制御
94%売上に占める割合
- 売上
- 5,655億円
- 営業利益
- 752億円
- 利益率
- 13.3%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は1.2%減りました。
証券コード 6841 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は制御、測定器、新事業他です。売上の約94%を制御が占めます。
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は1.2%減りました。
配当は100株で年7,800円です。
主な事業は制御、測定器、新事業他です。
共焦点スキャナ等については主に横河マニュファクチャリング㈱等が製造し、横河電機㈱が販売及びアフターサービスを行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
制御
94%売上に占める割合
測定器
6%
新事業他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
横河一郎、青木晋の両名により東京府渋谷町に設けられていた電気計器の研究所を母体として、資本金…
国内制御事業の販売、エンジニアリング、サービス部門を事業分割し、子会社2社と統合し、横河ソリ…
創立100周年
「YOKOGAWAコーポレートガバナンス・ガイドライン」制定
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は1.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 制御 | 5,655億円 | 752億円 | −3.1% |
| 測定器 | 340億円 | 78億円 | +25.2% |
| 新事業他 | 53億円 | −4億円 | — |
2026年3月期の株価は2,448〜6,317円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
24万〜63万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から143番目でした。
資産のうち65.4%が、返さなくていいお金です。現金は2,085億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.16%です。
信託銀行
19.16%
0.49億株−1.04pt
信託銀行
7.42%
0.19億株−0.33pt
金融機関
5.30%
0.13億株+0.09pt
上位10者で45.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
リスク管理の実施主体である本社/各事業部門及び関係会社等は自律的なリスク管理に努めています。
内部監査担当部署は、リスク管理体制及びリスク管理プロセスの有効性を毎年評価し、監査委員会及び取締役会に報告しています。
アセスメントの対象となるリスクは、当社グループの企業価値に影響をあたえる不確実性と定義し、リスクをマイナス面の影響にとどまらずプラス面の影響も含めて評価しています。
重点管理リスクは、リスク管理委員会で選定し、取締役会に報告しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループは、リスク管理体制及びリスク管理プロセスを整備しリスクの軽減や回避に努めていますが、顕在化したリスクが当社グループの業績、財政状況に影響を与える可能性があります。
各々の地域における政治、経済、社会等の外部環境変化が顕在化した場合、お客様ニーズ、様々なコスト、駐在員や出張者の安全、サプライチェーン等に影響を与える可能性があります。
当社グループが保有する資産及び負債にかかる金利の変動は、利息の増減や資産等の価値に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,914億円 | 4,066億円 | 4,037億円 | 4,044億円 | 3,742億円 | 3,899億円 | 4,565億円 | 5,402億円 | 5,624億円 | 6,048億円 |
| 営業利益 | 316億円 | 327億円 | 346億円 | 356億円 | 316億円 | 307億円 | 444億円 | 788億円 | 835億円 | 826億円 |
| 純利益 | 257億円 | 215億円 | 284億円 | 147億円 | 192億円 | 213億円 | 389億円 | 617億円 | 521億円 | 581億円 |
| 総資産 | 4,407億円 | 4,446億円 | 4,701億円 | 4,897億円 | 5,191億円 | 5,560億円 | 6,186億円 | 6,729億円 | 7,183億円 | 7,956億円 |
| 自己資本比率 | 58.2% | 61.2% | 61.7% | 58.4% | 59.4% | 60.0% | 61.4% | 64.9% | 65.1% | 65.4% |
| ROE | 10.4% | 8.1% | 10.1% | 5.1% | 6.5% | 6.6% | 10.9% | 15.1% | 11.5% | 11.8% |
| 1株利益(円) | 96.40 | 80.39 | 106.54 | 55.02 | 72.00 | 79.67 | 145.81 | 234.83 | 200.41 | 227.72 |
| 1株純資産(円) | 959.54 | 1,017.51 | 1,085.88 | 1,071.07 | 1,155.06 | 1,249.66 | 1,422.20 | 1,678.42 | 1,807.37 | 2,042.26 |
| 1株配当(円) | 25.0 | 30.0 | 32.0 | 34.0 | 34.0 | 34.0 | 34.0 | 40.0 | 58.0 | 78.0 |
| 期末PER(倍) | 18.2 | 27.4 | 21.5 | 23.7 | 28.3 | 26.4 | 14.8 | 14.9 | 14.4 | 20.8 |
| 営業CF | 392億円 | 320億円 | 214億円 | 311億円 | 328億円 | 516億円 | 404億円 | 638億円 | 990億円 | 860億円 |
| 投資CF | −365億円 | −66億円 | −41億円 | −182億円 | −186億円 | −283億円 | −329億円 | 27億円 | −286億円 | −331億円 |
| 財務CF | 65億円 | −224億円 | −70億円 | 46億円 | −171億円 | −162億円 | −109億円 | −575億円 | −262億円 | −352億円 |
| 現金 | 736億円 | 758億円 | 857億円 | 997億円 | 1,012億円 | 1,155億円 | 1,164億円 | 1,344億円 | 1,793億円 | 2,085億円 |
| 設備投資 | — | — | 150億円 | 196億円 | — | 217億円 | — | 274億円 | 331億円 | 322億円 |
| 研究開発費 | — | — | 262億円 | 276億円 | — | 285億円 | — | 324億円 | 321億円 | 330億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 18,313 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 863 | 856 | — | 878 | — | 921 | 927 | 949 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や横河電機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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