信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
16.28%
0.65億株−0.41pt
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。
証券コード 6479 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社及び子会社146社で構成され、プレシジョンテクノロジーズ事業、モーター・ライティング&センシング事業、セミコ…
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。
配当は100株で年5,000円です。
電気機器の会社です。
当社グループは、当社及び子会社146社で構成され、プレシジョンテクノロジーズ事業、モーター・ライティング&センシング事業、セミコンダクタ&エレクトロニクス事業及びアクセスソリューションズ事業に係る製品の製造及び販売等を主な事業の内容としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
東京都板橋区において、わが国最初のミニチュアベアリング専門メーカー「日本ミネチュアベアリング…
東京証券取引所市場第二部より第一部に指定替上場
東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
株式取得により自動車部品、住宅用キーレスシステムの製造販売を行う株式会社ホンダロックを子会社…
株式取得により半導体の製造販売を行う株式会社日立パワーデバイスを子会社化(現社名ミネベアパワ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は10.1%増えました。
2026年3月期の株価は1,775〜3,542円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜35万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から132番目でした。
資産のうち49.5%が、返さなくていいお金です。現金は2,275億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.28%です。
信託銀行
16.28%
0.65億株−0.41pt
信託銀行
7.95%
0.32億株+0.43pt
会社など
3.84%
0.15億株変わらず
上位10者で47.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
その場合に、当社グループが敗訴し、又は和解に応じると、金銭的な損失を被る可能性があります。
また、市場環境の観点からは、少子高齢化やエネルギー問題等がより大きな社会課題として認識されており、これらの課題解決に向けた技術として、電動化、自動化、AI、超高速通信、センシングといった先端分野への注目が高まっています。
こうした最先端技術を活用した製品として、ヒューマノイドロボットや自動運転、ドローン等の新たな市場の拡大が期待されます。
(3)優先的に取り組む課題(経営理念に基づく4つの重要テーマ)当社グループはサステナビリティを経営の根幹と捉えております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
ただし、全てのリスクを網羅したものではなく、現時点で予期できないリスクの影響を受ける可能性があります。
加えて、大規模な自然災害(新型感染症等を含む)が発生した場合、一時的に金融市場が混乱する可能性があります。
為替変動によるリスク内容対応当社グループは、海外の売上高比率及び生産高比率が高く、予期できない急激な為替変動により経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,340億円 | 8,814億円 | 8,847億円 | 9,784億円 | 9,884億円 | 1.12兆円 | 1.29兆円 | 1.40兆円 | 1.52兆円 | 1.66兆円 |
| 営業利益 | — | 689億円 | 720億円 | — | 512億円 | 921億円 | 975億円 | 735億円 | 945億円 | 1,040億円 |
| 純利益 | 523億円 | 503億円 | 601億円 | 460億円 | 388億円 | 689億円 | 732億円 | 540億円 | 595億円 | 990億円 |
| 総資産 | 6,456億円 | 7,036億円 | 7,421億円 | 8,645億円 | 9,768億円 | 1.10兆円 | 1.30兆円 | 1.42兆円 | 1.58兆円 | 1.81兆円 |
| 自己資本比率 | 50.2% | 50.6% | 53.9% | 45.6% | 46.2% | 48.8% | 48.4% | 49.7% | 46.9% | 49.5% |
| ROE | 18.9% | 14.8% | 15.9% | 11.6% | 9.2% | 13.9% | 12.5% | 8.1% | 8.2% | 12.1% |
| 1株利益(円) | 136.40 | 119.61 | 143.90 | 111.11 | 94.95 | 170.08 | 178.23 | 133.05 | 147.58 | 246.60 |
| 1株純資産(円) | 766.13 | 849.15 | 962.83 | 965.64 | 1,109.38 | 1,326.15 | 1,540.53 | 1,741.25 | 1,851.29 | 2,238.50 |
| 1株配当(円) | 14.0 | 26.0 | 28.0 | 28.0 | 36.0 | 36.0 | 40.0 | 40.0 | 45.0 | 50.0 |
| 期末PER(倍) | 10.9 | 19.0 | 11.6 | 14.5 | 29.8 | 15.8 | 14.1 | 22.2 | 14.7 | 10.3 |
| 営業CF | 827億円 | 922億円 | 1,007億円 | 865億円 | 938億円 | 784億円 | 441億円 | 1,018億円 | 1,337億円 | 948億円 |
| 投資CF | −5億円 | −549億円 | −542億円 | −435億円 | −706億円 | −636億円 | −1,063億円 | −763億円 | −1,258億円 | −828億円 |
| 財務CF | −307億円 | −270億円 | −133億円 | −288億円 | 93億円 | −255億円 | 379億円 | −302億円 | 640億円 | −161億円 |
| 現金 | 790億円 | 888億円 | 1,224億円 | 1,307億円 | 1,655億円 | 1,636億円 | 1,447億円 | 1,467億円 | 2,143億円 | 2,275億円 |
| 設備投資 | — | — | 542億円 | — | — | 735億円 | — | 836億円 | 948億円 | 965億円 |
| 研究開発費 | — | — | 255億円 | — | — | 371億円 | — | 427億円 | 455億円 | 498億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 81,383 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 726 | — | — | 714 | — | 727 | 762 | 785 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やミネベアミツミが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。