ロボット
46%売上に占める割合
- 売上
- 2,470億円
- 営業利益
- 204億円
- 利益率
- 8.2%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。
証券コード 6506 ・ 2026年2月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はロボット、モーションコントロール、システムエンジニアリングです。売上の約46%をロボットが占めます。
この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。
配当は100株で年6,800円です。
主な事業はロボット、モーションコントロール、システムエンジニアリングです。
当社グループは、当社を中核として子会社66社および関連会社13社(2026年2月28日現在)により構成され、「モーションコントロール」、「ロボット」、「システムエンジニアリング」および「その他」の各セグメントにおいて様々な分野で製造、販売、据付、保守およびエンジニアリング等の事業展開を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
ロボット
46%売上に占める割合
モーションコントロール
44%
システムエンジニアリング
7%
その他
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
合資会社安川電機製作所を設立
東京証券取引所に株式を上場
当社の社会システム事業を安川オートメーション・ドライブ株式会社に吸収分割
株式会社安川メカトレックと末松九機株式会社を合併し、商号を安川メカトレック末松九機株式会社(…
欧州安川有限会社を存続会社とし、YASKAWAEuropeHoldingABを消滅会社とする…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.8%増え、営業利益は5.7%減りました。
| 2026年2月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ロボット | 2,470億円 | 204億円 | −14.0% |
| モーションコントロール | 2,361億円 | 244億円 | +6.0% |
| システムエンジニアリング | 387億円 | 50億円 | +8.3% |
| その他 | 203億円 | 20億円 | +25.0% |
2026年2月期の株価は2,582〜5,599円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年2月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜56万円
計算のもと:2026年2月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,800円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から159番目でした。
資産のうち59.5%が、返さなくていいお金です。現金は612億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.02%です。
信託銀行
19.02%
0.49億株+0.37pt
信託銀行
11.66%
0.30億株+1.91pt
金融機関
3.23%
0.08億株新しく入った
上位10者で46.7%
2026年2月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】(1)方針・基本的な考え方リスクマネジメントに関する当社の基本的な考え方は次のとおりです。
・当社グループの経営に重大な影響を及ぼす多様なリスクに対し、その重要度に応じて経営資源を効率的に配分し、全社的かつ統合的に管理する。
・リスクが顕在化し危機となった場合は、当社グループ役職員の生命および身体の安全確保を最優先とし、当社グループの財産保護ならびに事業の継続に努める。
(2)リスクマネジメント体制当社は、経済環境や市場動向を含む経営の遂行に関するリスクについて、経営会議等の執行会議および取締役会においてモニタリングを実施しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、取引先において、自然災害、感染症の拡大、事故、経営状況の悪化などにより、当社グループに対する部品や原材料等の安定的な提供が困難となる可能性があります。
また、当社グループは現地通貨で表示された資産および負債を保有していることから、為替相場の変動は円建てで報告される当社グループの財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
このため競合企業との価格面における激しい競争が発生した場合は、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年2月期 | 2018年2月期 | 2019年2月期 | 2020年2月期 | 2021年2月期 | 2022年2月期 | 2023年2月期 | 2024年2月期 | 2025年2月期 | 2026年2月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,949億円 | 4,485億円 | 4,746億円 | 4,110億円 | 3,897億円 | 4,791億円 | 5,560億円 | 5,757億円 | 5,377億円 | 5,421億円 |
| 営業利益 | — | — | 531億円 | 242億円 | 272億円 | 529億円 | 683億円 | 662億円 | 502億円 | 473億円 |
| 純利益 | 204億円 | 397億円 | 425億円 | 156億円 | 189億円 | 384億円 | 518億円 | 507億円 | 570億円 | 352億円 |
| 総資産 | 3,875億円 | 4,493億円 | 4,640億円 | 4,501億円 | 4,874億円 | 5,590億円 | 6,531億円 | 7,023億円 | 7,438億円 | 8,124億円 |
| 自己資本比率 | 51.2% | 51.7% | 52.6% | 50.7% | 50.5% | 52.1% | 53.2% | 56.9% | 58.0% | 59.5% |
| ROE | 10.7% | 18.3% | 17.9% | 6.6% | 8.0% | 14.3% | 16.2% | 13.6% | 13.7% | 7.7% |
| 1株利益(円) | 76.60 | 149.35 | 161.00 | 59.42 | 72.41 | 146.72 | 198.07 | 193.87 | 218.62 | 135.88 |
| 1株純資産(円) | 745.45 | 873.45 | 924.77 | 873.69 | 942.11 | 1,114.08 | 1,329.02 | 1,527.79 | 1,662.60 | 1,864.31 |
| 1株配当(円) | 20.0 | 40.0 | 52.0 | 52.0 | 24.0 | 52.0 | 64.0 | 64.0 | 68.0 | 68.0 |
| 期末PER(倍) | 29.9 | 33.5 | 19.7 | 57.0 | 73.5 | 31.1 | 27.1 | 31.6 | 18.4 | 40.6 |
| 営業CF | 338億円 | 461億円 | 343億円 | 215億円 | 396億円 | 492億円 | −22億円 | 546億円 | 565億円 | 522億円 |
| 投資CF | −189億円 | −189億円 | −271億円 | −206億円 | −96億円 | −242億円 | −197億円 | −293億円 | −213億円 | −442億円 |
| 財務CF | — | — | −103億円 | 5億円 | −203億円 | −225億円 | 72億円 | −294億円 | −157億円 | −86億円 |
| 現金 | 297億円 | 422億円 | 393億円 | 403億円 | 510億円 | 552億円 | 423億円 | 403億円 | 590億円 | 612億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 255億円 | — | 242億円 | — | 379億円 | 407億円 | 570億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 190億円 | — | 182億円 | — | 212億円 | 238億円 | 240億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 12,483 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 819 | — | 788 | — | 872 | 870 | 860 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や安川電機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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