投資総研

機械 ・ プライム市場

三井E&S

この1年は、売上が12.1%増え、営業利益は62.7%増えました。

証券コード 7003 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上3,532億円前の年から +12.1%
  • 営業利益376億円前の年から +62.7%
  • 100株の年間配当5,700円税金を引く前
  • 働く人5,998人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は舶用推進システム、周辺サービス、物流システムです。売上の約42%を舶用推進システムが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が12.1%増え、営業利益は62.7%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年5,700円です。

01

どんな会社?

主な事業は舶用推進システム、周辺サービス、物流システムです。

当社グループは、当社及び当社の関係会社(連結子会社42社及び持分法適用関連会社13社)により構成されており、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービスの4つの事業を主として行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

舶用推進システム

42%売上に占める割合

売上
1,497億円
営業利益
145億円
利益率
9.6%

周辺サービス

27%

売上
943億円
営業利益
8億円
利益率
0.8%

物流システム

18%

売上
652億円
営業利益
139億円
利益率
21.4%

成長事業推進

12%

売上
438億円
営業利益
88億円
利益率
19.5%

売上3,532億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 舶用推進システム42%1,497億円
  • 周辺サービス27%943億円
  • 物流システム19%652億円
  • 成長事業推進12%438億円
  • その他0%2億円

これまでの歩み

  1. 1917

    三井物産株式会社造船部として、宇野仮工場において財務諸表提出会社創業

  2. 1949

    東京及び大阪証券取引所に株式上場

  3. 2024

    株式会社三井造船昭島研究所の全保有株式を三井E&S造船株式会社へ譲渡

  4. 2024

    三井海洋開発株式会社の株式の一部を売出しの方法により売却

  5. 2025

    三井E&S造船株式会社の全保有株式を常石造船株式会社へ譲渡

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7003
業種
機械
本社
東京都中央区築地五丁目6番4号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
5,998人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が12.1%増え、営業利益は62.7%増えました。

売上▲ 12.1%
17年18年19年20年7,865億円21年22年23年24年25年26年3,532億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 62.7%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年376億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
舶用推進システム1,497億円145億円+93.6%
周辺サービス943億円8億円—
物流システム652億円139億円+134.1%
成長事業推進438億円88億円+28.4%
その他2億円−4億円−108.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)385億円▼ 1.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)381.15円▼ 1.1%
17年20年26年
営業利益率10.7%▲ 3.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)19.3%▼ 5.8pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 三井E&S
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年三井E&S 1016.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(4.3〜14.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,700円(税金を引く前)。

5,700円100株の年間配当(税金を引く前)
15.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 185.0%
23年24年25年26年57.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち46.3%が、返さなくていいお金です。現金は546億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)46.3%▲ 8.5pt
17年20年26年
手元の現金546億円▲ 63.6%
17年20年26年
借入金と社債927億円▼ 5.2%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)284億円▲ 91.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

802万円平均年収(単体)
40.2歳平均年齢(単体)
16.3年平均勤続(単体)
設備投資91億円▼ 5.5%
17年20年26年
研究開発費17億円▲ 17.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー310億円▼ 59.1%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員5,998人
17年20年26年
平均年収(単体)802万円▲ 14.0%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.66%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

13.66%

0.14億株+2.02pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

7.19%

0.07億株+2.75pt

3

会社など

今治造船

3.83%

0.04億株変わらず

上位10者で38.6%

  • 25.0%信託銀行
  • 9.8%金融機関
  • 3.8%会社など
  1. 4
    BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)金融機関
    3.79%新しく入った
  2. 5
    三井物産信託銀行
    2.52%変わらず
  3. 6
    J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513金融機関
    2.00%新しく入った
  4. 7
    大樹生命保険信託銀行
    1.58%変わらず
  5. 8
    THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT金融機関
    1.37%新しく入った
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.36%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    1.26%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、米国の関税政策や中東情勢の悪化がサプライチェーンや世界経済に影響を与える可能性があります。
  • 今年の文また、原油価格の急騰や石油化学製品の需給逼迫も同様に当社グループの損益を悪化させる可能性があります。
  • 今年の文人的資本経営の推進▶人事視点-社会や顧客と共に課題解決に挑み、その成果を分かち合い、三方良しの関係を築く。
  • 今年の文当社グループが中長期的に目指す姿へ向けて持続的な成長をしていくため、必要な事業投資を進めるとともに、適正な配当政策による株主還元を行い、株主資本コストと負債コストのバランスを意識し企業価値向上に努めてまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • その間の社会情勢等の変化により、契約を締結した時点の見積原価と実際の原価との間に差異が生じる可能性があります。

  • また、米国の関税政策や中東情勢の悪化がサプライチェーンや世界経済に影響を与える可能性があります。

  • 大規模災害のリスク地震や風水害など各種災害が発生した場合には、物的・人的被害の発生や物流機能の麻痺等により、当社グループの生産活動を中心とした事業活動に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,315億円7,032億円6,565億円7,865億円6,447億円5,794億円2,623億円3,019億円3,151億円3,532億円
営業利益83億円−52億円−597億円−621億円−122億円−100億円94億円196億円231億円376億円
純利益122億円−101億円−696億円−862億円1億円−218億円156億円251億円391億円385億円
総資産1.10兆円1.03兆円9,991億円8,404億円7,590億円4,092億円4,400億円4,671億円4,492億円4,946億円
自己資本比率22.8%23.2%16.0%7.7%8.5%14.0%24.2%30.4%37.8%46.3%
ROE5.0%−4.1%−34.9%−77.0%0.2%−36.0%19.0%20.2%25.1%19.3%
1株利益(円)———-1,066.471.67-269.94177.47255.73385.39381.15
1株純資産(円)———796.36793.54706.061,107.021,311.641,682.972,270.25
1株配当(円)——————3.05.020.057.0
期末PER(倍)11.4———333.9—2.37.54.314.6
営業CF−78億円−36億円662億円−372億円75億円−203億円−150億円−344億円149億円284億円
投資CF−288億円−90億円−1億円841億円211億円−709億円−30億円−4億円609億円26億円
財務CF194億円−148億円−533億円−268億円−68億円8億円95億円241億円−766億円−104億円
現金1,156億円863億円974億円1,167億円1,355億円508億円435億円335億円334億円546億円
設備投資——183億円156億円—90億円—72億円96億円91億円
研究開発費——45億円35億円—21億円—20億円15億円17億円
従業員—————————5,998
平均年収(単体・万円)——647634—806—697704802

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三井E&Sが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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