信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
27.24%
0.34億株+1.22pt
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。
証券コード 6976 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社及び当社の関係会社(子会社29社及び関連会社1社)で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の…
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。
配当は100株で年9,000円です。
電気機器の会社です。
当社グループは、当社及び当社の関係会社(子会社29社及び関連会社1社)で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の電子部品を製造販売する電子部品事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
東京都杉並区に太陽誘電株式会社を設立、磁器コンデンサ及びステアタイト磁器絶縁体の生産を開始
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
中国に製造会社太陽誘電(常州)電子有限公司を設立
東京証券取引所プライム市場に移行
インドに販売会社TAIYOYUDEN(INDIA)ELECTRONICSPRIVATELIM…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は91.2%増えました。
2026年3月期の株価は1,739〜5,326円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
17万〜53万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、決算期末の利回りは上から103番目でした。
資産のうち56.0%が、返さなくていいお金です。現金は981億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、27.24%です。
信託銀行
27.24%
0.34億株+1.22pt
信託銀行
17.26%
0.22億株+1.14pt
金融機関
3.36%
0.04億株−0.45pt
上位10者で57.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(1)中東情勢に関するリスク当社グループにおける中東向け売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であります。
ただし、中東情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。
需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施し、5年間で2,700億円規模の設備投資を計画しています。
特にAIサーバーにおいては、機器の高性能化、電子部品の高密度実装化に伴い、小型・高性能な最先端の電子部品が数多く求められると考えられます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
ただし、中東情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。
また、各国行政当局の活動制限措置や当社グループの従業員の感染などによる生産への影響、物流も含めたサプライチェーンの停滞などの影響を受ける可能性があります。
そのため顧客の在庫と生産計画は大きく変動し、当社グループの受注はそれによって大きく影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,307億円 | 2,441億円 | 2,743億円 | 2,823億円 | 3,009億円 | 3,496億円 | 3,195億円 | 3,226億円 | 3,414億円 | 3,553億円 |
| 営業利益 | 124億円 | 202億円 | 352億円 | 372億円 | 408億円 | 682億円 | 320億円 | 91億円 | 105億円 | 200億円 |
| 純利益 | 54億円 | 164億円 | 237億円 | 180億円 | 286億円 | 544億円 | 232億円 | 83億円 | 23億円 | 148億円 |
| 総資産 | 2,711億円 | 2,872億円 | 3,289億円 | 3,431億円 | 4,046億円 | 4,745億円 | 5,035億円 | 5,797億円 | 5,732億円 | 6,155億円 |
| 自己資本比率 | 56.8% | 59.1% | 62.5% | 61.2% | 60.1% | 63.1% | 63.1% | 56.8% | 55.6% | 56.0% |
| ROE | 3.5% | 10.1% | 12.6% | 8.7% | 12.6% | 20.0% | 7.5% | 2.6% | 0.7% | 4.5% |
| 1株利益(円) | 46.08 | 138.80 | 189.93 | 143.04 | 227.99 | 433.46 | 186.32 | 66.75 | 18.67 | 118.49 |
| 1株純資産(円) | 1,305.96 | 1,440.79 | 1,609.72 | 1,672.40 | 1,937.86 | 2,403.20 | 2,548.15 | 2,640.98 | 2,552.94 | 2,754.19 |
| 1株配当(円) | 20.0 | 20.0 | 21.0 | 26.0 | 40.0 | 80.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 |
| 期末PER(倍) | 30.5 | 13.0 | 11.5 | 20.0 | 22.8 | 12.8 | 23.8 | 54.3 | 132.1 | 31.2 |
| 営業CF | 297億円 | 339億円 | 430億円 | 524億円 | 529億円 | 673億円 | 395億円 | 511億円 | 339億円 | 581億円 |
| 投資CF | −288億円 | −269億円 | −336億円 | −409億円 | −422億円 | −506億円 | −604億円 | −828億円 | −635億円 | −257億円 |
| 財務CF | −43億円 | 10億円 | −16億円 | −49億円 | 126億円 | −147億円 | 145億円 | 376億円 | 30億円 | −68億円 |
| 現金 | 361億円 | 438億円 | 517億円 | 573億円 | 818億円 | 886億円 | 841億円 | 949億円 | 675億円 | 981億円 |
| 設備投資 | — | — | 426億円 | 441億円 | — | 516億円 | — | 799億円 | 627億円 | 411億円 |
| 研究開発費 | — | — | 130億円 | 129億円 | — | 131億円 | — | 137億円 | 150億円 | 145億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,604 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 723 | 737 | — | 741 | — | 628 | 676 | 662 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や太陽誘電が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。