投資総研

電気機器 ・ プライム市場

アルプスアルパイン

この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。

証券コード 6770 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.02兆円前の年から +2.9%
  • 営業利益420億円前の年から +23.3%
  • 100株の年間配当6,200円税金を引く前
  • 働く人25,924人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はモビリティ事業、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業です。売上の約54%をモビリティ事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年6,200円です。

01

どんな会社?

主な事業はモビリティ事業、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業です。

当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の4事業区分に関係する事業を行っています。

有価証券報告書「事業の内容」より

モビリティ事業

54%売上に占める割合

売上
5,551億円
営業利益
142億円
利益率
2.6%

コンポーネント事業

35%

売上
3,584億円
営業利益
302億円
利益率
8.4%

センサー・コミュニケーション事業

8%

売上
853億円
営業利益
−35億円
利益率
−4.1%

その他

2%

売上
208億円
営業利益
13億円
利益率
4.2%

売上1.02兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • モビリティ事業55%5,551億円
  • コンポーネント事業35%3,584億円
  • センサー・コミュニケーション事業8%853億円
  • その他2%208億円

これまでの歩み

  1. 1948

    東京都大田区に資本金50万円をもって当社の前身である片岡電気(株)を設立

  2. 1961

    株式を東京証券取引所市場第二部に上場(

  3. 2024

    栃木県宇都宮市の宇都宮営業所を市内に移転し、名称を宇都宮事業所に変更

  4. 2025

    (株)アルプス物流に対する持分の一部を売却し、投資先をLDEC(株)へ変更(

  5. 2025

    社名を(株)アルプス物流に変更)

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6770
業種
電気機器
本社
東京都大田区雪谷大塚町1番7号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
25,924人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は23.3%増えました。

売上▲ 2.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.02兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 23.3%
17年18年719億円19年20年21年22年23年24年25年26年420億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
モビリティ事業5,551億円142億円+152.6%
コンポーネント事業3,584億円302億円−0.8%
センサー・コミュニケーション事業853億円−35億円—
その他208億円13億円−13.6%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)269億円▼ 29.0%
17年20年26年
1株利益(EPS)134.77円▼ 26.8%
17年20年26年
営業利益率4.1%▲ 0.7pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)6.2%▼ 3.2pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,195〜2,395円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,510円23年24年25年26年2,395円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • アルプスアルパイン
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 157.1指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

12万〜24万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(8.3〜15.4倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,200円(税金を引く前)。

6,200円100株の年間配当(税金を引く前)
46.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 3.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年62.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち57.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,534億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)57.1%▲ 1.2pt
17年20年26年
手元の現金1,534億円▲ 4.0%
17年20年26年
借入金と社債923億円▼ 8.4%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)959億円▲ 45.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

691万円平均年収(単体)
41.7歳平均年齢(単体)
16.7年平均勤続(単体)
設備投資617億円▲ 18.8%
17年20年26年
研究開発費219億円▼ 9.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー375億円▼ 41.5%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員25,924人
17年20年26年
平均年収(単体)691万円▲ 7.8%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、20.52%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

20.52%

0.40億株+0.64pt

2

会社など

エスグラントコーポレーション

8.83%

0.17億株+0.42pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

8.70%

0.17億株−0.05pt

上位10者で53.6%

  • 31.0%信託銀行
  • 13.8%金融機関
  • 8.8%会社など
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505223金融機関
    3.22%+1.29pt
  2. 5
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505103金融機関
    2.91%+0.88pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001金融機関
    2.84%−0.28pt
  4. 7
    大樹生命保険金融機関
    1.84%+0.10pt
  5. 8
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    1.79%新しく入った
  6. 9
    JPモルガン証券金融機関
    1.58%新しく入った
  7. 10
    日本生命保険相互会社金融機関
    1.40%+0.07pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文更に、事業活動の停止又は停止する可能性があるなど、経営に甚大な影響が予想される場合には、社長を本部長とする危機対策本部を設置し、損害・損失等を最小限にとどめるための方針、施策、計画を迅速に決定・実行します。
  • 今年の文当社グループにおける主要リスクの内容と取り組みについては次のとおりです。
  • 今年の文①事業戦略リスク1)事業ポートフォリオ転換に係るリスク<リスクの内容>当社グループは、事業拡大を図るため、当社の事業内容とシナジーを発揮でき、かつ成長が見込まれる会社の買収や事業譲受等のM&Aを検討していきます。
  • 今年の文2)新技術の導入に係るリスク<リスクの内容>近年、AIや5G/6G等の新技術が急速に進展しており、これらの技術はスマートフォンやサーバー等の情報通信分野だけでなく、自動車等の産業へ波及していくことが予想されます。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • しかし、各国の規制、雇用問題、当社グループが売却を検討している事業に対する市場における需要不足等により、これらが実行されない可能性があります。

  • そのため、それらの市場の変化に迅速な対応ができない場合や、顧客ニーズに合わせた新製品の導入ができない場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

  • こうした要因によって生産高が計画を下回る、あるいは製品の出荷が遅れる等、業績に重大な影響を与える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,533億円8,583億円8,513億円8,106億円7,180億円8,029億円9,331億円9,641億円9,904億円1.02兆円
営業利益444億円719億円496億円268億円131億円352億円336億円197億円341億円420億円
純利益349億円474億円221億円−40億円−38億円230億円115億円−298億円378億円269億円
総資産6,030億円6,699億円6,757億円6,255億円6,943億円7,435億円7,370億円7,540億円7,407億円7,832億円
自己資本比率42.2%45.0%54.1%51.9%49.7%52.4%54.0%51.9%55.9%57.1%
ROE14.5%17.1%6.6%−1.2%−1.1%6.3%2.9%−7.6%9.4%6.2%
1株利益(円)178.25241.91110.19-19.53-18.72110.8255.77-145.04184.00134.77
1株純資産(円)1,299.111,537.371,731.361,587.061,665.291,879.421,937.471,902.432,013.072,293.69
1株配当(円)30.037.050.030.020.020.040.030.060.062.0
期末PER(倍)17.710.821.0——10.922.8—8.315.4
営業CF416億円704億円727億円872億円426億円343億円154億円892億円658億円959億円
投資CF−380億円−667億円−674億円−424億円−412億円−455億円−542億円−551億円−17億円−584億円
財務CF−3億円−30億円−69億円−316億円145億円−135億円−7億円−18億円−373億円−411億円
現金1,180億円1,208億円1,183億円1,282億円1,517億円1,385億円829億円1,223億円1,475億円1,534億円
設備投資——529億円424億円—530億円—557億円519億円617億円
研究開発費——329億円377億円—307億円—330億円243億円219億円
従業員—————————25,924
平均年収(単体・万円)——630601—603—628641691

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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