投資総研

輸送用機器 ・ プライム市場

川崎重工業

この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。

証券コード 7012 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上2.31兆円前の年から +8.5%
  • 税引前利益1,455億円前の年から +35.4%
  • 100株の年間配当3,420円税金を引く前
  • 働く人41,652人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はパワースポーツ&エンジン事業、航空宇宙システム事業、エネルギーソリューション&マリン事業です。売上の約30%をパワースポーツ&エンジン事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年3,420円です。

01

どんな会社?

主な事業はパワースポーツ&エンジン事業、航空宇宙システム事業、エネルギーソリューション&マリン事業です。

当社グループは、当社(提出会社)、子会社136社及び関連会社(共同支配企業を含む)31社により構成されており、当社を中心として航空宇宙システム事業、車両事業、エネルギーソリューション&マリン事業、精密機械・ロボット事業、パワースポーツ&エンジン事業及びその他事業を営んでいます。

有価証券報告書「事業の内容」より

パワースポーツ&エンジン事業

30%売上に占める割合

売上
6,828億円

航空宇宙システム事業

27%

売上
6,137億円

エネルギーソリューション&マリン事業

19%

売上
4,336億円

精密機械・ロボット事業

11%

売上
2,591億円

売上2.31兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • パワースポーツ&エンジン事業29%6,828億円
  • 航空宇宙システム事業27%6,137億円
  • エネルギーソリューション&マリン事業19%4,336億円
  • 精密機械・ロボット事業11%2,591億円
  • 車両事業10%2,362億円
  • そのほか4%858億円

これまでの歩み

  1. 1878

    川崎正蔵、東京築地南飯田町の官有地を借用し、川崎築地造船所を創業

  2. 2015

    株式会社KCMの全株式を日立建機株式会社に譲渡

  3. 2021

    川重冷熱工業株式会社(連結子会社)を株式交換により完全子会社化

  4. 2021

    車両事業を分離し、川崎車両株式会社(連結子会社)に承継モーターサイクル&エンジン事業(現・パ…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7012
業種
輸送用機器
本社
神戸市中央区東川崎町3丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
41,652人(グループ全体)
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もうかっている?

この1年は、売上が8.5%増え、税引前利益は35.4%増えました。

売上▲ 8.5%
22年23年24年25年26年2.31兆円
税引前利益▲ 35.4%
22年23年24年25年26年1,455億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
パワースポーツ&エンジン事業6,828億円——
航空宇宙システム事業6,137億円——
エネルギーソリューション&マリン事業4,336億円——
精密機械・ロボット事業2,591億円——
車両事業2,362億円——
その他858億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,082億円▲ 22.9%
22年26年
1株利益(EPS)129.41円▲ 23.2%
22年26年
税引前利益率6.3%▲ 1.2pt
22年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)13.7%▲ 0.5pt
22年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,196〜3,766円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円22年568円23年24年25年26年3,766円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 川崎重工業
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年川崎重工業 546.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

12万〜38万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(17.0〜33.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年3,420円(税金を引く前)。

3,420円100株の年間配当(税金を引く前)
26.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 14.0%
24年25年26年34.2円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち26.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,154億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)26.4%▲ 3.1pt
22年26年
手元の現金1,154億円▼ 13.1%
22年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,401億円▼ 6.0%
22年26年
06

未来への投資と、働く人

910万円平均年収(単体)
41.7歳平均年齢(単体)
15.3年平均勤続(単体)
設備投資1,433億円▲ 1.6%
22年26年
研究開発費568億円▲ 16.2%
22年26年
フリーキャッシュフロー120億円▼ 68.1%
22年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員41,652人
22年26年
平均年収(単体)910万円▲ 14.8%
22年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.57%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

13.57%

0.23億株−1.44pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

8.00%

0.13億株新しく入った

3

金融機関

日本生命保険相互会社

3.42%

0.06億株変わらず

上位10者で37.0%

  • 21.6%信託銀行
  • 10.6%金融機関
  • 2.7%持株会
  • 2.1%個人など
  1. 4
    川崎重工業従業員持株会持株会
    2.67%−0.17pt
  2. 5
    川崎重工共栄会個人など
    2.12%−0.30pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.08%−0.68pt
  4. 7
    JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.34%+0.12pt
  5. 8
    みずほ銀行金融機関
    1.33%変わらず
  6. 9
    HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)金融機関
    1.24%新しく入った
  7. 10
    NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)金融機関
    1.20%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文日本においても、2022年の経済安全保障推進法の施行をはじめとする各種法規制の整備を通じ、経済安全保障に関する取組が一層強化されています。
  • 今年の文当社グループは、重要な社会インフラを担う企業として、日本及び主要マーケット国における経済安全保障政策に適切に対応できない場合、事業の継続性に重大な影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また、中東情勢、中国における対日輸出規制、米国における関税措置の動向等に見られるように、国家間の対立が激化することにより、国際的な経済環境が悪化し、企業の事業活動や事業継続に深刻な影響を与える可能性があります。
  • 今年の文このため、国際的な部品・原材料の調達や製品の取引において、調達・物流の停滞やコスト上昇等の影響を受ける可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • )の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりです。

  • 当社グループは、重要な社会インフラを担う企業として、日本及び主要マーケット国における経済安全保障政策に適切に対応できない場合、事業の継続性に重大な影響を及ぼす可能性があります。

  • このため、国際的な部品・原材料の調達や製品の取引において、調達・物流の停滞やコスト上昇等の影響を受ける可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.52兆円1.57兆円1.59兆円1.64兆円1.49兆円1.50兆円1.73兆円1.85兆円2.13兆円2.31兆円
税引前利益389億円330億円379億円393億円−147億円277億円703億円320億円1,075億円1,455億円
純利益262億円289億円275億円187億円−193億円126億円530億円254億円880億円1,082億円
総資産1.69兆円1.79兆円1.84兆円1.96兆円2.09兆円2.17兆円2.46兆円2.68兆円3.02兆円3.32兆円
自己資本比率25.9%26.1%25.9%23.3%22.1%23.2%23.4%23.7%23.3%26.4%
ROE6.0%6.4%5.8%4.0%—2.6%9.8%4.2%13.2%13.7%
1株利益(円)31.3734.6232.8722.34-115.7315.1063.3230.30105.08129.41
1株純資産(円)523.48558.00570.37545.52553.33603.66688.07757.11841.121,050.57
1株配当(円)60.012.014.0————10.030.034.2
期末PER(倍)21.519.916.614.0—29.59.133.617.022.4
営業CF—————1,569億円236億円317億円1,489億円1,401億円
投資CF—————−584億円−775億円−898億円−1,112億円−1,280億円
財務CF—————−1,089億円853億円129億円96億円−332億円
現金507億円644億円683億円1,025億円1,222億円1,085億円1,384億円842億円1,328億円1,154億円
設備投資——669億円704億円—535億円—1,337億円1,411億円1,433億円
研究開発費——487億円526億円—470億円—533億円489億円568億円
従業員—————————41,652
平均年収(単体・万円)——708715—684—810793910

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や川崎重工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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