純利益523億円503億円601億円460億円388億円689億円732億円540億円595億円990億円
総資産6,456億円7,036億円7,421億円8,645億円9,768億円1.10兆円1.30兆円1.42兆円1.58兆円1.81兆円
自己資本比率50.2%50.6%53.9%45.6%46.2%48.8%48.4%49.7%46.9%49.5%
ROE18.9%14.8%15.9%11.6%9.2%13.9%12.5%8.1%8.2%12.1%
1株利益(円)136.40119.61143.90111.1194.95170.08178.23133.05147.58246.60
1株純資産(円)766.13849.15962.83965.641,109.381,326.151,540.531,741.251,851.292,238.50
1株配当(円)14.026.028.028.036.036.040.040.045.050.0
期末PER(倍)10.919.011.614.529.815.814.122.214.710.3
営業CF827億円922億円1,007億円865億円938億円784億円441億円1,018億円1,337億円948億円
投資CF−5億円−549億円−542億円−435億円−706億円−636億円−1,063億円−763億円−1,258億円−828億円
財務CF−307億円−270億円−133億円−288億円93億円−255億円379億円−302億円640億円−161億円
現金790億円888億円1,224億円1,307億円1,655億円1,636億円1,447億円1,467億円2,143億円2,275億円
設備投資——542億円——735億円—836億円948億円965億円
研究開発費——255億円——371億円—427億円455億円498億円
従業員—————————81,383
平均年収(単体・万円)——726——714—727762785

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やミネベアミツミが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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