信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
15.00%
0.85億株−1.55pt
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。
証券コード 7752 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループでは、デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズ及びそ…
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。
配当は100株で年4,000円です。
電気機器の会社です。
当社グループでは、デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズ及びその他において、開発、生産、販売、サービス等の活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
財団法人理化学研究所における発明、考案の工業化を目的とする理化学興業株式会社の感光紙部門を独…
東京及び大阪両証券取引所市場第一部に上場
東芝テック株式会社と複合機等の開発・生産に関する合弁会社エトリア株式会社を組成
株式会社PFU株式の20%を追加取得し完全子会社化
エトリア株式会社に沖電気工業株式会社が参画
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は42.1%増えました。
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から68番目でした。
資産のうち45.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,935億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.00%です。
信託銀行
15.00%
0.85億株−1.55pt
金融機関
7.85%
0.45億株+3.09pt
信託銀行
5.77%
0.33億株+0.67pt
上位10者で52.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
具体的には、中期経営戦略に基づき、「取るべきリスク」と「取らないリスク」を整理した上で重点経営リスクを選定するとともに、各リスクにKRI(主要リスク指標)を設定しております。
取るべきリスクについては、KRIを通じてリスク兆候や進捗を継続的に把握するとともに、環境変化に応じて対応策を柔軟に見直しております。
一方、取らないリスクについては、KRIにより兆候を早期に検知し、想定を超える場合には、速やかに回避・抑制に向けた対応を行う仕組みとしております。
このようにリスクの選定とモニタリングを一体で行うことで、成長とリスク抑制の両立を図るリスクマネジメントを推進しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの事業は、現時点で未知のリスク・重要と見なされていない他のリスクの影響を将来的に受ける可能性があります。
ただし、要員計画を精緻に進めていく過程で、短期的に現場の工数増加や調整負荷が生じる可能性があります。
これにより短期的には投資負担が増加する可能性がありますが、目的に向けて重要な取り組みと考えております。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2.03兆円 | 2.06兆円 | 2.01兆円 | 2.01兆円 | 1.68兆円 | 1.76兆円 | 2.13兆円 | 2.35兆円 | 2.53兆円 | 2.61兆円 |
| 営業利益 | — | −1,157億円 | 868億円 | 790億円 | −454億円 | 401億円 | 787億円 | 620億円 | 638億円 | 907億円 |
| 純利益 | 35億円 | −1,354億円 | 495億円 | 395億円 | −327億円 | 304億円 | 544億円 | 442億円 | 457億円 | 557億円 |
| 総資産 | 2.76兆円 | 2.64兆円 | 2.73兆円 | 2.87兆円 | 1.89兆円 | 1.85兆円 | 2.15兆円 | 2.29兆円 | 2.36兆円 | 2.54兆円 |
| 自己資本比率 | 37.8% | 34.4% | 34.2% | 32.1% | 48.8% | 48.7% | 43.3% | 45.4% | 43.7% | 45.5% |
| ROE | 0.3% | −13.9% | 5.4% | 4.3% | −3.6% | 3.3% | 5.9% | 4.5% | 4.4% | 5.1% |
| 1株利益(円) | 4.81 | -186.75 | 68.32 | 54.58 | -45.20 | 45.35 | 88.13 | 72.58 | 78.11 | 97.80 |
| 1株純資産(円) | 1,437.62 | 1,254.79 | 1,286.56 | 1,270.47 | 1,281.29 | 1,416.08 | 1,529.46 | 1,722.07 | 1,809.90 | 2,031.06 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 15.0 | 23.0 | 26.0 | 15.0 | 26.0 | 34.0 | 36.0 | 38.0 | 40.0 |
| 期末PER(倍) | 190.4 | — | 16.9 | 14.6 | — | 23.4 | 11.2 | 18.6 | 20.2 | 13.4 |
| 営業CF | 883億円 | 1,103億円 | 819億円 | 1,167億円 | 1,270億円 | 825億円 | 667億円 | 1,256億円 | 1,369億円 | 1,581億円 |
| 投資CF | −1,067億円 | −811億円 | −459億円 | −1,646億円 | −636億円 | −594億円 | −1,339億円 | −978億円 | −794億円 | −725億円 |
| 財務CF | −199億円 | 64億円 | 424億円 | 758億円 | −41億円 | −1,317億円 | 355億円 | −829億円 | −456億円 | −831億円 |
| 現金 | 1,264億円 | 1,606億円 | 2,401億円 | 2,637億円 | 3,303億円 | 2,340億円 | 2,109億円 | 1,696億円 | 1,819億円 | 1,935億円 |
| 設備投資 | — | — | 725億円 | 866億円 | — | 374億円 | — | 533億円 | 490億円 | 489億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,110億円 | 1,029億円 | — | 967億円 | — | 1,099億円 | 951億円 | 775億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 75,635 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 818 | 828 | — | 804 | — | 860 | 860 | 906 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やリコーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。