プリンティングソリューションズ事業
73%売上に占める割合
- 売上
- 1.03兆円
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は34.0%減りました。
証券コード 6724 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はプリンティングソリューションズ事業、マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業、ビジュアルコミュニケーション事業です。売上の約73%をプリンティングソリューションズ事業が占めます。
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は34.0%減りました。
配当は100株で年7,400円です。
主な事業はプリンティングソリューションズ事業、マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業、ビジュアルコミュニケーション事業です。
)は、プリンティングソリューションズ事業、ビジュアルコミュニケーション事業およびマニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業などに係る各製品の開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
プリンティングソリューションズ事業
73%売上に占める割合
マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業
15%
ビジュアルコミュニケーション事業
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
時計部品の加工などを目的として有限会社大和工業設立、ウオッチ事業開始
東京証券取引所市場第一部に株式上場
エプソントヨコム株式会社(現宮崎エプソン株式会社)の株式を公開買付けにより追加取得エプソント…
アメリカに自家保険会社EpsonGlobalReinsurance,Inc.設立
Fiery,LLCの全持分を取得し完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は34.0%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| プリンティングソリューションズ事業 | 1.03兆円 | — | — |
| マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業 | 2,061億円 | — | — |
| ビジュアルコミュニケーション事業 | 1,814億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,798〜2,434円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜24万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,400円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から33番目でした。
資産のうち55.6%が、返さなくていいお金です。現金は2,886億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、23.06%です。
信託銀行
23.06%
0.74億株+0.87pt
信託銀行
8.90%
0.29億株+0.33pt
会社など
3.43%
0.11億株変わらず
上位10者で49.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、物価上昇といったコスト上昇圧力等により収益が圧迫されました。
これらの課題も認識したうえで、新長期ビジョンを策定しました。
(4)優先的に対処すべき事業上および財務上の課題①中期経営計画骨子エプソンは、「Epson 25 Renewed」で顕在化した、資本効率の低下と成長領域への資源配分不足を優先的に対処すべき課題と認識しています。
これらの課題に対して、Phase1においては「収益基盤の変革」と「成長領域への資源集中投下」を実行します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従って、これらのプリンターおよび消耗品の売上収益が変動した場合には、エプソンの経営成績等に重大な影響を及ぼす可能性があります。
このほか、エプソンの製品の性能に関し適切な表示または説明がなされなかったことを理由として、顧客等に対し責任を負う場合や、改良のためのコストが発生する可能性があります。
さらに、エプソンの製品にこのような品質問題が発生した場合には、エプソンの製品への信頼性を損ない、顧客の喪失または当該製品への需要の減少等により、エプソンの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.02兆円 | 1.10兆円 | 1.09兆円 | 1.04兆円 | 9,959億円 | 1.13兆円 | 1.33兆円 | 1.31兆円 | 1.36兆円 | 1.41兆円 |
| 営業利益 | — | 650億円 | 714億円 | — | 477億円 | 945億円 | 970億円 | 575億円 | 751億円 | 496億円 |
| 純利益 | 483億円 | 418億円 | 537億円 | 77億円 | 309億円 | 923億円 | 750億円 | 526億円 | 552億円 | 182億円 |
| 総資産 | 9,744億円 | 1.03兆円 | 1.04兆円 | 1.04兆円 | 1.16兆円 | 1.27兆円 | 1.34兆円 | 1.41兆円 | 1.46兆円 | 1.53兆円 |
| 自己資本比率 | 50.5% | 49.6% | 52.0% | 48.4% | 47.4% | 52.6% | 54.2% | 57.4% | 55.2% | 55.6% |
| ROE | 10.1% | 8.3% | 10.2% | 1.5% | 5.9% | 15.2% | 10.8% | 6.8% | 6.8% | 2.2% |
| 1株利益(円) | 136.82 | 118.78 | 152.49 | 22.26 | 89.38 | 266.73 | 220.75 | 158.68 | 168.75 | 56.81 |
| 1株純資産(円) | 1,397.40 | 1,455.67 | 1,533.57 | 1,456.20 | 1,592.36 | 1,923.68 | 2,194.02 | 2,445.52 | 2,512.15 | 2,663.64 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 62.0 | 62.0 | 62.0 | 62.0 | 62.0 | 72.0 | 74.0 | 74.0 | 74.0 |
| 期末PER(倍) | 17.1 | 15.9 | 11.1 | 52.6 | 20.1 | 6.9 | 8.5 | 16.7 | 14.1 | 33.8 |
| 営業CF | 969億円 | 843億円 | 770億円 | 1,023億円 | 1,332億円 | 1,108億円 | 613億円 | 1,656億円 | 1,381億円 | 1,124億円 |
| 投資CF | −758億円 | −747億円 | −827億円 | −761億円 | −574億円 | −441億円 | −616億円 | −590億円 | −1,508億円 | −656億円 |
| 財務CF | −267億円 | 0億円 | −494億円 | −3億円 | 232億円 | −518億円 | −793億円 | −654億円 | −451億円 | −396億円 |
| 現金 | 2,218億円 | 2,297億円 | 1,752億円 | 1,962億円 | 3,040億円 | 3,352億円 | 2,674億円 | 3,285億円 | 2,670億円 | 2,886億円 |
| 設備投資 | — | — | 820億円 | — | — | 482億円 | — | 700億円 | 758億円 | 745億円 |
| 研究開発費 | — | — | 582億円 | — | — | 460億円 | — | 442億円 | 428億円 | 468億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 74,619 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 772 | — | — | 767 | — | 801 | 794 | 809 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やセイコーエプソンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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