スマートワークプレイス
45%売上に占める割合
- 売上
- 8,323億円
- 営業利益
- 576億円
- 利益率
- 6.9%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。
証券コード 6753 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はスマートワークプレイス、スマートライフ、ディスプレイデバイスです。売上の約45%をスマートワークプレイスが占めます。
この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。
直近の期に配当はありません。
主な事業はスマートワークプレイス、スマートライフ、ディスプレイデバイスです。
当社グループは、当社、親会社(鴻海精密工業股份有限公司)、連結子会社116社及び持分法適用会社12社を中心に構成され、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
スマートワークプレイス
45%売上に占める割合
スマートライフ
32%
ディスプレイデバイス
23%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京本所松井町において、創業者早川徳次の個人企業として創業
大阪証券取引所に株式を上場
シャープセンシングテクノロジー(株)等が営むカメラモジュール事業を鴻海精密工業グループへ譲渡
レーザー事業等を行うシャープ福山レーザー(株)を鴻海精密工業グループへ譲渡
大阪市中央区に本社を移転
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が12.4%減り、営業利益は77.6%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| スマートワークプレイス | 8,323億円 | 576億円 | −3.5% |
| スマートライフ | 5,975億円 | 285億円 | +29.5% |
| ディスプレイデバイス | 4,191億円 | −183億円 | — |
2026年3月期の株価は558〜960円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
6万〜10万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
直近の期に配当はありません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
最新の有価証券報告書では、この会社に配当はありませんでした。同じ業種(電気機器)で配当を出している会社は198社あります。
資産のうち19.6%が、返さなくていいお金です。現金は2,305億円あります。
いちばん多いのはHON HAI PRECISION INDUSTRY CO., LTD.(常任代理人 みずほ銀行)で、22.32%です。
金融機関
22.32%
1.45億株変わらず
金融機関
11.81%
0.77億株変わらず
金融機関
10.07%
0.65億株−3.16pt
上位10者で73.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、地政学リスクや貿易環境の変化に伴うサプライチェーンや資源動向への影響についても、事業本部が関係部門と連携のうえ適時把握し、必要な対応を行っております。
一方で、経営幹部は、定期的な海外拠点及び事業本部からの業績報告を通じて最新の市場環境及び事業状況を分析し、その都度必要なリスク対応を決定しております。
当社グループの重要事項の意思決定においては、親会社グループからの影響を受けることにより、独立性及び自主性が損なわれる可能性があります。
当社は、親会社グループとの間で相互に独立性・自律性を十分に確保しつつ緊密に連携し、成長・発展及び業績に資する事業運営の効率化や売上・利益の拡大に取り組むことで、株主利益の向上に努めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従って、当社グループの業績は、多様な変動要因による影響を受ける可能性があります。
このため、大口顧客の製品に係る需要の減少や仕様の変更、大口顧客の営業戦略の変更等を理由として、当社グループの販売が落ち込み、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
親会社グループの戦略に変更が生じた場合や将来的に親会社グループとの間で何らかの競合関係が生じた場合には、当社グループの事業、業績及び財政状態が悪影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2.05兆円 | 2.43兆円 | 2.39兆円 | 2.26兆円 | 2.43兆円 | 2.50兆円 | 2.55兆円 | 2.32兆円 | 2.16兆円 | 1.89兆円 |
| 営業利益 | 625億円 | 901億円 | 841億円 | 528億円 | 831億円 | 847億円 | −257億円 | −203億円 | 273億円 | 486億円 |
| 純利益 | −249億円 | 702億円 | 640億円 | 137億円 | 533億円 | 740億円 | −2,608億円 | −1,500億円 | 361億円 | 474億円 |
| 総資産 | 1.77兆円 | 1.91兆円 | 1.85兆円 | 1.81兆円 | 1.93兆円 | 1.96兆円 | 1.77兆円 | 1.59兆円 | 1.45兆円 | 1.43兆円 |
| 自己資本比率 | 16.6% | 19.8% | 18.5% | 14.1% | 18.2% | 23.2% | 11.8% | 9.0% | 10.5% | 19.6% |
| ROE | −19.8% | 20.9% | 17.8% | 4.6% | 17.6% | 18.4% | −78.7% | −85.5% | 24.4% | 21.9% |
| 1株利益(円) | — | — | — | — | — | — | -407.31 | -230.99 | 55.59 | 73.05 |
| 1株純資産(円) | — | — | — | — | — | — | 321.05 | 219.35 | 236.20 | 431.14 |
| 期末PER(倍) | — | 30.0 | 12.2 | 50.5 | 21.9 | 9.5 | — | — | 17.0 | 7.9 |
| 営業CF | 1,272億円 | 1,053億円 | 783億円 | 685億円 | 2,046億円 | 752億円 | 147億円 | 1,245億円 | −16億円 | −2億円 |
| 投資CF | −907億円 | −1,260億円 | −1,681億円 | −1,282億円 | −141億円 | −314億円 | −410億円 | 109億円 | 1,037億円 | 717億円 |
| 財務CF | 2,722億円 | −291億円 | −885億円 | 46億円 | −767億円 | −1,243億円 | −185億円 | −1,497億円 | −748億円 | −1,058億円 |
| 現金 | 4,535億円 | 4,040億円 | 2,288億円 | 1,703億円 | 2,928億円 | 2,394億円 | 2,066億円 | 2,191億円 | 2,427億円 | 2,305億円 |
| 設備投資 | — | — | 560億円 | 602億円 | — | 517億円 | — | 476億円 | 300億円 | 307億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,085億円 | 1,006億円 | — | 863億円 | — | 730億円 | 763億円 | 692億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 34,549 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 759 | 737 | — | 737 | — | 719 | 753 | 782 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やシャープが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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