投資総研

電気機器 ・ プライム市場

シャープ

この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。

証券コード 6753 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.89兆円前の年から −12.4%
  • 営業利益486億円前の年から +77.6%
  • 100株の年間配当—税金を引く前
  • 働く人34,549人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はスマートワークプレイス、スマートライフ、ディスプレイデバイスです。売上の約45%をスマートワークプレイスが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。

  3. 3

    直近の期に配当はありません。

01

どんな会社?

主な事業はスマートワークプレイス、スマートライフ、ディスプレイデバイスです。

当社グループは、当社、親会社(鴻海精密工業股份有限公司)、連結子会社116社及び持分法適用会社12社を中心に構成され、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

スマートワークプレイス

45%売上に占める割合

売上
8,323億円
営業利益
576億円
利益率
6.9%

スマートライフ

32%

売上
5,975億円
営業利益
285億円
利益率
4.8%

ディスプレイデバイス

23%

売上
4,191億円
営業利益
−183億円
利益率
−4.3%

売上1.89兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • スマートワークプレイス45%8,323億円
  • スマートライフ32%5,975億円
  • ディスプレイデバイス23%4,191億円

これまでの歩み

  1. 1912

    東京本所松井町において、創業者早川徳次の個人企業として創業

  2. 1949

    大阪証券取引所に株式を上場

  3. 2025

    シャープセンシングテクノロジー(株)等が営むカメラモジュール事業を鴻海精密工業グループへ譲渡

  4. 2025

    レーザー事業等を行うシャープ福山レーザー(株)を鴻海精密工業グループへ譲渡

  5. 2026

    大阪市中央区に本社を移転

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6753
業種
電気機器
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
34,549人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。

売上▼ 12.4%
17年18年19年20年21年22年23年2.55兆円24年25年26年1.89兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 77.6%
17年18年901億円19年20年21年22年23年24年25年26年486億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
スマートワークプレイス8,323億円576億円−3.5%
スマートライフ5,975億円285億円+29.5%
ディスプレイデバイス4,191億円−183億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)474億円▲ 31.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)73.05円▲ 31.4%
17年20年26年
営業利益率2.6%▲ 1.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)21.9%▼ 2.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は558〜960円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年2,081円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • シャープ
  • TOPIX
10020021年22年23年24年25年26年シャープ 32.3指数 179.0株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

6万〜10万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.9〜17.0倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

直近の期に配当はありません。

配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
19年20年21年22年23年24年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち19.6%が、返さなくていいお金です。現金は2,305億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)19.6%▲ 9.1pt
17年20年26年
手元の現金2,305億円▼ 5.0%
17年20年26年
借入金と社債4,328億円▼ 16.4%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)−2億円
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

782万円平均年収(単体)
44.5歳平均年齢(単体)
20.1年平均勤続(単体)
設備投資307億円▲ 2.5%
17年20年26年
研究開発費692億円▼ 9.4%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー715億円▼ 30.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員34,549人
17年20年26年
平均年収(単体)782万円▲ 3.8%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはHON HAI PRECISION INDUSTRY CO., LTD.(常任代理人 みずほ銀行)で、22.32%です。

1

金融機関

HON HAI PRECISION INDUSTRY CO., LTD.(常任代理人 みずほ銀行)

22.32%

1.45億株変わらず

2

金融機関

FOXCONN (FAR EAST) LIMITED(常任代理人 みずほ銀行)

11.81%

0.77億株変わらず

3

金融機関

SIO INTERNATIONAL HOLDINGS LIMITED(常任代理人 みずほ銀行)

10.07%

0.65億株−3.16pt

上位10者で73.3%

  • 67.9%金融機関
  • 5.4%信託銀行
  1. 4
    FOXCONN TECHNOLOGY PTE. LTD.(常任代理人 みずほ銀行)金融機関
    9.96%変わらず
  2. 5
    CLEARSTREAM BANKING S.A.(常任代理人 香港上海銀行)金融機関
    5.79%+3.93pt
  3. 6
    日本マスタートラスト信託銀行信託銀行
    4.20%−2.75pt
  4. 7
    LGT BANK LTD(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    4.02%+0.01pt
  5. 8
    VIGOR WEALTH GLOBAL LIMITED(常任代理人 みずほ銀行)金融機関
    3.16%新しく入った
  6. 9
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    1.20%新しく入った
  7. 10
    BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCT E PSMPJ(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    0.77%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文さらに、地政学リスクや貿易環境の変化に伴うサプライチェーンや資源動向への影響についても、事業本部が関係部門と連携のうえ適時把握し、必要な対応を行っております。
  • 今年の文一方で、経営幹部は、定期的な海外拠点及び事業本部からの業績報告を通じて最新の市場環境及び事業状況を分析し、その都度必要なリスク対応を決定しております。
  • 今年の文当社グループの重要事項の意思決定においては、親会社グループからの影響を受けることにより、独立性及び自主性が損なわれる可能性があります。
  • 今年の文当社は、親会社グループとの間で相互に独立性・自律性を十分に確保しつつ緊密に連携し、成長・発展及び業績に資する事業運営の効率化や売上・利益の拡大に取り組むことで、株主利益の向上に努めております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 従って、当社グループの業績は、多様な変動要因による影響を受ける可能性があります。

  • このため、大口顧客の製品に係る需要の減少や仕様の変更、大口顧客の営業戦略の変更等を理由として、当社グループの販売が落ち込み、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 親会社グループの戦略に変更が生じた場合や将来的に親会社グループとの間で何らかの競合関係が生じた場合には、当社グループの事業、業績及び財政状態が悪影響を受ける可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2.05兆円2.43兆円2.39兆円2.26兆円2.43兆円2.50兆円2.55兆円2.32兆円2.16兆円1.89兆円
営業利益625億円901億円841億円528億円831億円847億円−257億円−203億円273億円486億円
純利益−249億円702億円640億円137億円533億円740億円−2,608億円−1,500億円361億円474億円
総資産1.77兆円1.91兆円1.85兆円1.81兆円1.93兆円1.96兆円1.77兆円1.59兆円1.45兆円1.43兆円
自己資本比率16.6%19.8%18.5%14.1%18.2%23.2%11.8%9.0%10.5%19.6%
ROE−19.8%20.9%17.8%4.6%17.6%18.4%−78.7%−85.5%24.4%21.9%
1株利益(円)——————-407.31-230.9955.5973.05
1株純資産(円)——————321.05219.35236.20431.14
期末PER(倍)—30.012.250.521.99.5——17.07.9
営業CF1,272億円1,053億円783億円685億円2,046億円752億円147億円1,245億円−16億円−2億円
投資CF−907億円−1,260億円−1,681億円−1,282億円−141億円−314億円−410億円109億円1,037億円717億円
財務CF2,722億円−291億円−885億円46億円−767億円−1,243億円−185億円−1,497億円−748億円−1,058億円
現金4,535億円4,040億円2,288億円1,703億円2,928億円2,394億円2,066億円2,191億円2,427億円2,305億円
設備投資——560億円602億円—517億円—476億円300億円307億円
研究開発費——1,085億円1,006億円—863億円—730億円763億円692億円
従業員—————————34,549
平均年収(単体・万円)——759737—737—719753782

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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