ビルディングオートメーション事業
52%売上に占める割合
- 売上
- 1,560億円
- 営業利益
- 289億円
- 利益率
- 18.5%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.5%減り、営業利益は14.0%増えました。
証券コード 6845 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はビルディングオートメーション事業、アドバンスオートメーション事業、ライフオートメーション事業です。売上の約52%をビルディングオートメーション事業が占めます。
この1年は、売上が0.5%減り、営業利益は14.0%増えました。
配当は100株で年3,200円です。
主な事業はビルディングオートメーション事業、アドバンスオートメーション事業、ライフオートメーション事業です。
また、LA事業では、建物市場や工業市場で永年培った計測・制御・計量の技術を、ガス・水道等のライフライン、生活の場に提供し、人々の安全と快適な暮らしに貢献する事業を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
ビルディングオートメーション事業
52%売上に占める割合
アドバンスオートメーション事業
37%
ライフオートメーション事業
11%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
創業者の山口武彦が山武商会を創立、欧米工作機械類・ボールベアリング・酸素溶接機等を輸入・販売
株式を東京証券取引所市場第二部に上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
監査役会設置会社から指名委員会等設置会社へ移行
グローバル生産体制強化のため、アズビルベトナムプロダクション(有)を設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.5%減り、営業利益は14.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ビルディングオートメーション事業 | 1,560億円 | 289億円 | +18.6% |
| アドバンスオートメーション事業 | 1,098億円 | 178億円 | +11.3% |
| ライフオートメーション事業 | 331億円 | 6億円 | −46.2% |
| その他 | 0億円 | 0億円 | — |
2026年3月期の株価は990〜1,530円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜15万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から109番目でした。
資産のうち76.1%が、返さなくていいお金です。現金は979億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.46%です。
信託銀行
13.46%
0.70億株−1.85pt
金融機関
9.26%
0.48億株+1.27pt
金融機関
8.05%
0.42億株+0.17pt
上位10者で47.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
影響度と発生可能性でリスクをプロットすることにより、管理すべき優先順位を視覚的に把握する(3)事業等のリスク今回選定されたazbilグループ重要リスクに関する詳細は以下のとおりです。
昨今ではSNSの普及により品質トラブルを含む風評が広まりやすく、当該リスクの影響度及び発生可能性が以前よりも高まっていると認識しております。
当社は法人向け事業の割合が高く、SNSによる影響は限定的と考えられるものの、経営としては引き続き適切な備えが必要だと考えております。
なお、問題発生に際しての備えとして、製造物責任や製品欠陥に起因する損害賠償に対する保険加入等の対策も強化しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの事象が発生した場合は、法令に基づく罰金や損害賠償の支払いや社会的な信用の低下等により業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
また、国際情勢の変化に伴い、国内外の輸出管理関連法令が当社グループの想定しない形で突発的に強化又は変更される可能性があります。
これにより、新たに規制当局の許可等が必要となるなど、当社グループの事業活動に一定の影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,548億円 | 2,604億円 | 2,621億円 | 2,594億円 | 2,468億円 | 2,566億円 | 2,784億円 | 2,909億円 | 3,004億円 | 2,989億円 |
| 営業利益 | 201億円 | 240億円 | 267億円 | 273億円 | 257億円 | 282億円 | 313億円 | 368億円 | 415億円 | 473億円 |
| 純利益 | 132億円 | 179億円 | 190億円 | 198億円 | 199億円 | 208億円 | 226億円 | 302億円 | 410億円 | 386億円 |
| 総資産 | 2,633億円 | 2,738億円 | 2,755億円 | 2,746億円 | 2,846億円 | 2,801億円 | 2,969億円 | 3,137億円 | 3,151億円 | 3,322億円 |
| 自己資本比率 | 62.2% | 64.3% | 65.7% | 66.7% | 69.6% | 71.5% | 68.3% | 70.6% | 75.3% | 76.1% |
| ROE | 8.3% | 10.5% | 10.6% | 10.9% | 10.4% | 10.4% | 11.2% | 14.2% | 17.9% | 15.7% |
| 1株利益(円) | 22.45 | 30.77 | 33.01 | 35.20 | 35.69 | 37.70 | 42.07 | 57.10 | 77.96 | 75.76 |
| 1株純資産(円) | 279.56 | 303.29 | 316.22 | 328.29 | 355.13 | 364.77 | 379.50 | 420.09 | 459.01 | 497.71 |
| 1株配当(円) | 9.6 | 10.2 | 11.5 | 12.5 | 13.8 | 15.0 | 16.5 | 19.0 | 24.0 | 32.0 |
| 期末PER(倍) | 20.8 | 20.1 | 19.6 | 19.9 | 33.4 | 27.1 | 21.4 | 18.4 | 14.8 | 17.9 |
| 営業CF | 199億円 | 195億円 | 161億円 | 298億円 | 226億円 | 101億円 | 131億円 | 275億円 | 440億円 | 380億円 |
| 投資CF | −91億円 | −0億円 | −41億円 | −42億円 | 3億円 | −40億円 | −20億円 | −24億円 | 20億円 | −65億円 |
| 財務CF | −64億円 | −109億円 | −120億円 | −188億円 | −70億円 | −206億円 | −197億円 | −225億円 | −298億円 | −301億円 |
| 現金 | 598億円 | 686億円 | 681億円 | 747億円 | 907億円 | 779億円 | 712億円 | 756億円 | 926億円 | 979億円 |
| 設備投資 | — | — | 64億円 | 49億円 | — | 112億円 | — | 87億円 | 98億円 | 80億円 |
| 研究開発費 | — | — | 119億円 | 118億円 | — | 121億円 | — | 123億円 | 127億円 | 127億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,170 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 764 | 764 | — | 773 | — | 762 | 834 | 918 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアズビルが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。