通信計測
59%売上に占める割合
- 売上
- 688億円
- 営業利益
- 108億円
- 利益率
- 15.7%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は22.3%増えました。
証券コード 6754 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は通信計測、PQA、環境計測です。売上の約59%を通信計測が占めます。
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は22.3%増えました。
配当は100株で年5,000円です。
主な事業は通信計測、PQA、環境計測です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社51社、関連会社2社により構成されており、電子計測器、食品・医薬品の品質保証システム、環境計測機器、デバイスなどの開発、製造、販売を主な事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
通信計測
59%売上に占める割合
PQA
26%
環境計測
9%
その他
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
(株)安中電機製作所と共立電機(株)の合併により資本金50万円で安立電気株式会社設立
厚木事業所新設同年10月東京証券取引所市場第二部上場
アンリツインフィビス(株)のPQA事業の一部を吸収分割
(株)高砂製作所を買収同年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第…
DEWETRONGmbH(オーストリア)を買収
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は22.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 通信計測 | 688億円 | 108億円 | +28.7% |
| PQA | 310億円 | 33億円 | +17.0% |
| 環境計測 | 108億円 | 8億円 | −5.6% |
| その他 | 69億円 | 20億円 | +35.4% |
2026年3月期の株価は1,145〜3,198円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
11万〜32万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から136番目でした。
資産のうち76.6%が、返さなくていいお金です。現金は493億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.30%です。
信託銀行
16.30%
0.21億株−0.87pt
信託銀行
9.34%
0.12億株−1.92pt
金融機関
2.81%
0.04億株新しく入った
上位10者で41.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
有報の「事業等のリスク」から。
PQA事業は、食品産業向けの売上収益が8割以上を占めているため、食品メーカーの設備投資動向に業績が左右される可能性があります。
このような場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響をもたらす可能性があります。
繰延税金資産の計算は、将来の課税所得に関する見積りを含めた予測等に基づいており、実際の結果が予測と異なる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 876億円 | 860億円 | 997億円 | 1,070億円 | 1,059億円 | 1,054億円 | 1,109億円 | 1,100億円 | 1,130億円 | 1,175億円 |
| 営業利益 | — | 49億円 | 112億円 | 174億円 | 197億円 | 165億円 | 117億円 | 90億円 | 121億円 | 148億円 |
| 純利益 | 27億円 | 29億円 | 90億円 | 134億円 | 161億円 | 128億円 | 93億円 | 77億円 | 93億円 | 117億円 |
| 総資産 | 1,251億円 | 1,212億円 | 1,305億円 | 1,389億円 | 1,441億円 | 1,533億円 | 1,522億円 | 1,611億円 | 1,598億円 | 1,733億円 |
| 自己資本比率 | 61.1% | 64.6% | 65.6% | 67.8% | 75.8% | 74.5% | 77.0% | 77.9% | 77.8% | 76.6% |
| ROE | 3.5% | 3.7% | 10.9% | 14.9% | 15.8% | 11.5% | 8.0% | 6.3% | 7.4% | 9.1% |
| 1株利益(円) | 19.65 | 20.97 | 65.20 | 97.20 | 117.18 | 93.98 | 69.98 | 58.29 | 70.42 | 91.20 |
| 1株純資産(円) | 556.40 | 569.54 | 622.87 | 685.25 | 794.88 | 846.15 | 890.75 | 952.66 | 963.38 | 1,036.92 |
| 1株配当(円) | 15.0 | 15.0 | 22.0 | 31.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 50.0 |
| 期末PER(倍) | 42.9 | 62.7 | 31.4 | 20.6 | 20.6 | 16.5 | 17.4 | 21.2 | 19.1 | 30.0 |
| 営業CF | 92億円 | 79億円 | 122億円 | 147億円 | 205億円 | 160億円 | 61億円 | 166億円 | 211億円 | 179億円 |
| 投資CF | −37億円 | −39億円 | −6億円 | −37億円 | −50億円 | −87億円 | −52億円 | −36億円 | −39億円 | −147億円 |
| 財務CF | −28億円 | −82億円 | −21億円 | −76億円 | −145億円 | −134億円 | −114億円 | −66億円 | −123億円 | −64億円 |
| 現金 | 397億円 | 355億円 | 451億円 | 477億円 | 498億円 | 457億円 | 368億円 | 457億円 | 501億円 | 493億円 |
| 設備投資 | — | — | 24億円 | 45億円 | — | 57億円 | — | 42億円 | 34億円 | 58億円 |
| 研究開発費 | — | — | 120億円 | 133億円 | — | 114億円 | — | 99億円 | 99億円 | 102億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,114 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 766 | 820 | — | 761 | — | 744 | 730 | 784 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアンリツが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。