投資総研

電気機器 ・ プライム市場

リコー

この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。

証券コード 7752 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上2.61兆円前の年から +3.2%
  • 営業利益907億円前の年から +42.1%
  • 100株の年間配当4,000円税金を引く前
  • 働く人75,635人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループでは、デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズ及びそ…

  2. 2

    この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年4,000円です。

01

どんな会社?

電気機器の会社です。

当社グループでは、デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズ及びその他において、開発、生産、販売、サービス等の活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1936

    財団法人理化学研究所における発明、考案の工業化を目的とする理化学興業株式会社の感光紙部門を独…

  2. 1961

    東京及び大阪両証券取引所市場第一部に上場

  3. 2024

    東芝テック株式会社と複合機等の開発・生産に関する合弁会社エトリア株式会社を組成

  4. 2025

    株式会社PFU株式の20%を追加取得し完全子会社化

  5. 2025

    エトリア株式会社に沖電気工業株式会社が参画

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7752
業種
電気機器
本社
東京都大田区中馬込一丁目3番6号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
75,635人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。

売上▲ 3.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年2.61兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 42.1%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年907億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)557億円▲ 21.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)97.80円▲ 25.2%
17年20年26年
営業利益率3.5%▲ 1.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)5.1%▲ 0.7pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • リコー
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年リコー 132.3指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(13.43〜20.19倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年4,000円(税金を引く前)。

4,000円100株の年間配当(税金を引く前)
40.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 5.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年40.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち45.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,935億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)45.5%▲ 1.8pt
17年20年26年
手元の現金1,935億円▲ 6.4%
17年20年26年
借入金と社債4,321億円▼ 1.9%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,581億円▲ 15.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

906万円平均年収(単体)
45.4歳平均年齢(単体)
20.0年平均勤続(単体)
設備投資489億円▼ 0.2%
17年20年26年
研究開発費775億円▼ 18.5%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー856億円▲ 48.8%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員75,635人
17年20年26年
平均年収(単体)906万円▲ 5.3%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.00%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

15.00%

0.85億株−1.55pt

2

金融機関

GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)

7.85%

0.45億株+3.09pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

5.77%

0.33億株+0.67pt

上位10者で52.2%

  • 28.1%信託銀行
  • 19.3%金融機関
  • 2.8%会社など
  • 2.0%個人など
  1. 4
    SUNTERA(CAYMAN)LIMITED AS TRUSTEE OF ECM MASTER FUND(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)金融機関
    5.20%変わらず
  2. 5
    新生信託銀行ECM MF信託口8299004信託銀行
    3.69%変わらず
  3. 6
    日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    3.62%変わらず
  4. 7
    JPモルガン証券金融機関
    3.17%新しく入った
  5. 8
    MLI FOR SEGREGATED PB CLIENT(常任代理人 BofA証券 )金融機関
    3.09%新しく入った
  6. 9
    公益財団法人市村清新技術財団会社など
    2.78%変わらず
  7. 10
    CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)個人など
    2.01%−0.83pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文具体的には、中期経営戦略に基づき、「取るべきリスク」と「取らないリスク」を整理した上で重点経営リスクを選定するとともに、各リスクにKRI(主要リスク指標)を設定しております。
  • 今年の文取るべきリスクについては、KRIを通じてリスク兆候や進捗を継続的に把握するとともに、環境変化に応じて対応策を柔軟に見直しております。
  • 今年の文一方、取らないリスクについては、KRIにより兆候を早期に検知し、想定を超える場合には、速やかに回避・抑制に向けた対応を行う仕組みとしております。
  • 今年の文このようにリスクの選定とモニタリングを一体で行うことで、成長とリスク抑制の両立を図るリスクマネジメントを推進しております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループの事業は、現時点で未知のリスク・重要と見なされていない他のリスクの影響を将来的に受ける可能性があります。

  • ただし、要員計画を精緻に進めていく過程で、短期的に現場の工数増加や調整負荷が生じる可能性があります。

  • これにより短期的には投資負担が増加する可能性がありますが、目的に向けて重要な取り組みと考えております。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2.03兆円2.06兆円2.01兆円2.01兆円1.68兆円1.76兆円2.13兆円2.35兆円2.53兆円2.61兆円
営業利益—−1,157億円868億円790億円−454億円401億円787億円620億円638億円907億円
純利益35億円−1,354億円495億円395億円−327億円304億円544億円442億円457億円557億円
総資産2.76兆円2.64兆円2.73兆円2.87兆円1.89兆円1.85兆円2.15兆円2.29兆円2.36兆円2.54兆円
自己資本比率37.8%34.4%34.2%32.1%48.8%48.7%43.3%45.4%43.7%45.5%
ROE0.3%−13.9%5.4%4.3%−3.6%3.3%5.9%4.5%4.4%5.1%
1株利益(円)4.81-186.7568.3254.58-45.2045.3588.1372.5878.1197.80
1株純資産(円)1,437.621,254.791,286.561,270.471,281.291,416.081,529.461,722.071,809.902,031.06
1株配当(円)35.015.023.026.015.026.034.036.038.040.0
期末PER(倍)190.4—16.914.6—23.411.218.620.213.4
営業CF883億円1,103億円819億円1,167億円1,270億円825億円667億円1,256億円1,369億円1,581億円
投資CF−1,067億円−811億円−459億円−1,646億円−636億円−594億円−1,339億円−978億円−794億円−725億円
財務CF−199億円64億円424億円758億円−41億円−1,317億円355億円−829億円−456億円−831億円
現金1,264億円1,606億円2,401億円2,637億円3,303億円2,340億円2,109億円1,696億円1,819億円1,935億円
設備投資——725億円866億円—374億円—533億円490億円489億円
研究開発費——1,110億円1,029億円—967億円—1,099億円951億円775億円
従業員—————————75,635
平均年収(単体・万円)——818828—804—860860906

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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