日本
49%売上に占める割合
- 売上
- 2.52兆円
- 営業利益
- 803億円
- 利益率
- 2.5%
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は12.7%増えました。
証券コード 7259 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は日本、北米、中国です。売上の約49%を日本が占めます。
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は12.7%増えました。
配当は100株で年7,000円です。
主な事業は日本、北米、中国です。
当社グループは、当社及び200社の子会社・関連会社(製造会社138社、販売会社19社、その他43社)により構成されています。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
49%売上に占める割合
北米
23%
中国
11%
アセアン・インド
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
資本金15百万円をもって愛知工業株式会社を設立(設立経緯)
愛知工業株式会社、名古屋証券取引所に新規上場
アート金属工業株式会社を株式取得により子会社化
アイシン・エィ・ダブリュ株式会社を吸収合併し、会社名を株式会社アイシンに変更
アイシン化工株式会社を吸収合併
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は12.7%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 2.52兆円 | 803億円 | +8.9% |
| 北米 | 1.18兆円 | 391億円 | +33.5% |
| 中国 | 5,661億円 | 307億円 | −5.3% |
| アセアン・インド | 5,443億円 | 696億円 | +17.3% |
| 欧州 | 2,687億円 | 41億円 | −6.1% |
| その他 | 395億円 | 42億円 | +20.3% |
2026年3月期の株価は1,366〜6,252円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜63万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(輸送用機器)で配当のある73社のうち、決算期末の利回りは上から45番目でした。
資産のうち48.8%が、返さなくていいお金です。現金は5,924億円あります。
いちばん多いのはトヨタ自動車で、22.34%です。
会社など
22.34%
1.62億株+0.99pt
信託銀行
10.94%
0.79億株+1.17pt
信託銀行
3.92%
0.28億株−1.87pt
上位10者で53.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(2)推進体制リスクマネジメント推進体制として、上位会議体のサステナビリティ会議での方針展開を受け、社長をはじめCxO、監査役及び主要グループ会社の社長などが参加するリスクマネジメント委員会を設置しています。
このような中、持続的成長と安定を目指し、経営戦略に関するリスクを含めたリスクマネジメントプロセスを導入しています。
事業の円滑な運営を阻害する「オペレーショナルリスク」と、中期的な経営戦略の遂行を阻害する「経営戦略リスク」の両面から、リスクの予兆を捉え、影響度を適切に分析・評価し「先手を打つ」リスクマネジメントを実践していきます。
(注)Enterprise Risk Management (4)主な取組当社グループでは「リスクマネジメントプロセス」に基づき、平時におけるリスクの発生抑制・被害軽減、有事の際の早期復旧・被害最小化に取り組んでいます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、市場の金利状況により、資金運用・資金調達の受取・支払利息が増減し、当社グループの経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループの業績は、各自動車メーカーの業績や販売・生産動向の変動など当社グループが管理できない要因により影響を受ける可能性があります。
(ⅲ)地政学リスク等に起因し、例えば予定していたレアアースの調達に制約が発生し新商品や新技術の研究や開発が遅延する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.56兆円 | 3.91兆円 | 4.04兆円 | 3.78兆円 | 3.53兆円 | 3.92兆円 | 4.40兆円 | 4.91兆円 | 4.90兆円 | 5.12兆円 |
| 営業利益 | — | 2,538億円 | 2,056億円 | 561億円 | 1,453億円 | 1,820億円 | 579億円 | 1,434億円 | 2,029億円 | 2,288億円 |
| 純利益 | 1,267億円 | 1,346億円 | 1,101億円 | 241億円 | 1,056億円 | 1,419億円 | 377億円 | 908億円 | 1,076億円 | 1,717億円 |
| 総資産 | 3.34兆円 | 3.53兆円 | 3.75兆円 | 3.99兆円 | 4.03兆円 | 4.21兆円 | 4.14兆円 | 4.64兆円 | 4.28兆円 | 4.51兆円 |
| 自己資本比率 | 37.0% | 37.1% | 35.9% | 32.1% | 38.1% | 41.8% | 42.3% | 46.0% | 46.1% | 48.8% |
| ROE | 10.5% | 10.6% | 8.3% | 1.8% | 7.5% | 8.6% | 2.1% | 4.7% | 5.2% | 8.2% |
| 1株利益(円) | 148.15 | 163.41 | 136.21 | 29.76 | 130.65 | 175.55 | 46.59 | 112.31 | 137.81 | 232.64 |
| 1株純資産(円) | 1,475.37 | 1,620.56 | 1,666.00 | 1,583.36 | 1,899.10 | 2,172.45 | 2,165.95 | 2,641.39 | 2,609.69 | 3,037.06 |
| 1株配当(円) | 41.7 | 50.0 | 50.0 | 40.0 | 40.0 | 56.7 | 56.7 | 56.7 | 60.0 | 70.0 |
| 期末PER(倍) | 12.3 | 11.8 | 9.7 | 29.8 | 10.7 | 8.0 | 26.1 | 18.5 | 11.8 | 9.3 |
| 営業CF | 3,948億円 | 3,115億円 | 3,549億円 | 3,276億円 | 3,433億円 | 1,933億円 | 2,380億円 | 4,997億円 | 3,399億円 | 3,761億円 |
| 投資CF | −2,291億円 | −2,293億円 | −4,145億円 | −2,739億円 | −1,382億円 | −2,050億円 | −1,869億円 | −932億円 | −1,469億円 | −772億円 |
| 財務CF | −316億円 | −736億円 | 132億円 | 2,754億円 | −3,739億円 | −1,359億円 | −1,278億円 | −2,117億円 | −2,702億円 | −1,820億円 |
| 現金 | 3,946億円 | 4,065億円 | 3,572億円 | 6,752億円 | 5,200億円 | 3,869億円 | 3,177億円 | 5,272億円 | 4,517億円 | 5,924億円 |
| 設備投資 | — | — | 3,899億円 | 2,906億円 | — | 2,188億円 | — | 2,300億円 | 2,237億円 | 2,233億円 |
| 研究開発費 | — | — | 2,021億円 | 2,058億円 | — | 1,941億円 | — | 2,255億円 | 2,368億円 | 2,654億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 113,292 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 750 | 710 | — | 672 | — | 699 | 738 | 777 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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