投資総研

電気機器 ・ プライム市場

太陽誘電

この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。

証券コード 6976 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上3,553億円前の年から +4.1%
  • 営業利益200億円前の年から +91.2%
  • 100株の年間配当9,000円税金を引く前
  • 働く人20,604人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループは、当社及び当社の関係会社(子会社29社及び関連会社1社)で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の…

  2. 2

    この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年9,000円です。

01

どんな会社?

電気機器の会社です。

当社グループは、当社及び当社の関係会社(子会社29社及び関連会社1社)で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の電子部品を製造販売する電子部品事業を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1950

    東京都杉並区に太陽誘電株式会社を設立、磁器コンデンサ及びステアタイト磁器絶縁体の生産を開始

  2. 1970

    東京証券取引所市場第二部に株式を上場

  3. 2019

    中国に製造会社太陽誘電(常州)電子有限公司を設立

  4. 2022

    東京証券取引所プライム市場に移行

  5. 2025

    インドに販売会社TAIYOYUDEN(INDIA)ELECTRONICSPRIVATELIM…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6976
業種
電気機器
本社
東京都中央区京橋2丁目7番19号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
20,604人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。

売上▲ 4.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年3,553億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 91.2%
17年18年19年20年21年22年682億円23年24年25年26年200億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)148億円▲ 536.0%
17年20年26年
1株利益(EPS)118.49円▲ 534.7%
17年20年26年
営業利益率5.6%▲ 2.6pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)4.5%▲ 3.8pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,739〜5,326円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円22年7,710円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 太陽誘電
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年太陽誘電 79.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

17万〜53万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(31.2〜132.1倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

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配当は?

100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

9,000円100株の年間配当(税金を引く前)
76.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年90.0円24年25年26年90.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち56.0%が、返さなくていいお金です。現金は981億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)56.0%▲ 0.4pt
17年20年26年
手元の現金981億円▲ 45.2%
17年20年26年
借入金と社債1,204億円▲ 6.2%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)581億円▲ 71.2%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

662万円平均年収(単体)
41.5歳平均年齢(単体)
16.4年平均勤続(単体)
設備投資411億円▼ 34.5%
17年20年26年
研究開発費145億円▼ 3.8%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー324億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員20,604人
17年20年26年
平均年収(単体)662万円▼ 2.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、27.24%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

27.24%

0.34億株+1.22pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

17.26%

0.22億株+1.14pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)

3.36%

0.04億株−0.45pt

上位10者で57.9%

  • 47.4%信託銀行
  • 8.9%金融機関
  • 1.5%会社など
  1. 4
    伊予銀行(常任代理人 日本カストディ銀行)信託銀行
    1.59%−0.01pt
  2. 5
    公益財団法人佐藤交通遺児福祉基金会社など
    1.53%変わらず
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.47%新しく入った
  4. 7
    JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.44%新しく入った
  5. 8
    バークレイズ証券金融機関
    1.41%新しく入った
  6. 9
    日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    1.33%変わらず
  7. 10
    HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES(常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    1.22%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(1)中東情勢に関するリスク当社グループにおける中東向け売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であります。
  • 今年の文ただし、中東情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。
  • 今年の文需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施し、5年間で2,700億円規模の設備投資を計画しています。
  • 今年の文特にAIサーバーにおいては、機器の高性能化、電子部品の高密度実装化に伴い、小型・高性能な最先端の電子部品が数多く求められると考えられます。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • ただし、中東情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。

  • また、各国行政当局の活動制限措置や当社グループの従業員の感染などによる生産への影響、物流も含めたサプライチェーンの停滞などの影響を受ける可能性があります。

  • そのため顧客の在庫と生産計画は大きく変動し、当社グループの受注はそれによって大きく影響を受ける可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,307億円2,441億円2,743億円2,823億円3,009億円3,496億円3,195億円3,226億円3,414億円3,553億円
営業利益124億円202億円352億円372億円408億円682億円320億円91億円105億円200億円
純利益54億円164億円237億円180億円286億円544億円232億円83億円23億円148億円
総資産2,711億円2,872億円3,289億円3,431億円4,046億円4,745億円5,035億円5,797億円5,732億円6,155億円
自己資本比率56.8%59.1%62.5%61.2%60.1%63.1%63.1%56.8%55.6%56.0%
ROE3.5%10.1%12.6%8.7%12.6%20.0%7.5%2.6%0.7%4.5%
1株利益(円)46.08138.80189.93143.04227.99433.46186.3266.7518.67118.49
1株純資産(円)1,305.961,440.791,609.721,672.401,937.862,403.202,548.152,640.982,552.942,754.19
1株配当(円)20.020.021.026.040.080.090.090.090.090.0
期末PER(倍)30.513.011.520.022.812.823.854.3132.131.2
営業CF297億円339億円430億円524億円529億円673億円395億円511億円339億円581億円
投資CF−288億円−269億円−336億円−409億円−422億円−506億円−604億円−828億円−635億円−257億円
財務CF−43億円10億円−16億円−49億円126億円−147億円145億円376億円30億円−68億円
現金361億円438億円517億円573億円818億円886億円841億円949億円675億円981億円
設備投資——426億円441億円—516億円—799億円627億円411億円
研究開発費——130億円129億円—131億円—137億円150億円145億円
従業員—————————20,604
平均年収(単体・万円)——723737—741—628676662

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や太陽誘電が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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