多極コネクタ
88%売上に占める割合
- 売上
- 1,858億円
- 営業利益
- 368億円
- 利益率
- 19.8%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が11.5%増え、営業利益は0.8%増えました。
証券コード 6806 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は多極コネクタ、同軸コネクタ、その他です。売上の約88%を多極コネクタが占めます。
この1年は、売上が11.5%増え、営業利益は0.8%増えました。
配当は100株で年50,500円です。
主な事業は多極コネクタ、同軸コネクタ、その他です。
当社グループは、当社、子会社21社で構成され、主に多極コネクタ及び同軸コネクタ並びにその他の電子部品等の製造販売を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
多極コネクタ
88%売上に占める割合
同軸コネクタ
9%
その他
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
初代社長広瀬銈三が東京市赤坂区榎坂町(現東京都港区)に広瀬商会を創立し、電気絶縁物並びに通信…
東京証券取引所市場第二部に上場
株式会社エス・イー・アール、同子会社九戸精密株式会社の全株式を取得し、連結子会社化
株式会社エス・イー・アールを品川区大崎のヒロセ電機五反田事業所内に移転し、ヒロセSER株式会…
九戸精密株式会社を盛岡ヒロセSER株式会社(現・連結子会社)へ改称インドにヒロセエレトリック…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が11.5%増え、営業利益は0.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 多極コネクタ | 1,858億円 | 368億円 | −6.7% |
| 同軸コネクタ | 183億円 | 59億円 | +73.9% |
| その他 | 71億円 | 4億円 | — |
2026年3月期の株価は14,590〜24,035円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
146万〜240万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年50,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から96番目でした。
資産のうち87.7%が、返さなくていいお金です。現金は873億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.75%です。
信託銀行
13.75%
0.05億株−0.04pt
信託銀行
9.78%
0.03億株+1.30pt
会社など
9.60%
0.03億株+0.33pt
上位10者で57.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループは一部の生産を協力会社に委託していることで固定費を下げ、景気動向に対する耐性を有するよう努めるとともに、一部の製品を受注生産することにより、在庫リスクを抑えています。
当社グループは顧客と積極的に情報交換をすることおよび、一部の製品を受注生産とすることで在庫リスクを抑えています。
また、生産体制については積極的な設備投資を行うとともに、一部の生産を協力会社へ委託することで生産能力の向上を図っています。
また、当社グループはコネクタの総合メーカーとして幅広いラインナップを取りそろえることで顧客に受け入れられる可能性を高めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
大口顧客グループからの受注動向当社グループの売上は、特定の大口顧客グループの受注量に影響を受ける可能性があります。
当社製品の需要変動当社製品のうち、需要変動の大きいエレクトロニクス製品に使用されるコネクタについては、実態と乖離する部品需要が発生することもあり、対応次第で在庫リスクとなる可能性があります。
一方、需要が当社予測を急激かつ大幅に上回り、生産体制が追いつかない場合には、納期遅延による損害賠償金の発生や販売機会を逃す可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,151億円 | 1,251億円 | 1,246億円 | 1,218億円 | 1,335億円 | 1,637億円 | 1,832億円 | 1,655億円 | 1,894億円 | 2,113億円 |
| 営業利益 | 285億円 | 281億円 | 232億円 | — | 279億円 | 408億円 | 468億円 | 340億円 | 427億円 | 430億円 |
| 純利益 | 214億円 | 191億円 | 179億円 | 153億円 | 199億円 | 314億円 | 346億円 | 265億円 | 330億円 | 331億円 |
| 総資産 | 3,290億円 | 3,412億円 | 3,414億円 | 3,426億円 | 3,705億円 | 3,948億円 | 4,014億円 | 4,034億円 | 4,169億円 | 4,312億円 |
| 自己資本比率 | 90.4% | 89.3% | 90.0% | 89.3% | 88.0% | 86.6% | 87.2% | 90.3% | 88.8% | 87.7% |
| ROE | 7.3% | 6.3% | 5.8% | 5.0% | 6.3% | 9.4% | 10.0% | 7.4% | 9.0% | 8.9% |
| 1株利益(円) | 611.81 | 548.80 | 489.46 | 420.39 | 549.10 | 885.39 | 1,002.04 | 772.38 | 976.33 | 991.91 |
| 1株純資産(円) | 8,550.78 | 8,744.07 | 8,428.61 | 8,436.41 | 8,987.05 | 9,675.08 | 10,160.72 | 10,764.21 | 10,939.60 | 11,554.44 |
| 1株配当(円) | 240.0 | 480.0 | 240.0 | 240.0 | 240.0 | 440.0 | 500.0 | 440.0 | 490.0 | 505.0 |
| 期末PER(倍) | 25.2 | 26.6 | 23.8 | 26.6 | 31.0 | 20.2 | 17.2 | 20.0 | 19.5 | 20.3 |
| 営業CF | 281億円 | 306億円 | 282億円 | 286億円 | 358億円 | 443億円 | 456億円 | 410億円 | 557億円 | 459億円 |
| 投資CF | −106億円 | −314億円 | −312億円 | −172億円 | −207億円 | −109億円 | 64億円 | −139億円 | −429億円 | −92億円 |
| 財務CF | −108億円 | −118億円 | −143億円 | −122億円 | −93億円 | −252億円 | −342億円 | −282億円 | −167億円 | −379億円 |
| 現金 | 819億円 | 694億円 | 523億円 | 506億円 | 578億円 | 684億円 | 880億円 | 903億円 | 857億円 | 873億円 |
| 設備投資 | — | — | 213億円 | — | — | 152億円 | — | 328億円 | 294億円 | 215億円 |
| 研究開発費 | — | — | 75億円 | — | — | 78億円 | — | 79億円 | 91億円 | 94億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,110 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 752 | — | — | 799 | — | 866 | 808 | 847 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やヒロセ電機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。