投資総研

電気機器 ・ プライム市場

サンケン電気

この1年は、売上が34.1%減り、営業利益は47億円の赤字でした。

証券コード 6707 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上802億円前の年から −34.1%
  • 営業利益−47億円赤字
  • 100株の年間配当—税金を引く前
  • 働く人2,683人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループは、当社、連結子会社16社及び持分法適用関連会社1社で、半導体デバイスの製造・販売並びにこれらに付随するサービスを主…

  2. 2

    この1年は、売上が34.1%減り、営業利益は47億円の赤字でした。

  3. 3

    直近の期に配当はありません。

01

どんな会社?

電気機器の会社です。

当社グループは、当社、連結子会社16社及び持分法適用関連会社1社で、半導体デバイスの製造・販売並びにこれらに付随するサービスを主な内容として事業活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1937

    故松永安左ヱ門氏により(財)東邦産業研究所が設立され、同堤研究室においてセレン整流器の試作研…

  2. 2024

    AllegroMicroSystems,Inc.の公募増資及び株式の一部売却の結果、持分法適…

  3. 2025

    株式会社パウデックを買収(

  4. 2025

    、同社を吸収合併)

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6707
業種
電気機器
本社
埼玉県新座市北野三丁目6番3号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
2,683人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が34.1%減り、営業利益は47億円の赤字でした。

売上▼ 34.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年2,352億円25年26年802億円
営業利益(本業のもうけ)
17年18年19年21年22年23年262億円24年25年26年−47億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)−98億円
17年20年26年
1株利益(EPS)-472.88円
17年20年26年
営業利益率−5.9%▼ 2.8pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)−7.3%▼ 45.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は4,883〜9,067円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円9,000円10,000円11,000円12,000円13,000円14,000円15,000円22年6,970円23年24年14,770円25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • サンケン電気
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 137.8指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

49万〜91万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(3.2〜3.2倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

直近の期に配当はありません。

1株あたりの年間配当▼ 50.0%
17年18年30.0円19年20年22年23年24年15.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち50.1%が、返さなくていいお金です。現金は348億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)50.1%▼ 6.8pt
17年20年26年
手元の現金348億円▼ 42.6%
17年20年26年
借入金と社債792億円▲ 27.7%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)−89億円
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

711万円平均年収(単体)
44.0歳平均年齢(単体)
17.5年平均勤続(単体)
設備投資63億円▼ 64.2%
17年20年26年
研究開発費54億円▼ 56.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−192億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員2,683人
17年20年26年
平均年収(単体)711万円▲ 3.9%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはゴールドマン・サックス・インターナショナルで、14.63%です。

1

金融機関

ゴールドマン・サックス・インターナショナル

14.63%

0.03億株+4.27pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

8.44%

0.02億株−0.28pt

3

個人など

CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL

6.69%

0.01億株+2.39pt

上位10者で61.7%

  • 41.9%金融機関
  • 11.3%個人など
  • 8.4%信託銀行
  1. 4
    イーシーエム エムエフ金融機関
    5.59%+1.41pt
  2. 5
    エムエルアイ フォー セグリゲーティッド ピービ― クライアント金融機関
    4.98%+0.68pt
  3. 6
    エムエルアイ フォークライアントジェネラル オムニノンコラテラルノントリーティーピービ―金融機関
    4.84%+1.01pt
  4. 7
    埼玉りそな銀行金融機関
    4.66%+0.64pt
  5. 8
    JPMSPLC CLIENT ASSETS SK JPY個人など
    4.64%新しく入った
  6. 9
    サンテラ(ケイマン)リミテッド アズ トラスティ オブ イーシーエム マスター ファンド金融機関
    4.51%+0.61pt
  7. 10
    ゴールドマン・サックス・アンド・カンパニーレギュラーアカウント金融機関
    2.67%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文その検討内容は前年度掲げたリスク事項を中心に想定し、それら事項による影響を将来も引き続き監視し検討と対策を行ってまいります。
  • 今年の文具体的には、社内の判定基準に基づいてリスクが顕在化した場合の経営に及ぼす影響度を「大」「中」「小」、その影響が及ぶ期間を「長」「中」とそれぞれ分類して管理しております。
  • 今年の文但し、想定を上回る、もしくは想定外の未知なるリスクの発生等不確実性を内在しておりますので、将来生じる実際の結果と大きく異なる可能性と、その対応について以下のとおり記しますのでご留意ください。
  • 今年の文これらの動向は、エネルギー・原材料価格の高止まりや変動、国際物流の停滞、サプライチェーンの分断・再編、半導体供給網の不確実性の増大を通じて、当社グループの調達、製造、販売活動及び業績に影響を及ぼすおそれがあります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 金利変動については、借入金に係る支払利息の増減や、保有する金融資産の受取利息や評価額の変動を通じて、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

  • 加えて、資金調達のロールオーバーが困難となる場合や、既存債務の借換えが円滑に実施できない場合には、資金繰りに制約が生じ、投資計画の見直しや事業活動の制限を余儀なくされる可能性があります。

  • これらの事象が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1,588億円1,752億円1,736億円1,602億円1,568億円1,757億円2,254億円2,352億円1,216億円802億円
営業利益59億円120億円105億円—−12億円137億円262億円195億円−38億円−47億円
純利益17億円−114億円40億円−56億円−70億円32億円95億円−81億円509億円−98億円
総資産1,827億円1,854億円1,882億円1,940億円2,337億円2,447億円3,020億円3,836億円2,591億円2,395億円
自己資本比率29.8%29.9%31.0%25.7%35.8%38.8%36.8%31.1%56.9%50.1%
ROE3.2%−20.8%7.0%−10.3%−10.4%3.6%9.3%−7.0%38.2%−7.3%
1株利益(円)71.74-471.22163.70-229.83-287.96132.79394.87-335.992,119.53-472.88
1株純資産(円)2,244.332,283.312,405.012,063.213,463.443,934.874,601.594,943.456,371.746,001.00
1株配当(円)17.530.030.030.0—30.030.015.0——
期末PER(倍)34.1—12.5——39.226.7—3.2—
営業CF192億円145億円146億円131億円76億円137億円192億円155億円−97億円−89億円
投資CF−109億円−166億円−218億円−83億円−123億円−126億円−277億円−891億円981億円−103億円
財務CF−34億円132億円−20億円122億円211億円−66億円117億円513億円−479億円−70億円
現金222億円326億円233億円399億円598億円574億円638億円481億円607億円348億円
設備投資——194億円——161億円—293億円176億円63億円
研究開発費——181億円——203億円—318億円125億円54億円
従業員—————————2,683
平均年収(単体・万円)——683——668—705685711

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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