インダストリー
38%売上に占める割合
- 売上
- 4,644億円
- 営業利益
- 444億円
- 利益率
- 9.5%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は16.1%増えました。
証券コード 6504 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はインダストリー、エネルギー、半導体です。売上の約38%をインダストリーが占めます。
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は16.1%増えました。
配当は100株で年20,000円です。
主な事業はインダストリー、エネルギー、半導体です。
当社及び当社の関係会社115社(子会社104社及び関連会社11社〔2026年3月31日現在〕により構成)は、「エネルギー」、「インダストリー」、「半導体」、「食品流通」、「その他」の5セグメントに区分され、製品の開発、生産、販売、サービスなどにわたる幅広い事業活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
インダストリー
38%売上に占める割合
エネルギー
31%
半導体
19%
食品流通
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
古河電気工業(株)とドイツのシーメンス社との資本・技術の提携により、資本金10,000千円を…
東京証券取引所に株式を上場
東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行
富士古河E&C(株)を株式交換により完全子会社化し、同社は商号を富士電機E&C(株)に変更
、同社株式の東京証券取引所スタンダード市場の上場を廃止
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.3%増え、営業利益は16.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| インダストリー | 4,644億円 | 444億円 | +30.6% |
| エネルギー | 3,853億円 | 595億円 | +64.1% |
| 半導体 | 2,343億円 | 235億円 | −36.6% |
| 食品流通 | 1,056億円 | 131億円 | −5.5% |
| その他 | 382億円 | 39億円 | +2.7% |
2026年3月期の株価は4,620〜13,945円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
46万〜139万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年20,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から135番目でした。
資産のうち56.9%が、返さなくていいお金です。現金は699億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.00%です。
信託銀行
19.00%
0.28億株+3.00pt
信託銀行
11.13%
0.16億株+1.51pt
会社など
3.45%
0.05億株+1.38pt
上位10者で45.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(2)経営環境及び優先的に対処すべき課題2026年度は、2024年度を始期とする3ヵ年中期経営計画の最終年度となります。
また、持続的成長に向けて「経営基盤の強化」を推進し、ESG(環境・社会・ガバナンス)の主要課題に対し、国内外のグループ各社が連携して取り組みます。
事業活動で獲得したキャッシュを、新たな技術やリソースの獲得に向けた積極投資、並びに人的資本への投資や株主還元に充当し、「成長の好循環」を実現する持続的成長企業を目指してまいる所存です。
<2026年度経営計画>地政学リスクの高まりや国際秩序の動揺により、世界情勢は混迷を極めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかし、半導体分野の製品サイクルは短く、また製品需給の変動や競争が激しいことから、投資を回収できない可能性があり、そうした場合には、富士電機の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
しかし、これら事業拠点において大規模な災害や事故等が発生した場合には、生産設備の破損、操業の中断、製品出荷の遅延等が生じ、富士電機の業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 8,378億円 | 8,935億円 | 9,149億円 | 9,006億円 | 8,759億円 | 9,102億円 | 1.01兆円 | 1.10兆円 | 1.12兆円 | 1.23兆円 |
| 営業利益 | 447億円 | 560億円 | 600億円 | — | 486億円 | 748億円 | 889億円 | 1,061億円 | 1,176億円 | 1,366億円 |
| 純利益 | 410億円 | 378億円 | 403億円 | 288億円 | 419億円 | 587億円 | 613億円 | 754億円 | 922億円 | 980億円 |
| 総資産 | 8,867億円 | 9,147億円 | 9,527億円 | 9,968億円 | 1.05兆円 | 1.12兆円 | 1.18兆円 | 1.27兆円 | 1.31兆円 | 1.41兆円 |
| 自己資本比率 | 32.8% | 36.1% | 37.0% | 36.7% | 39.6% | 42.3% | 43.8% | 47.4% | 52.7% | 56.9% |
| ROE | 15.7% | 12.1% | 11.8% | 8.0% | 10.7% | 13.2% | 12.4% | 13.5% | 14.3% | 13.1% |
| 1株利益(円) | 286.80 | 264.34 | 281.89 | 201.57 | 293.52 | 410.68 | 429.50 | 527.57 | 642.69 | 665.18 |
| 1株純資産(円) | 2,038.40 | 2,314.50 | 2,470.65 | 2,559.60 | 2,919.34 | 3,310.80 | 3,620.23 | 4,218.41 | 4,695.56 | 5,428.63 |
| 1株配当(円) | 55.0 | 70.0 | 80.0 | 80.0 | 85.0 | 100.0 | 115.0 | 135.0 | 160.0 | 200.0 |
| 期末PER(倍) | 11.5 | 13.7 | 11.1 | 12.1 | 15.7 | 15.0 | 12.1 | 19.4 | 9.8 | 15.9 |
| 営業CF | 582億円 | 531億円 | 549億円 | 461億円 | 269億円 | 768億円 | 1,162億円 | 849億円 | 1,449億円 | 1,236億円 |
| 投資CF | 97億円 | −146億円 | −214億円 | −276億円 | 235億円 | −224億円 | −495億円 | −624億円 | −634億円 | −726億円 |
| 財務CF | −561億円 | −469億円 | −382億円 | 169億円 | −395億円 | −429億円 | −772億円 | −459億円 | −862億円 | −482億円 |
| 現金 | 419億円 | 333億円 | 291億円 | 637億円 | 753億円 | 914億円 | 842億円 | 655億円 | 627億円 | 699億円 |
| 設備投資 | — | — | 433億円 | — | — | 593億円 | — | 683億円 | 852億円 | 567億円 |
| 研究開発費 | — | — | 337億円 | — | — | 338億円 | — | 361億円 | 378億円 | 389億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 26,955 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 765 | — | — | 760 | — | 787 | 810 | 841 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や富士電機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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