時計
67%売上に占める割合
- 売上
- 1,850億円
- 営業利益
- 271億円
- 利益率
- 14.7%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は62.1%増えました。
証券コード 6952 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は時計、コンシューマ、その他です。売上の約67%を時計が占めます。
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は62.1%増えました。
配当は100株で年4,500円です。
主な事業は時計、コンシューマ、その他です。
当グループ(当社及び当社の関係会社…以下同じ)は、当社、連結子会社36社及び持分法適用関連会社2社により構成され、時計、コンシューマ、その他の分野において、開発・生産から販売・サービスにわたる事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
時計
67%売上に占める割合
コンシューマ
30%
その他
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都三鷹市に樫尾製作所創業
山形県東根市に山形カシオ株式会社(現・連結子会社)の新工場が稼動
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
HRソリューション事業を運営するカシオヒューマンシステムズ株式会社に、当社が有する経営支援シ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は62.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 時計 | 1,850億円 | 271億円 | +33.8% |
| コンシューマ | 821億円 | 34億円 | +57.8% |
| その他 | 92億円 | −13億円 | — |
2026年3月期の株価は1,028〜1,657円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜17万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から64番目でした。
資産のうち66.9%が、返さなくていいお金です。現金は1,507億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.83%です。
信託銀行
15.83%
0.36億株−3.56pt
信託銀行
13.05%
0.29億株+0.75pt
信託銀行
6.48%
0.15億株+0.09pt
上位10者で50.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当該リスクが顕在化する可能性は常にあり、特に、中東における地政学リスクの高まりによる世界経済への影響が懸念されます。
当該リスクへの対応については、海外の法改正情報及び各国の規制動向を継続的に収集・分析するとともに、制度変更等による事業への影響を最小限に抑えるべく、適時適切な対応に努めてまいります。
重要なリスクの一つとして、防止策の徹底を図ってまいります。
①収益性強化と成長基盤の確立1)時計事業………………………「G-SHOCK」と「CASIOWATCH」の2軸ブランド展開による収益極大化を図ってまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
戦争、テロ、感染症等の要因による社会的混乱戦争やテロなど当グループによるコントロールができない事態によって、当グループの各種設備や生産拠点等が壊滅的な損害を被る可能性があります。
この場合は、当グループの生産体制等に影響を与え、生産・出荷の遅延、営業活動の停滞などにより、売上高が減少し、また、修繕や代替の為に多大な費用を要する可能性があります。
短期間における急激な価格変動や、販売価格の下落が長期にわたって続きコストダウン活動がこれに追いつかない場合、当グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,212億円 | 3,148億円 | 2,982億円 | 2,808億円 | 2,274億円 | 2,523億円 | 2,638億円 | 2,688億円 | 2,618億円 | 2,763億円 |
| 営業利益 | 306億円 | 296億円 | 303億円 | — | 154億円 | 220億円 | 182億円 | 142億円 | 142億円 | 231億円 |
| 純利益 | 184億円 | 196億円 | 221億円 | 176億円 | 120億円 | 159億円 | 131億円 | 119億円 | 81億円 | 182億円 |
| 総資産 | 3,515億円 | 3,642億円 | 3,575億円 | 3,341億円 | 3,320億円 | 3,373億円 | 3,352億円 | 3,499億円 | 3,316億円 | 3,515億円 |
| 自己資本比率 | 55.9% | 56.8% | 59.2% | 60.6% | 63.8% | 64.9% | 66.1% | 66.1% | 66.0% | 66.9% |
| ROE | 9.2% | 9.7% | 10.6% | 8.5% | 5.8% | 7.4% | 5.9% | 5.3% | 3.6% | 8.0% |
| 1株利益(円) | 72.67 | 79.42 | 89.86 | 72.23 | 49.52 | 65.53 | 54.65 | 50.91 | 35.22 | 80.05 |
| 1株純資産(円) | 797.03 | 839.10 | 859.02 | 834.98 | 873.42 | 909.00 | 926.35 | 997.27 | 959.79 | 1,045.90 |
| 1株配当(円) | 40.0 | 50.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 |
| 期末PER(倍) | 21.3 | 20.0 | 16.1 | 21.0 | 42.1 | 21.5 | 23.8 | 25.5 | 34.7 | 17.5 |
| 営業CF | 279億円 | 346億円 | 207億円 | 330億円 | 246億円 | 164億円 | 113億円 | 305億円 | 161億円 | 302億円 |
| 投資CF | −33億円 | −83億円 | −62億円 | −17億円 | −31億円 | −61億円 | −31億円 | −2億円 | 47億円 | −89億円 |
| 財務CF | −309億円 | −106億円 | −169億円 | −249億円 | −230億円 | −190億円 | −152億円 | −218億円 | −248億円 | −174億円 |
| 現金 | 1,188億円 | 1,346億円 | 1,322億円 | 1,343億円 | 1,371億円 | 1,339億円 | 1,302億円 | 1,446億円 | 1,404億円 | 1,507億円 |
| 設備投資 | — | — | 63億円 | — | — | 49億円 | — | 47億円 | 43億円 | 125億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 62億円 | — | 49億円 | 43億円 | 44億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,259 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 812 | — | — | 820 | — | 810 | 814 | 838 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やカシオ計算機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。