投資総研

電気機器 ・ プライム市場

安川電機

この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。

証券コード 6506 ・ 2026年2月期の有価証券報告書より
  • 売上5,421億円前の年から +0.8%
  • 営業利益473億円前の年から −5.7%
  • 100株の年間配当6,800円税金を引く前
  • 働く人12,483人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はロボット、モーションコントロール、システムエンジニアリングです。売上の約46%をロボットが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年6,800円です。

01

どんな会社?

主な事業はロボット、モーションコントロール、システムエンジニアリングです。

当社グループは、当社を中核として子会社66社および関連会社13社(2026年2月28日現在)により構成され、「モーションコントロール」、「ロボット」、「システムエンジニアリング」および「その他」の各セグメントにおいて様々な分野で製造、販売、据付、保守およびエンジニアリング等の事業展開を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

ロボット

46%売上に占める割合

売上
2,470億円
営業利益
204億円
利益率
8.2%

モーションコントロール

44%

売上
2,361億円
営業利益
244億円
利益率
9.6%

システムエンジニアリング

7%

売上
387億円
営業利益
50億円
利益率
12.7%

その他

4%

売上
203億円
営業利益
20億円
利益率
5.3%

売上5,421億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • ロボット46%2,470億円
  • モーションコントロール43%2,361億円
  • システムエンジニアリング7%387億円
  • その他4%203億円

これまでの歩み

  1. 1915

    合資会社安川電機製作所を設立

  2. 1949

    東京証券取引所に株式を上場

  3. 2022

    当社の社会システム事業を安川オートメーション・ドライブ株式会社に吸収分割

  4. 2024

    株式会社安川メカトレックと末松九機株式会社を合併し、商号を安川メカトレック末松九機株式会社(…

  5. 2025

    欧州安川有限会社を存続会社とし、YASKAWAEuropeHoldingABを消滅会社とする…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6506
業種
電気機器
本社
北九州市八幡西区黒崎城石2番1号
市場
プライム市場
決算
2月
売買の単位
100株
働く人
12,483人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。

売上▲ 0.8%
19年20年21年22年23年24年5,757億円25年26年5,421億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 5.7%
19年20年21年22年23年683億円24年25年26年473億円

事業別のもうけ

2026年2月期売上営業利益前の期から
ロボット2,470億円204億円−14.0%
モーションコントロール2,361億円244億円+6.0%
システムエンジニアリング387億円50億円+8.3%
その他203億円20億円+25.0%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)352億円▼ 38.2%
19年26年
1株利益(EPS)135.88円▼ 37.8%
19年26年
営業利益率8.7%▼ 0.6pt
19年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)7.7%▼ 6.0pt
19年26年
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株価はどう動いてきた?

2026年2月期の株価は2,582〜5,599円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円22年6,140円23年24年25年6,877円26年
株主総利回り(2021年2月末=100)
  • 安川電機
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年安川電機 109.6指数 238.4株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年2月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

26万〜56万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(18.45〜40.59倍)と比べる

計算のもと:2026年2月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,800円(税金を引く前)。

6,800円100株の年間配当(税金を引く前)
50.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
19年20年21年22年23年24年25年26年68.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち59.5%が、返さなくていいお金です。現金は612億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)59.5%▲ 1.5pt
19年26年
手元の現金612億円▲ 3.7%
19年26年
借入金と社債1,100億円▲ 15.0%
19年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)522億円▼ 7.7%
19年26年
06

未来への投資と、働く人

860万円平均年収(単体)
42.7歳平均年齢(単体)
17.6年平均勤続(単体)
設備投資570億円▲ 40.2%
19年26年
研究開発費240億円▲ 1.0%
19年26年
フリーキャッシュフロー80億円▼ 77.4%
19年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員12,483人
19年26年
平均年収(単体)860万円▼ 1.1%
19年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.02%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

19.02%

0.49億株+0.37pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

11.66%

0.30億株+1.91pt

3

金融機関

JPモルガン証券

3.23%

0.08億株新しく入った

上位10者で46.7%

  • 37.5%信託銀行
  • 9.1%金融機関
  1. 4
    明治安田生命保険相互会社信託銀行
    2.78%変わらず
  2. 5
    みずほ銀行信託銀行
    2.08%−1.03pt
  3. 6
    日本カストディ銀行(三井住友信託銀行退職給付信託口)信託銀行
    2.00%−0.86pt
  4. 7
    福岡銀行金融機関
    1.96%変わらず
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.46%新しく入った
  6. 9
    西日本シティ銀行金融機関
    1.32%新しく入った
  7. 10
    SMBC日興証券金融機関
    1.14%−0.54pt

2026年2月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文3【事業等のリスク】(1)方針・基本的な考え方リスクマネジメントに関する当社の基本的な考え方は次のとおりです。
  • 今年の文・当社グループの経営に重大な影響を及ぼす多様なリスクに対し、その重要度に応じて経営資源を効率的に配分し、全社的かつ統合的に管理する。
  • 今年の文・リスクが顕在化し危機となった場合は、当社グループ役職員の生命および身体の安全確保を最優先とし、当社グループの財産保護ならびに事業の継続に努める。
  • 今年の文(2)リスクマネジメント体制当社は、経済環境や市場動向を含む経営の遂行に関するリスクについて、経営会議等の執行会議および取締役会においてモニタリングを実施しております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、取引先において、自然災害、感染症の拡大、事故、経営状況の悪化などにより、当社グループに対する部品や原材料等の安定的な提供が困難となる可能性があります。

  • また、当社グループは現地通貨で表示された資産および負債を保有していることから、為替相場の変動は円建てで報告される当社グループの財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • このため競合企業との価格面における激しい競争が発生した場合は、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年2月期2018年2月期2019年2月期2020年2月期2021年2月期2022年2月期2023年2月期2024年2月期2025年2月期2026年2月期
売上3,949億円4,485億円4,746億円4,110億円3,897億円4,791億円5,560億円5,757億円5,377億円5,421億円
営業利益——531億円242億円272億円529億円683億円662億円502億円473億円
純利益204億円397億円425億円156億円189億円384億円518億円507億円570億円352億円
総資産3,875億円4,493億円4,640億円4,501億円4,874億円5,590億円6,531億円7,023億円7,438億円8,124億円
自己資本比率51.2%51.7%52.6%50.7%50.5%52.1%53.2%56.9%58.0%59.5%
ROE10.7%18.3%17.9%6.6%8.0%14.3%16.2%13.6%13.7%7.7%
1株利益(円)76.60149.35161.0059.4272.41146.72198.07193.87218.62135.88
1株純資産(円)745.45873.45924.77873.69942.111,114.081,329.021,527.791,662.601,864.31
1株配当(円)20.040.052.052.024.052.064.064.068.068.0
期末PER(倍)29.933.519.757.073.531.127.131.618.440.6
営業CF338億円461億円343億円215億円396億円492億円−22億円546億円565億円522億円
投資CF−189億円−189億円−271億円−206億円−96億円−242億円−197億円−293億円−213億円−442億円
財務CF——−103億円5億円−203億円−225億円72億円−294億円−157億円−86億円
現金297億円422億円393億円403億円510億円552億円423億円403億円590億円612億円
設備投資———255億円—242億円—379億円407億円570億円
研究開発費———190億円—182億円—212億円238億円240億円
従業員—————————12,483
平均年収(単体・万円)———819—788—872870860

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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