モビリティ事業
54%売上に占める割合
- 売上
- 5,551億円
- 営業利益
- 142億円
- 利益率
- 2.6%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。
証券コード 6770 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はモビリティ事業、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業です。売上の約54%をモビリティ事業が占めます。
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。
配当は100株で年6,200円です。
主な事業はモビリティ事業、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業です。
当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の4事業区分に関係する事業を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
モビリティ事業
54%売上に占める割合
コンポーネント事業
35%
センサー・コミュニケーション事業
8%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都大田区に資本金50万円をもって当社の前身である片岡電気(株)を設立
株式を東京証券取引所市場第二部に上場(
栃木県宇都宮市の宇都宮営業所を市内に移転し、名称を宇都宮事業所に変更
(株)アルプス物流に対する持分の一部を売却し、投資先をLDEC(株)へ変更(
社名を(株)アルプス物流に変更)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| モビリティ事業 | 5,551億円 | 142億円 | +152.6% |
| コンポーネント事業 | 3,584億円 | 302億円 | −0.8% |
| センサー・コミュニケーション事業 | 853億円 | −35億円 | — |
| その他 | 208億円 | 13億円 | −13.6% |
2026年3月期の株価は1,195〜2,395円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜24万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から72番目でした。
資産のうち57.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,534億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、20.52%です。
信託銀行
20.52%
0.40億株+0.64pt
会社など
8.83%
0.17億株+0.42pt
信託銀行
8.70%
0.17億株−0.05pt
上位10者で53.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
更に、事業活動の停止又は停止する可能性があるなど、経営に甚大な影響が予想される場合には、社長を本部長とする危機対策本部を設置し、損害・損失等を最小限にとどめるための方針、施策、計画を迅速に決定・実行します。
当社グループにおける主要リスクの内容と取り組みについては次のとおりです。
①事業戦略リスク1)事業ポートフォリオ転換に係るリスク<リスクの内容>当社グループは、事業拡大を図るため、当社の事業内容とシナジーを発揮でき、かつ成長が見込まれる会社の買収や事業譲受等のM&Aを検討していきます。
2)新技術の導入に係るリスク<リスクの内容>近年、AIや5G/6G等の新技術が急速に進展しており、これらの技術はスマートフォンやサーバー等の情報通信分野だけでなく、自動車等の産業へ波及していくことが予想されます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかし、各国の規制、雇用問題、当社グループが売却を検討している事業に対する市場における需要不足等により、これらが実行されない可能性があります。
そのため、それらの市場の変化に迅速な対応ができない場合や、顧客ニーズに合わせた新製品の導入ができない場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
こうした要因によって生産高が計画を下回る、あるいは製品の出荷が遅れる等、業績に重大な影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,533億円 | 8,583億円 | 8,513億円 | 8,106億円 | 7,180億円 | 8,029億円 | 9,331億円 | 9,641億円 | 9,904億円 | 1.02兆円 |
| 営業利益 | 444億円 | 719億円 | 496億円 | 268億円 | 131億円 | 352億円 | 336億円 | 197億円 | 341億円 | 420億円 |
| 純利益 | 349億円 | 474億円 | 221億円 | −40億円 | −38億円 | 230億円 | 115億円 | −298億円 | 378億円 | 269億円 |
| 総資産 | 6,030億円 | 6,699億円 | 6,757億円 | 6,255億円 | 6,943億円 | 7,435億円 | 7,370億円 | 7,540億円 | 7,407億円 | 7,832億円 |
| 自己資本比率 | 42.2% | 45.0% | 54.1% | 51.9% | 49.7% | 52.4% | 54.0% | 51.9% | 55.9% | 57.1% |
| ROE | 14.5% | 17.1% | 6.6% | −1.2% | −1.1% | 6.3% | 2.9% | −7.6% | 9.4% | 6.2% |
| 1株利益(円) | 178.25 | 241.91 | 110.19 | -19.53 | -18.72 | 110.82 | 55.77 | -145.04 | 184.00 | 134.77 |
| 1株純資産(円) | 1,299.11 | 1,537.37 | 1,731.36 | 1,587.06 | 1,665.29 | 1,879.42 | 1,937.47 | 1,902.43 | 2,013.07 | 2,293.69 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 37.0 | 50.0 | 30.0 | 20.0 | 20.0 | 40.0 | 30.0 | 60.0 | 62.0 |
| 期末PER(倍) | 17.7 | 10.8 | 21.0 | — | — | 10.9 | 22.8 | — | 8.3 | 15.4 |
| 営業CF | 416億円 | 704億円 | 727億円 | 872億円 | 426億円 | 343億円 | 154億円 | 892億円 | 658億円 | 959億円 |
| 投資CF | −380億円 | −667億円 | −674億円 | −424億円 | −412億円 | −455億円 | −542億円 | −551億円 | −17億円 | −584億円 |
| 財務CF | −3億円 | −30億円 | −69億円 | −316億円 | 145億円 | −135億円 | −7億円 | −18億円 | −373億円 | −411億円 |
| 現金 | 1,180億円 | 1,208億円 | 1,183億円 | 1,282億円 | 1,517億円 | 1,385億円 | 829億円 | 1,223億円 | 1,475億円 | 1,534億円 |
| 設備投資 | — | — | 529億円 | 424億円 | — | 530億円 | — | 557億円 | 519億円 | 617億円 |
| 研究開発費 | — | — | 329億円 | 377億円 | — | 307億円 | — | 330億円 | 243億円 | 219億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 25,924 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 630 | 601 | — | 603 | — | 628 | 641 | 691 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアルプスアルパインが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。