パワースポーツ&エンジン事業
30%売上に占める割合
- 売上
- 6,828億円
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。
証券コード 7012 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はパワースポーツ&エンジン事業、航空宇宙システム事業、エネルギーソリューション&マリン事業です。売上の約30%をパワースポーツ&エンジン事業が占めます。
この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。
配当は100株で年3,420円です。
主な事業はパワースポーツ&エンジン事業、航空宇宙システム事業、エネルギーソリューション&マリン事業です。
当社グループは、当社(提出会社)、子会社136社及び関連会社(共同支配企業を含む)31社により構成されており、当社を中心として航空宇宙システム事業、車両事業、エネルギーソリューション&マリン事業、精密機械・ロボット事業、パワースポーツ&エンジン事業及びその他事業を営んでいます。
有価証券報告書「事業の内容」より
パワースポーツ&エンジン事業
30%売上に占める割合
航空宇宙システム事業
27%
エネルギーソリューション&マリン事業
19%
精密機械・ロボット事業
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
川崎正蔵、東京築地南飯田町の官有地を借用し、川崎築地造船所を創業
株式会社KCMの全株式を日立建機株式会社に譲渡
川重冷熱工業株式会社(連結子会社)を株式交換により完全子会社化
車両事業を分離し、川崎車両株式会社(連結子会社)に承継モーターサイクル&エンジン事業(現・パ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| パワースポーツ&エンジン事業 | 6,828億円 | — | — |
| 航空宇宙システム事業 | 6,137億円 | — | — |
| エネルギーソリューション&マリン事業 | 4,336億円 | — | — |
| 精密機械・ロボット事業 | 2,591億円 | — | — |
| 車両事業 | 2,362億円 | — | — |
| その他 | 858億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,196〜3,766円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜38万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,420円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(輸送用機器)で配当のある73社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち26.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,154億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.57%です。
信託銀行
13.57%
0.23億株−1.44pt
信託銀行
8.00%
0.13億株新しく入った
金融機関
3.42%
0.06億株変わらず
上位10者で37.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
日本においても、2022年の経済安全保障推進法の施行をはじめとする各種法規制の整備を通じ、経済安全保障に関する取組が一層強化されています。
当社グループは、重要な社会インフラを担う企業として、日本及び主要マーケット国における経済安全保障政策に適切に対応できない場合、事業の継続性に重大な影響を及ぼす可能性があります。
また、中東情勢、中国における対日輸出規制、米国における関税措置の動向等に見られるように、国家間の対立が激化することにより、国際的な経済環境が悪化し、企業の事業活動や事業継続に深刻な影響を与える可能性があります。
このため、国際的な部品・原材料の調達や製品の取引において、調達・物流の停滞やコスト上昇等の影響を受ける可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
)の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりです。
当社グループは、重要な社会インフラを担う企業として、日本及び主要マーケット国における経済安全保障政策に適切に対応できない場合、事業の継続性に重大な影響を及ぼす可能性があります。
このため、国際的な部品・原材料の調達や製品の取引において、調達・物流の停滞やコスト上昇等の影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.52兆円 | 1.57兆円 | 1.59兆円 | 1.64兆円 | 1.49兆円 | 1.50兆円 | 1.73兆円 | 1.85兆円 | 2.13兆円 | 2.31兆円 |
| 税引前利益 | 389億円 | 330億円 | 379億円 | 393億円 | −147億円 | 277億円 | 703億円 | 320億円 | 1,075億円 | 1,455億円 |
| 純利益 | 262億円 | 289億円 | 275億円 | 187億円 | −193億円 | 126億円 | 530億円 | 254億円 | 880億円 | 1,082億円 |
| 総資産 | 1.69兆円 | 1.79兆円 | 1.84兆円 | 1.96兆円 | 2.09兆円 | 2.17兆円 | 2.46兆円 | 2.68兆円 | 3.02兆円 | 3.32兆円 |
| 自己資本比率 | 25.9% | 26.1% | 25.9% | 23.3% | 22.1% | 23.2% | 23.4% | 23.7% | 23.3% | 26.4% |
| ROE | 6.0% | 6.4% | 5.8% | 4.0% | — | 2.6% | 9.8% | 4.2% | 13.2% | 13.7% |
| 1株利益(円) | 31.37 | 34.62 | 32.87 | 22.34 | -115.73 | 15.10 | 63.32 | 30.30 | 105.08 | 129.41 |
| 1株純資産(円) | 523.48 | 558.00 | 570.37 | 545.52 | 553.33 | 603.66 | 688.07 | 757.11 | 841.12 | 1,050.57 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 12.0 | 14.0 | — | — | — | — | 10.0 | 30.0 | 34.2 |
| 期末PER(倍) | 21.5 | 19.9 | 16.6 | 14.0 | — | 29.5 | 9.1 | 33.6 | 17.0 | 22.4 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | 1,569億円 | 236億円 | 317億円 | 1,489億円 | 1,401億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | −584億円 | −775億円 | −898億円 | −1,112億円 | −1,280億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | −1,089億円 | 853億円 | 129億円 | 96億円 | −332億円 |
| 現金 | 507億円 | 644億円 | 683億円 | 1,025億円 | 1,222億円 | 1,085億円 | 1,384億円 | 842億円 | 1,328億円 | 1,154億円 |
| 設備投資 | — | — | 669億円 | 704億円 | — | 535億円 | — | 1,337億円 | 1,411億円 | 1,433億円 |
| 研究開発費 | — | — | 487億円 | 526億円 | — | 470億円 | — | 533億円 | 489億円 | 568億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 41,652 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 708 | 715 | — | 684 | — | 810 | 793 | 910 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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