投資総研

輸送用機器 ・ プライム市場

マツダ

この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。

証券コード 7261 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4.92兆円前の年から −2.0%
  • 営業利益516億円前の年から −72.3%
  • 100株の年間配当5,500円税金を引く前
  • 働く人47,144人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は北米、日本、欧州です。売上の約52%を北米が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年5,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は北米、日本、欧州です。

当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社21社(2026年3月31日現在)で構成され、主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

北米

52%売上に占める割合

売上
2.56兆円
営業利益
1,675億円
利益率
5.7%

日本

18%

売上
9,002億円
営業利益
−1,618億円
利益率
−4.8%

欧州

17%

売上
8,596億円
営業利益
180億円
利益率
2.0%

その他

12%

売上
5,967億円
営業利益
327億円
利益率
4.9%

売上4.92兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 北米52%25,617億円
  • 日本18%9,002億円
  • 欧州18%8,596億円
  • その他12%5,967億円

これまでの歩み

  1. 1920

    東洋コルク工業株式会社として設立

  2. 1949

    東京証券取引所に株式を上場

  3. 2022

    マツダトヨタマニュファクチャリングUSA,Inc.で量産車の生産を開始

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

  5. 2025

    「マツダR&Dセンター東京」を開設

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7261
業種
輸送用機器
本社
広島県安芸郡府中町新地3番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
47,144人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.0%減り、営業利益は72.3%減りました。

売上▼ 2.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4.92兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 72.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年2,505億円25年26年516億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
北米2.56兆円1,675億円+150.2%
日本9,002億円−1,618億円−434.0%
欧州8,596億円180億円−5.9%
その他5,967億円327億円+41.9%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)351億円▼ 69.2%
17年20年26年
1株利益(EPS)55.64円▼ 69.3%
17年20年26年
営業利益率1.0%▼ 2.7pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)1.9%▼ 4.6pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は723〜1,395円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,116円23年24年1,961円25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • マツダ
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年マツダ 141.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

7万〜14万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(5.2〜18.7倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,500円(税金を引く前)。

5,500円100株の年間配当(税金を引く前)
98.8%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年22年23年24年60.0円25年26年55.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち42.5%が、返さなくていいお金です。現金は1.29兆円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)42.5%▼ 1.3pt
17年20年26年
手元の現金1.29兆円▲ 17.0%
17年20年26年
借入金と社債8,337億円▲ 21.4%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)2億円▼ 99.9%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

711万円平均年収(単体)
42.5歳平均年齢(単体)
17.7年平均勤続(単体)
設備投資1,200億円▼ 19.1%
17年20年26年
研究開発費1,609億円▼ 4.2%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−6億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員47,144人
17年20年26年
平均年収(単体)711万円▼ 0.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.67%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

17.67%

1.11億株+0.86pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

5.73%

0.36億株+1.10pt

3

会社など

トヨタ自動車

5.06%

0.32億株−0.01pt

上位10者で40.7%

  • 26.7%信託銀行
  • 9.0%金融機関
  • 5.1%会社など
  1. 4
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    3.27%新しく入った
  2. 5
    THE BANK OF NEW YORK, TREATYJASDEC ACCOUNT(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    2.15%新しく入った
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505325(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.71%新しく入った
  4. 7
    JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.38%新しく入った
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.33%+0.10pt
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.22%−0.25pt
  7. 10
    MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN JAPAN COREALPHA FUND(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.21%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、近年のAI技術の急速な進展により、ビジネスにおけるAI活用が一層拡大しており、これに伴い、AI生成物が第三者の知的財産権を侵害するリスクが高まる可能性があります。
  • 今年の文また、ランサムウェア攻撃や標的型攻撃等のサイバー攻撃は高度化・巧妙化してきており、サプライチェーンを通じた当社グループシステム等に対する不正アクセスのリスクも増大しております。
  • 今年の文さらに、当社グループにおいては、ビジネススピードと生産性を大幅に引き上げるべくAI等の新たな技術の活用を進めていることから、情報漏洩や意図しない情報拡散等のリスクも存在します。
  • 今年の文これに対して、生産性向上などの内部努力による製造コストの低減の他に、調達条件の見直し等によりコスト抑制に努めておりますが、これらの対応のみでは、コスト上昇を十分に吸収出来ない可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 従いまして、当社グループの主要市場において、景気の減速または後退、需要構造の変化、需要減少、価格競争の激化等が進むことにより、当社グループの経営成績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • また、近年のAI技術の急速な進展により、ビジネスにおけるAI活用が一層拡大しており、これに伴い、AI生成物が第三者の知的財産権を侵害するリスクが高まる可能性があります。

  • これらのリスクが顕在化した場合、対策費用の発生、当社製品の信用の失墜やブランドイメージの毀損などにより、当社グループの経営成績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3.21兆円3.47兆円3.56兆円3.43兆円2.88兆円3.12兆円3.83兆円4.83兆円5.02兆円4.92兆円
営業利益1,257億円1,464億円823億円436億円88億円1,042億円1,420億円2,505億円1,861億円516億円
純利益938億円1,121億円632億円121億円−317億円816億円1,428億円2,077億円1,141億円351億円
総資産2.52兆円2.72兆円2.88兆円2.79兆円2.92兆円2.97兆円3.26兆円3.79兆円4.09兆円4.48兆円
自己資本比率41.2%43.8%41.8%42.1%40.5%43.8%44.2%45.8%43.8%42.5%
ROE9.4%10.0%5.3%1.0%−2.7%6.6%10.4%13.1%6.5%1.9%
1株利益(円)156.87182.93100.2819.26-50.26129.49226.71329.65181.0055.64
1株純資産(円)1,738.701,894.291,910.671,865.631,876.402,065.742,285.212,757.742,843.313,020.96
1株配当(円)35.035.035.035.0—20.045.060.055.055.0
期末PER(倍)10.27.712.429.7—7.05.45.35.218.7
営業CF1,611億円2,078億円1,467億円348億円1,201億円1,892億円1,374億円4,189億円3,056億円2億円
投資CF−638億円−1,600億円−1,316億円−1,276億円−789億円−1,362億円−994億円−1,799億円−2,000億円−9億円
財務CF−1,499億円305億円834億円−243億円993億円−864億円−899億円−847億円901億円1,050億円
現金5,269億円6,049億円7,016億円5,680億円7,388億円7,404億円7,171億円9,193億円1.11兆円1.29兆円
設備投資——1,197億円1,326億円—1,443億円—1,213億円1,484億円1,200億円
研究開発費——1,347億円1,350億円—1,346億円—1,463億円1,680億円1,609億円
従業員—————————47,144
平均年収(単体・万円)——677664—638—689714711

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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