投資総研

電気機器 ・ プライム市場

日本電子

この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。

証券コード 6951 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1,794億円前の年から −8.8%
  • 営業利益260億円前の年から −26.7%
  • 100株の年間配当13,200円税金を引く前
  • 働く人3,731人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業です。売上の約65%を理科学・計測機器事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年13,200円です。

01

どんな会社?

主な事業は理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業です。

当社グループ(当社および当社の関係会社、以下同じ)は、当社、子会社33社および関連会社1社で構成され、電子光学機器、分析機器、計測検査機器、産業機器、医用機器の製造販売を主な内容とし、更にこれらに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入販売を営んでおります。

有価証券報告書「事業の内容」より

理科学・計測機器事業

65%売上に占める割合

売上
1,163億円
営業利益
131億円
利益率
11.2%

産業機器事業

27%

売上
481億円
営業利益
194億円
利益率
40.2%

医用機器事業

8%

売上
149億円
営業利益
1億円
利益率
0.4%

売上1,794億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 理科学・計測機器事業65%1,163億円
  • 産業機器事業27%481億円
  • 医用機器事業8%149億円

これまでの歩み

  1. 1949

    東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」(資本金500千円)設立、電子顕微鏡の製造・販売…

  2. 1962

    東京証券取引所市場第二部に上場12月米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立(

  3. 2021

    武蔵村山製作所開所

  4. 2022

    「株式会社JEOLRESONANCE」当社に吸収合併

  5. 2025

    「ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社」の全株式を取得(現連結子会社)フランスに「…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6951
業種
電気機器
本社
東京都昭島市武蔵野三丁目1番2号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
3,731人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。

売上▼ 8.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,794億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 26.7%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年260億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
理科学・計測機器事業1,163億円131億円−13.0%
産業機器事業481億円194億円−26.4%
医用機器事業149億円1億円−90.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)221億円▲ 18.2%
17年20年26年
1株利益(EPS)432.58円▲ 18.3%
17年20年26年
営業利益率14.5%▼ 3.5pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)15.7%▲ 1.4pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,810〜6,993円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円9,000円10,000円22年9,840円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日本電子
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年日本電子 140.7指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

38万〜70万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(12.53〜14.73倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年13,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

13,200円100株の年間配当(税金を引く前)
30.5%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 24.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年132.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち59.9%が、返さなくていいお金です。現金は373億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)59.9%▼ 1.5pt
17年20年26年
手元の現金373億円▲ 7.9%
17年20年26年
借入金と社債252億円▲ 231.9%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)160億円▼ 30.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

858万円平均年収(単体)
44.6歳平均年齢(単体)
15.9年平均勤続(単体)
設備投資202億円▲ 187.1%
17年20年26年
研究開発費114億円▼ 4.8%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー22億円▼ 89.9%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員3,731人
17年20年26年
平均年収(単体)858万円▲ 3.6%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.31%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

14.31%

0.07億株+1.22pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

5.18%

0.03億株−1.09pt

3

金融機関

MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB

3.47%

0.02億株+1.57pt

上位10者で38.4%

  • 19.5%信託銀行
  • 14.6%金融機関
  • 2.8%個人など
  • 1.6%持株会
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    3.30%新しく入った
  2. 5
    日本電子共栄会個人など
    2.75%+0.59pt
  3. 6
    三菱UFJ銀行金融機関
    2.29%+0.10pt
  4. 7
    日本生命保険相互会社金融機関
    2.12%+0.09pt
  5. 8
    MISAKI ENGAGEMENT MASTER FUND金融機関
    1.85%−2.21pt
  6. 9
    日本電子グループ従業員持株会持株会
    1.57%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301金融機関
    1.54%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(4)各セグメントのリスクについて当社グループは、理科学・計測機器、産業機器の分野において事業を展開しております。
  • 今年の文②産業機器事業産業機器事業では、市況の急激な変動による設備投資動向により、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文一方で、為替相場の変動や金融政策の転換に伴う影響に加え、ウクライナ情勢や中東地域を含む国際情勢の不安定化、中国経済の成長鈍化など、国内外の景気動向については依然として先行き不透明な状況が続いております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 従って、金利上昇によって支払金利や調達コストが増加することにより、当社グループの経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 当連結会計年度において当社グループの事業に重大な影響を及ぼす訴訟は提起されていませんが、将来重要な訴訟等が提起された場合には当社グループの経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • しかし、災害やサイバー攻撃、人的要因による障害が発生した場合、業務の停止や秘密情報の紛失、漏洩等のインシデントを起こし、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上997億円1,046億円1,113億円1,172億円1,104億円1,384億円1,627億円1,743億円1,967億円1,794億円
営業利益21億円39億円67億円70億円52億円141億円242億円275億円355億円260億円
純利益6億円45億円59億円54億円37億円123億円178億円217億円187億円221億円
総資産1,090億円1,146億円1,227億円1,368億円1,464億円1,896億円1,993億円2,302億円2,225億円2,420億円
自己資本比率29.6%32.6%33.9%33.0%34.8%45.3%51.1%54.5%61.4%59.9%
ROE1.8%13.0%15.0%12.4%7.8%17.9%19.0%19.1%14.3%15.7%
1株利益(円)12.3493.81122.95110.9477.51246.78349.34424.92365.55432.58
1株純資産(円)668.22773.84860.90933.071,055.501,684.081,995.552,457.012,672.192,975.26
1株配当(円)14.016.021.024.024.050.066.0102.0106.0132.0
期末PER(倍)96.020.916.223.856.627.812.214.712.513.2
営業CF−6億円65億円48億円37億円34億円226億円34億円153億円231億円160億円
投資CF−11億円5億円−15億円−42億円−70億円−6億円−57億円−180億円−9億円−138億円
財務CF−3億円−75億円−37億円54億円33億円55億円−87億円−8億円−171億円−16億円
現金94億円98億円93億円140億円145億円424億円320億円298億円346億円373億円
設備投資——28億円57億円—69億円—56億円70億円202億円
研究開発費——72億円78億円—85億円—103億円120億円114億円
従業員—————————3,731
平均年収(単体・万円)——751783—774—803828858

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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