投資総研

電気機器 ・ プライム市場

ジーエス・ユアサ コーポレーション

この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は20.3%増えました。

証券コード 6674 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上6,090億円前の年から +4.9%
  • 営業利益602億円前の年から +20.3%
  • 100株の年間配当9,000円税金を引く前
  • 働く人12,562人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    電気機器の会社です。

  2. 2

    この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は20.3%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年9,000円です。

01

どんな会社?

電気機器の会社です。

これまでの歩み

  1. 2004

    日本電池(株)と(株)ユアサコーポレーションが株式移転により当社を設立しました

  2. 2024

    当社の連結子会社であった(株)リチウムエナジージャパンは、清算手続き結了により、連結の範囲か…

  3. 2024

    当社は、第3回無担保社債としてサステナビリティ・リンク・ボンドの発行を行いました

  4. 2026

    当社の連結子会社であったInciGSYuasaAkuSanayiveTicaretAnoni…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6674
業種
電気機器
本社
京都市南区吉祥院西ノ庄猪之馬場町1番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
12,562人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は20.3%増えました。

売上▲ 4.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年6,090億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 20.3%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年602億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)419億円▲ 37.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)417.33円▲ 37.6%
17年20年26年
営業利益率9.9%▲ 1.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)11.3%▲ 2.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,944〜5,616円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円22年3,170円23年24年25年26年5,616円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ジーエス・ユアサ コーポレーション
  • 日経
10020021年22年23年24年25年26年この会社 187.1指数 175.0株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

19万〜56万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.86〜12.64倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

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配当は?

100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

9,000円100株の年間配当(税金を引く前)
21.6%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 20.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年90.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち53.3%が、返さなくていいお金です。現金は320億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)53.3%▲ 3.3pt
17年20年26年
手元の現金320億円▼ 43.6%
17年20年26年
借入金と社債878億円▼ 16.9%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)495億円▲ 26.1%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,091万円平均年収(単体)
52.1歳平均年齢(単体)
26.4年平均勤続(単体)
設備投資544億円▼ 7.5%
17年20年26年
研究開発費118億円▲ 4.6%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー46億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員12,562人
17年20年26年
平均年収(単体)1,091万円▲ 1.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.47%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

17.47%

0.18億株+0.48pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

9.69%

0.10億株+1.38pt

3

会社など

本田技研工業

4.89%

0.05億株変わらず

上位10者で46.1%

  • 28.6%信託銀行
  • 10.3%金融機関
  • 7.1%会社など
  1. 4
    明治安田生命保険(相)金融機関
    2.79%変わらず
  2. 5
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    2.38%新しく入った
  3. 6
    トヨタ自動車会社など
    2.23%変わらず
  4. 7
    三菱UFJ銀行金融機関
    1.86%変わらず
  5. 8
    日本生命保険(相)金融機関
    1.78%変わらず
  6. 9
    京都銀行金融機関
    1.54%変わらず
  7. 10
    三井住友信託銀行信託銀行
    1.46%変わらず

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文3【事業等のリスク】リスクマネジメントに対する基本的な考え方企業が永続的に成長していくために、リスク管理は欠かすことができないものです。
  • 今年の文リスクの顕在化により危機事象が発生し、当社グループや社会に重大な影響を与えないためのリスクマネジメントとして、当社グループは次の2つが重要と考えております。
  • 今年の文これにより、将来的な収益計画への影響が懸念されます。
  • 今年の文一方で、電動化の進展には地域差が生じており、原材料調達や加工工程の偏在、地政学的リスクの高まりなど、エネルギーを取り巻く事業環境の不確実性は一層増しております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 国内の同業他社に加え、低コストで製品を供給する海外の会社も加わり、競争が激化しているため、将来的に市場シェアの維持、拡大、収益性保持が容易でない可能性があります。

  • これにより事業の収益性が低下した場合、固定資産の減損リスク等当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

  • 加えて当社グループの有利子負債には金利変動の影響を受けるものが含まれているため、金利上昇により資金調達コストが増加する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,596億円4,110億円4,131億円3,956億円3,865億円4,321億円5,177億円5,629億円5,803億円6,090億円
営業利益231億円219億円227億円—248億円227億円315億円416億円500億円602億円
純利益122億円114億円135億円137億円115億円85億円139億円321億円304億円419億円
総資産3,705億円3,892億円3,842億円3,854億円4,319億円4,808億円5,409億円6,567億円6,937億円7,410億円
自己資本比率43.6%45.2%46.4%45.8%46.8%44.8%42.6%50.3%50.0%53.3%
ROE7.8%6.8%7.6%7.7%6.1%4.1%6.2%11.4%9.0%11.3%
1株利益(円)148.15138.90164.74168.23141.91105.23173.11369.74303.25417.33
1株純資産(円)1,959.152,138.452,179.032,173.372,509.082,675.702,867.233,289.953,460.023,934.07
1株配当(円)50.050.050.050.050.050.050.070.075.090.0
期末PER(倍)17.520.913.28.621.122.213.88.57.912.6
営業CF348億円219億円315億円331億円358億円129億円283億円632億円393億円495億円
投資CF−329億円−208億円−176億円−207億円−193億円−302億円−266億円−462億円−588億円−449億円
財務CF−37億円−67億円−117億円−102億円−70億円52億円88億円35億円142億円−318億円
現金247億円198億円234億円247億円358億円258億円360億円603億円567億円320億円
設備投資——199億円——286億円—494億円588億円544億円
研究開発費——99億円——124億円—120億円113億円118億円
従業員—————————12,562
平均年収(単体・万円)——1,010——846—9611,0741,091

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やジーエス・ユアサ コーポレーションが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。