理科学・計測機器事業
65%売上に占める割合
- 売上
- 1,163億円
- 営業利益
- 131億円
- 利益率
- 11.2%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。
証券コード 6951 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業です。売上の約65%を理科学・計測機器事業が占めます。
この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。
配当は100株で年13,200円です。
主な事業は理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業です。
当社グループ(当社および当社の関係会社、以下同じ)は、当社、子会社33社および関連会社1社で構成され、電子光学機器、分析機器、計測検査機器、産業機器、医用機器の製造販売を主な内容とし、更にこれらに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入販売を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
理科学・計測機器事業
65%売上に占める割合
産業機器事業
27%
医用機器事業
8%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」(資本金500千円)設立、電子顕微鏡の製造・販売…
東京証券取引所市場第二部に上場12月米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立(
武蔵村山製作所開所
「株式会社JEOLRESONANCE」当社に吸収合併
「ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社」の全株式を取得(現連結子会社)フランスに「…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.8%減り、営業利益は26.7%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 理科学・計測機器事業 | 1,163億円 | 131億円 | −13.0% |
| 産業機器事業 | 481億円 | 194億円 | −26.4% |
| 医用機器事業 | 149億円 | 1億円 | −90.3% |
2026年3月期の株価は3,810〜6,993円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
38万〜70万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から130番目でした。
資産のうち59.9%が、返さなくていいお金です。現金は373億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.31%です。
信託銀行
14.31%
0.07億株+1.22pt
信託銀行
5.18%
0.03億株−1.09pt
金融機関
3.47%
0.02億株+1.57pt
上位10者で38.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(4)各セグメントのリスクについて当社グループは、理科学・計測機器、産業機器の分野において事業を展開しております。
②産業機器事業産業機器事業では、市況の急激な変動による設備投資動向により、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
一方で、為替相場の変動や金融政策の転換に伴う影響に加え、ウクライナ情勢や中東地域を含む国際情勢の不安定化、中国経済の成長鈍化など、国内外の景気動向については依然として先行き不透明な状況が続いております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従って、金利上昇によって支払金利や調達コストが増加することにより、当社グループの経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。
当連結会計年度において当社グループの事業に重大な影響を及ぼす訴訟は提起されていませんが、将来重要な訴訟等が提起された場合には当社グループの経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。
しかし、災害やサイバー攻撃、人的要因による障害が発生した場合、業務の停止や秘密情報の紛失、漏洩等のインシデントを起こし、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 997億円 | 1,046億円 | 1,113億円 | 1,172億円 | 1,104億円 | 1,384億円 | 1,627億円 | 1,743億円 | 1,967億円 | 1,794億円 |
| 営業利益 | 21億円 | 39億円 | 67億円 | 70億円 | 52億円 | 141億円 | 242億円 | 275億円 | 355億円 | 260億円 |
| 純利益 | 6億円 | 45億円 | 59億円 | 54億円 | 37億円 | 123億円 | 178億円 | 217億円 | 187億円 | 221億円 |
| 総資産 | 1,090億円 | 1,146億円 | 1,227億円 | 1,368億円 | 1,464億円 | 1,896億円 | 1,993億円 | 2,302億円 | 2,225億円 | 2,420億円 |
| 自己資本比率 | 29.6% | 32.6% | 33.9% | 33.0% | 34.8% | 45.3% | 51.1% | 54.5% | 61.4% | 59.9% |
| ROE | 1.8% | 13.0% | 15.0% | 12.4% | 7.8% | 17.9% | 19.0% | 19.1% | 14.3% | 15.7% |
| 1株利益(円) | 12.34 | 93.81 | 122.95 | 110.94 | 77.51 | 246.78 | 349.34 | 424.92 | 365.55 | 432.58 |
| 1株純資産(円) | 668.22 | 773.84 | 860.90 | 933.07 | 1,055.50 | 1,684.08 | 1,995.55 | 2,457.01 | 2,672.19 | 2,975.26 |
| 1株配当(円) | 14.0 | 16.0 | 21.0 | 24.0 | 24.0 | 50.0 | 66.0 | 102.0 | 106.0 | 132.0 |
| 期末PER(倍) | 96.0 | 20.9 | 16.2 | 23.8 | 56.6 | 27.8 | 12.2 | 14.7 | 12.5 | 13.2 |
| 営業CF | −6億円 | 65億円 | 48億円 | 37億円 | 34億円 | 226億円 | 34億円 | 153億円 | 231億円 | 160億円 |
| 投資CF | −11億円 | 5億円 | −15億円 | −42億円 | −70億円 | −6億円 | −57億円 | −180億円 | −9億円 | −138億円 |
| 財務CF | −3億円 | −75億円 | −37億円 | 54億円 | 33億円 | 55億円 | −87億円 | −8億円 | −171億円 | −16億円 |
| 現金 | 94億円 | 98億円 | 93億円 | 140億円 | 145億円 | 424億円 | 320億円 | 298億円 | 346億円 | 373億円 |
| 設備投資 | — | — | 28億円 | 57億円 | — | 69億円 | — | 56億円 | 70億円 | 202億円 |
| 研究開発費 | — | — | 72億円 | 78億円 | — | 85億円 | — | 103億円 | 120億円 | 114億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,731 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 751 | 783 | — | 774 | — | 803 | 828 | 858 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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