真空機器事業
78%売上に占める割合
- 売上
- 2,108億円
- 営業利益
- 152億円
- 利益率
- 7.2%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は26.1%減りました。
証券コード 6728 ・ 2026年6月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は真空機器事業、真空応用事業です。売上の約78%を真空機器事業が占めます。
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は26.1%減りました。
配当は100株で年15,200円です。
主な事業は真空機器事業、真空応用事業です。
当社グループは、当社、子会社34社、関連会社9社からなり、真空技術が利用されているさまざまな産業分野に多岐に渡る製品を生産財として提供している真空総合メーカーであります。
有価証券報告書「事業の内容」より
真空機器事業
78%売上に占める割合
真空応用事業
22%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
各種真空装置の輸入販売を目的として、日本真空技術株式会社(資本金6百万円)を創業
東京証券取引所市場第1部に株式を上場
寧波愛発科真空技術有限公司が第三者割当増資を実施
愛発科豪威光電薄膜科技(深圳)有限公司を解散
アルバックヒューマンリレーションズ(株)の全株式を(株)マイスティアへ譲渡
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は26.1%減りました。
| 2026年6月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 真空機器事業 | 2,108億円 | 152億円 | −30.5% |
| 真空応用事業 | 584億円 | 43億円 | −5.5% |
2026年6月期の株価は5,173〜11,420円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年6月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
52万〜114万円
計算のもと:2026年6月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年15,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から151番目でした。
資産のうち58.2%が、返さなくていいお金です。現金は1,065億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.40%です。
信託銀行
15.40%
0.08億株+2.38pt
信託銀行
10.01%
0.05億株新しく入った
金融機関
7.48%
0.04億株+1.44pt
上位10者で51.8%
2026年6月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、当社は中長期経営計画に基づき、事業ポートフォリオを半導体電子分野へ集中させる方針を推進しておりますが、半導体市場は技術革新のスピードが速く、また景気変動や国際情勢の変化の影響を受けやすい特性があります。
また、半導体及び電子部品等の戦略物資化や重要鉱物・レアアース・半導体部品等の供給制約により、顧客の投資判断、当社グループにおける製品の出荷・据付、部品供給、海外拠点の運営等に支障が生じる可能性があります。
これらの事象により、当社グループの事業活動、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、輸出管理体制の整備、顧客・用途の確認、規制情報の収集、サプライチェーンの多元化、事業継続に向けた体制整備及び海外拠点管理等を通じて、これらのリスクの低減に努めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、半導体や電子部品、FPD分野等における市況変動に伴う顧客の設備投資の大幅縮小や財政状態の悪化が生じた場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
このような競争環境により、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、これらの法令や規制への抵触が認められた場合には、当社グループの社会的信用の低下はもちろんのこと、課徴金や損害賠償責任、事業活動の制限等が発生する可能性があります。
| 項目 | 2017年6月期 | 2018年6月期 | 2019年6月期 | 2020年6月期 | 2021年6月期 | 2022年6月期 | 2023年6月期 | 2024年6月期 | 2025年6月期 | 2026年6月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,318億円 | 2,493億円 | 2,207億円 | 1,854億円 | 1,830億円 | 2,413億円 | 2,275億円 | 2,611億円 | 2,512億円 | 2,691億円 |
| 営業利益 | 295億円 | 354億円 | 238億円 | 160億円 | — | 301億円 | 199億円 | 298億円 | 265億円 | 196億円 |
| 純利益 | 245億円 | 359億円 | 187億円 | 108億円 | 151億円 | 202億円 | 142億円 | 202億円 | 167億円 | 171億円 |
| 総資産 | 2,453億円 | 2,974億円 | 2,823億円 | 2,824億円 | 2,930億円 | 3,545億円 | 3,537億円 | 3,889億円 | 3,751億円 | 4,140億円 |
| 自己資本比率 | 40.2% | 49.6% | 53.5% | 54.6% | 57.0% | 53.4% | 56.1% | 56.7% | 59.6% | 58.2% |
| ROE | 28.5% | 29.2% | 12.5% | 7.1% | 9.4% | 11.3% | 7.3% | 9.7% | 7.5% | 7.4% |
| 1株利益(円) | 496.35 | 728.68 | 378.78 | 218.54 | 305.80 | 410.37 | 287.70 | 410.67 | 338.74 | 347.41 |
| 1株純資産(円) | 2,002.90 | 2,994.12 | 3,062.39 | 3,132.22 | 3,393.54 | 3,841.84 | 4,029.39 | 4,478.17 | 4,537.99 | 4,900.33 |
| 1株配当(円) | 50.0 | 95.0 | 105.0 | 80.0 | 95.0 | 124.0 | 109.0 | 144.0 | 164.0 | 152.0 |
| 期末PER(倍) | 10.9 | 5.8 | 9.0 | 14.2 | 18.4 | 11.3 | 21.2 | 25.6 | 15.7 | 29.8 |
| 営業CF | 378億円 | 191億円 | 183億円 | 187億円 | 255億円 | 339億円 | 10億円 | 172億円 | 348億円 | 307億円 |
| 投資CF | −137億円 | −16億円 | −94億円 | −41億円 | −69億円 | −74億円 | −157億円 | −195億円 | −108億円 | −119億円 |
| 財務CF | −226億円 | −107億円 | −58億円 | 75億円 | −161億円 | −64億円 | −54億円 | −28億円 | −142億円 | −83億円 |
| 現金 | 476億円 | 543億円 | 559億円 | 779億円 | 831億円 | 1,071億円 | 873億円 | 845億円 | 926億円 | 1,065億円 |
| 設備投資 | — | — | 128億円 | 96億円 | — | — | 197億円 | 215億円 | 157億円 | 180億円 |
| 研究開発費 | — | — | 92億円 | 84億円 | — | — | 138億円 | 133億円 | 140億円 | 146億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,613 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 817 | 764 | — | — | 813 | 751 | 888 | 869 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2023年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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