北米
52%売上に占める割合
- 売上
- 2.56兆円
- 営業利益
- 1,675億円
- 利益率
- 5.7%
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。
証券コード 7261 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は北米、日本、欧州です。売上の約52%を北米が占めます。
この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。
配当は100株で年5,500円です。
主な事業は北米、日本、欧州です。
当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社21社(2026年3月31日現在)で構成され、主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
北米
52%売上に占める割合
日本
18%
欧州
17%
その他
12%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東洋コルク工業株式会社として設立
東京証券取引所に株式を上場
マツダトヨタマニュファクチャリングUSA,Inc.で量産車の生産を開始
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
「マツダR&Dセンター東京」を開設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 北米 | 2.56兆円 | 1,675億円 | +150.2% |
| 日本 | 9,002億円 | −1,618億円 | −434.0% |
| 欧州 | 8,596億円 | 180億円 | −5.9% |
| その他 | 5,967億円 | 327億円 | +41.9% |
2026年3月期の株価は723〜1,395円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
7万〜14万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(輸送用機器)で配当のある73社のうち、決算期末の利回りは上から5番目でした。
資産のうち42.5%が、返さなくていいお金です。現金は1.29兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.67%です。
信託銀行
17.67%
1.11億株+0.86pt
信託銀行
5.73%
0.36億株+1.10pt
会社など
5.06%
0.32億株−0.01pt
上位10者で40.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、近年のAI技術の急速な進展により、ビジネスにおけるAI活用が一層拡大しており、これに伴い、AI生成物が第三者の知的財産権を侵害するリスクが高まる可能性があります。
また、ランサムウェア攻撃や標的型攻撃等のサイバー攻撃は高度化・巧妙化してきており、サプライチェーンを通じた当社グループシステム等に対する不正アクセスのリスクも増大しております。
さらに、当社グループにおいては、ビジネススピードと生産性を大幅に引き上げるべくAI等の新たな技術の活用を進めていることから、情報漏洩や意図しない情報拡散等のリスクも存在します。
これに対して、生産性向上などの内部努力による製造コストの低減の他に、調達条件の見直し等によりコスト抑制に努めておりますが、これらの対応のみでは、コスト上昇を十分に吸収出来ない可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従いまして、当社グループの主要市場において、景気の減速または後退、需要構造の変化、需要減少、価格競争の激化等が進むことにより、当社グループの経営成績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、近年のAI技術の急速な進展により、ビジネスにおけるAI活用が一層拡大しており、これに伴い、AI生成物が第三者の知的財産権を侵害するリスクが高まる可能性があります。
これらのリスクが顕在化した場合、対策費用の発生、当社製品の信用の失墜やブランドイメージの毀損などにより、当社グループの経営成績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.21兆円 | 3.47兆円 | 3.56兆円 | 3.43兆円 | 2.88兆円 | 3.12兆円 | 3.83兆円 | 4.83兆円 | 5.02兆円 | 4.92兆円 |
| 営業利益 | 1,257億円 | 1,464億円 | 823億円 | 436億円 | 88億円 | 1,042億円 | 1,420億円 | 2,505億円 | 1,861億円 | 516億円 |
| 純利益 | 938億円 | 1,121億円 | 632億円 | 121億円 | −317億円 | 816億円 | 1,428億円 | 2,077億円 | 1,141億円 | 351億円 |
| 総資産 | 2.52兆円 | 2.72兆円 | 2.88兆円 | 2.79兆円 | 2.92兆円 | 2.97兆円 | 3.26兆円 | 3.79兆円 | 4.09兆円 | 4.48兆円 |
| 自己資本比率 | 41.2% | 43.8% | 41.8% | 42.1% | 40.5% | 43.8% | 44.2% | 45.8% | 43.8% | 42.5% |
| ROE | 9.4% | 10.0% | 5.3% | 1.0% | −2.7% | 6.6% | 10.4% | 13.1% | 6.5% | 1.9% |
| 1株利益(円) | 156.87 | 182.93 | 100.28 | 19.26 | -50.26 | 129.49 | 226.71 | 329.65 | 181.00 | 55.64 |
| 1株純資産(円) | 1,738.70 | 1,894.29 | 1,910.67 | 1,865.63 | 1,876.40 | 2,065.74 | 2,285.21 | 2,757.74 | 2,843.31 | 3,020.96 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 35.0 | 35.0 | 35.0 | — | 20.0 | 45.0 | 60.0 | 55.0 | 55.0 |
| 期末PER(倍) | 10.2 | 7.7 | 12.4 | 29.7 | — | 7.0 | 5.4 | 5.3 | 5.2 | 18.7 |
| 営業CF | 1,611億円 | 2,078億円 | 1,467億円 | 348億円 | 1,201億円 | 1,892億円 | 1,374億円 | 4,189億円 | 3,056億円 | 2億円 |
| 投資CF | −638億円 | −1,600億円 | −1,316億円 | −1,276億円 | −789億円 | −1,362億円 | −994億円 | −1,799億円 | −2,000億円 | −9億円 |
| 財務CF | −1,499億円 | 305億円 | 834億円 | −243億円 | 993億円 | −864億円 | −899億円 | −847億円 | 901億円 | 1,050億円 |
| 現金 | 5,269億円 | 6,049億円 | 7,016億円 | 5,680億円 | 7,388億円 | 7,404億円 | 7,171億円 | 9,193億円 | 1.11兆円 | 1.29兆円 |
| 設備投資 | — | — | 1,197億円 | 1,326億円 | — | 1,443億円 | — | 1,213億円 | 1,484億円 | 1,200億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,347億円 | 1,350億円 | — | 1,346億円 | — | 1,463億円 | 1,680億円 | 1,609億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 47,144 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 677 | 664 | — | 638 | — | 689 | 714 | 711 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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