信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
11.52%
0.72億株−0.87pt
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.7%減り、営業利益は40.8%減りました。
証券コード 6869 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社と連結子会社80社及び関連会社等2社で構成されており、主として医療分野における検体検査機器及び検体検査試薬の…
この1年は、売上が1.7%減り、営業利益は40.8%減りました。
配当は100株で年3,800円です。
電気機器の会社です。
当社グループは、当社と連結子会社80社及び関連会社等2社で構成されており、主として医療分野における検体検査機器及び検体検査試薬の開発、製造、販売、サービス並びに輸出入を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
東亞特殊電機株式会社(現TOA株式会社)が製造する血球計数装置の販売会社として兵庫県神戸市兵…
大阪証券取引所の市場第二部に株式を上場
シスメックスRA株式会社の工場を移転・拡張ケニアにシスメックスイーストアフリカエルティーディ…
ギリシャにシスメックスグリースアイケーイーを設立
シスメックスメディカ株式会社を吸収合併日本電子株式会社の生化学検査事業を承継する新会社の株式…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.7%減り、営業利益は40.8%減りました。
2026年3月期の株価は1,268〜2,866円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
13万〜29万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から82番目でした。
資産のうち71.4%が、返さなくていいお金です。現金は841億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.52%です。
信託銀行
11.52%
0.72億株−0.87pt
会社など
6.18%
0.39億株+0.02pt
会社など
5.75%
0.36億株+0.02pt
上位10者で46.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
国家間の対立・分断や貿易摩擦等、地政学的な緊張はますます高まっており、国家間紛争等のリスクが顕在化しております。
当社グループの活動拠点を有する国や周辺地域において、紛争や輸出入規制の厳格化、更なる自国産業保護の動き等が生じ、販売・調達等の事業活動が制限される可能性があります。
また、上述のような事業活動の制限のみならず、従業員等の安全に影響を及ぼす可能性があります。
対応当社グループではグローバルなネットワークを活用し、地政学・経済安全保障のリスクを見据え、各国・地域の情勢に関する情報収集を継続的に行うと共に、グローバル調達や海外生産機能の強化に取り組んでおります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
世界190以上の国や地域に製品・サービスを供給しており、当社グループの業績は、国内外で今後発生し得る様々な要因によって影響を受ける可能性があります。
当社グループの活動拠点を有する国や周辺地域において、紛争や輸出入規制の厳格化、更なる自国産業保護の動き等が生じ、販売・調達等の事業活動が制限される可能性があります。
また、上述のような事業活動の制限のみならず、従業員等の安全に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,499億円 | 2,819億円 | 2,935億円 | 3,020億円 | 3,051億円 | 3,638億円 | 4,105億円 | 4,615億円 | 5,086億円 | 5,000億円 |
| 営業利益 | — | 591億円 | 613億円 | 553億円 | 500億円 | 674億円 | 737億円 | 784億円 | 876億円 | 518億円 |
| 純利益 | 406億円 | 392億円 | 412億円 | 349億円 | 319億円 | 441億円 | 458億円 | 496億円 | 537億円 | 355億円 |
| 総資産 | 2,798億円 | 3,220億円 | 3,468億円 | 3,893億円 | 4,249億円 | 4,837億円 | 5,311億円 | 6,189億円 | 6,653億円 | 7,075億円 |
| 自己資本比率 | 74.8% | 74.8% | 76.3% | 71.3% | 71.9% | 72.0% | 73.0% | 69.8% | 69.7% | 71.4% |
| ROE | 20.7% | 17.4% | 16.3% | 12.9% | 10.9% | 13.5% | 12.4% | 12.1% | 12.0% | 7.3% |
| 1株利益(円) | 65.10 | 62.76 | 65.87 | 55.70 | 50.91 | 70.29 | 72.94 | 79.27 | 86.07 | 56.89 |
| 1株純資産(円) | 335.29 | 384.86 | 422.36 | 443.26 | 486.96 | 554.95 | 617.56 | 692.94 | 743.71 | 812.57 |
| 1株配当(円) | 19.3 | 22.0 | 23.3 | 24.0 | 24.0 | 25.3 | 27.3 | 28.0 | 32.0 | 38.0 |
| 期末PER(倍) | 34.6 | 51.2 | 33.9 | 47.0 | 78.1 | 42.3 | 39.5 | 33.6 | 33.0 | 24.1 |
| 営業CF | 328億円 | 522億円 | 447億円 | 532億円 | 569億円 | 587億円 | 688億円 | 639億円 | 882億円 | 738億円 |
| 投資CF | −194億円 | −378億円 | −401億円 | −259億円 | −292億円 | −351億円 | −518億円 | −550億円 | −525億円 | −515億円 |
| 財務CF | −109億円 | −115億円 | −141億円 | −206億円 | −203億円 | −205億円 | −242億円 | −90億円 | −243億円 | −377億円 |
| 現金 | 579億円 | 614億円 | 511億円 | 566億円 | 665億円 | 738億円 | 695億円 | 755億円 | 896億円 | 841億円 |
| 設備投資 | — | — | 200億円 | 125億円 | — | 333億円 | — | 509億円 | 487億円 | 503億円 |
| 研究開発費 | — | — | 196億円 | 218億円 | — | 268億円 | — | 314億円 | 315億円 | 292億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 10,861 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 782 | 800 | — | 836 | — | 874 | 913 | 884 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やシスメックスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。