自動車機器事業
86%売上に占める割合
- 売上
- 4,452億円
- 営業利益
- 449億円
- 利益率
- 10.0%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は12.9%減りました。
証券コード 6923 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は自動車機器事業、電子応用製品事業、コンポーネンツ事業です。売上の約86%を自動車機器事業が占めます。
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は12.9%減りました。
配当は100株で年10,400円です。
主な事業は自動車機器事業、電子応用製品事業、コンポーネンツ事業です。
当社並びにグループ各社(以下、当社グループ)は、当社、連結子会社44社及び持分法適用関連会社2社で構成され、自動車機器製品、コンポーネンツ製品、電子応用製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連するサービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
自動車機器事業
86%売上に占める割合
電子応用製品事業
10%
コンポーネンツ事業
4%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
北野商会を創立、自動車用電球の製造並びに販売開始
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
スタンレーモビリティエレクトリック株式会社(現・連結子会社)の事業開始に向け、次世代ランプシ…
、当社と三菱電機モビリティ株式会社の両社出資による合弁会社である、スタンレーモビリティエレク…
、電子事業の強化及び海外インフラ事業の拡大を目的として岩崎電気株式会社の全株式を取得し、連結…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は12.9%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 自動車機器事業 | 4,452億円 | 449億円 | −4.3% |
| 電子応用製品事業 | 529億円 | 93億円 | +5.6% |
| コンポーネンツ事業 | 204億円 | 29億円 | +15.6% |
| その他 | 0億円 | 1億円 | +76.8% |
2026年3月期の株価は2,396〜3,300円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
24万〜33万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,400円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から40番目でした。
資産のうち56.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,359億円あります。
いちばん多いのは本田技研工業で、13.62%です。
会社など
13.62%
0.17億株+2.40pt
信託銀行
12.07%
0.15億株−1.24pt
信託銀行
6.07%
0.07億株+0.61pt
上位10者で53.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】今後の世界経済は、中東情勢の影響、中国市場の減速及び米国の通商政策等、依然として様々なリスクが存在しています。
合わせて、強固な財務体質を構築し積極的な投資を行いながら、収益性と資産効率性の向上に取り組みました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、当社グループが製品を販売している国や地域の経済状況の変動により、当社グループの業績及び財務状況は影響を受ける可能性があります。
大規模なリコールやサービスキャンペーン等の市場措置につながるような製品の欠陥は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
原材料や部品等の調達及び価格変動について当社グループは、樹脂をはじめとした原材料や半導体等部品の調達において、供給不足や仕入価格上昇によるコストアップ等の影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,886億円 | 4,422億円 | 4,341億円 | 3,916億円 | 3,597億円 | 3,826億円 | 4,396億円 | 4,724億円 | 5,096億円 | 5,185億円 |
| 営業利益 | 423億円 | 532億円 | 539億円 | 248億円 | 359億円 | 277億円 | 367億円 | 358億円 | 490億円 | 427億円 |
| 純利益 | 287億円 | 360億円 | 403億円 | 186億円 | 229億円 | 214億円 | 265億円 | 265億円 | 321億円 | 328億円 |
| 総資産 | 4,580億円 | 4,945億円 | 5,096億円 | 4,944億円 | 5,410億円 | 5,854億円 | 6,296億円 | 7,083億円 | 7,496億円 | 8,093億円 |
| 自己資本比率 | 69.2% | 69.4% | 72.5% | 72.5% | 73.8% | 74.2% | 75.6% | 74.0% | 64.8% | 56.1% |
| ROE | 9.4% | 10.9% | 11.3% | 5.1% | 6.0% | 5.1% | 5.8% | 5.3% | 6.3% | 7.0% |
| 1株利益(円) | 172.66 | 218.21 | 245.76 | 114.19 | 142.39 | 133.75 | 162.32 | 162.41 | 205.73 | 240.51 |
| 1株純資産(円) | 1,913.74 | 2,089.93 | 2,259.94 | 2,214.22 | 2,486.12 | 2,715.84 | 2,875.15 | 3,269.80 | 3,255.93 | 3,695.49 |
| 1株配当(円) | 36.0 | 45.0 | 50.0 | 45.0 | 45.0 | 50.0 | 50.0 | 55.0 | 72.0 | 104.0 |
| 期末PER(倍) | 18.4 | 18.0 | 12.1 | 18.7 | 23.1 | 17.4 | 18.1 | 17.3 | 13.6 | 11.9 |
| 営業CF | 649億円 | 824億円 | 611億円 | 632億円 | 466億円 | 369億円 | 763億円 | 656億円 | 666億円 | 783億円 |
| 投資CF | −479億円 | −394億円 | −386億円 | −584億円 | −417億円 | −203億円 | −564億円 | −316億円 | −649億円 | −489億円 |
| 財務CF | −113億円 | −174億円 | −122億円 | −217億円 | −130億円 | −135億円 | −38億円 | −260億円 | −200億円 | −317億円 |
| 現金 | 903億円 | 1,154億円 | 1,261億円 | 1,052億円 | 1,014億円 | 1,120億円 | 1,309億円 | 1,471億円 | 1,284億円 | 1,359億円 |
| 設備投資 | — | — | 366億円 | 394億円 | — | 281億円 | — | 285億円 | 481億円 | 522億円 |
| 研究開発費 | — | — | 183億円 | 188億円 | — | 188億円 | — | 225億円 | 228億円 | 262億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 18,230 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 654 | 639 | — | 615 | — | 605 | 641 | 660 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やスタンレー電気が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。