SPE
80%売上に占める割合
- 売上
- 4,853億円
- 営業利益
- 1,227億円
- 利益率
- 25.2%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.1%減り、営業利益は9.7%減りました。
証券コード 7735 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はSPE、GA、FTです。売上の約80%をSPEが占めます。
この1年は、売上が3.1%減り、営業利益は9.7%減りました。
配当は100株で年14,650円です。
主な事業はSPE、GA、FTです。
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、半導体製造装置、印刷関連機器、ディスプレー製造装置、成膜装置およびプリント基板関連機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
SPE
80%売上に占める割合
GA
9%
FT
7%
PE
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
資本金130,000円で大日本スクリーン製造株式会社を設立し本社を京都市に置く
株式を大阪証券取引所市場第二部に上場
彦根事業所に半導体製造装置事業の工場S3(エス・キューブ)-4を新築
彦根事業所に水素関連事業の生産スペースおよび半導体製造装置事業の事務所機能等を備えた工場S3…
米国に研究開発拠点としてSCREENAdvancedTechnologyCenterofAm…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.1%減り、営業利益は9.7%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| SPE | 4,853億円 | 1,227億円 | −10.4% |
| GA | 573億円 | 36億円 | −16.1% |
| FT | 405億円 | 86億円 | +181.9% |
| PE | 145億円 | 4億円 | −64.2% |
| その他 | 81億円 | −24億円 | — |
2026年3月期の株価は3,912〜11,935円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
39万〜119万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年14,650円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(電気機器)で配当のある198社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち67.4%が、返さなくていいお金です。現金は2,257億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、18.33%です。
信託銀行
18.33%
0.17億株−1.41pt
信託銀行
9.09%
0.09億株+0.03pt
金融機関
3.85%
0.04億株+0.03pt
上位10者で44.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
しかしながら、市況が予想と乖離した場合には、当社グループの売上、利益等に悪影響をもたらす可能性があります。
③特定顧客への取引集中に関するリスク当社グループは、国内外の主要半導体メーカーに製造装置を納入しておりますが、同業界では巨額の投資を背景に顧客の集約が進み、当社グループの売上が特定顧客に集中する傾向があります。
「ひらく」には、社会課題の解決を通じて持続可能な未来への扉を開くことと、社会の発展へ挑み、未来への道を切り拓くという2つの意味を込めています。
半導体製造装置事業を中心に、事業の強化、選択と集中の観点からM&Aを検討するほか、競争力強化および資本効率の向上を目的とした組織改編を進めるなど、成長性、効率性の向上に取り組んでいます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
現時点では業績への影響は大きくないものの、今後の動向によっては利益等に悪影響をもたらす可能性があります。
しかしながら、市況が予想と乖離した場合には、当社グループの売上、利益等に悪影響をもたらす可能性があります。
また、感染症によるパンデミックの発生により、営業・生産・調達・物流等の事業活動に悪影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,002億円 | 3,394億円 | 3,642億円 | 3,232億円 | 3,203億円 | 4,119億円 | 4,608億円 | 5,049億円 | 6,253億円 | 6,057億円 |
| 営業利益 | 337億円 | 427億円 | 296億円 | 126億円 | 245億円 | 613億円 | 765億円 | 942億円 | 1,357億円 | 1,225億円 |
| 純利益 | 242億円 | 285億円 | 181億円 | 50億円 | 152億円 | 455億円 | 575億円 | 706億円 | 995億円 | 920億円 |
| 総資産 | 3,007億円 | 3,659億円 | 3,809億円 | 3,480億円 | 3,826億円 | 4,593億円 | 5,628億円 | 6,768億円 | 6,713億円 | 7,224億円 |
| 自己資本比率 | 47.5% | 46.7% | 47.0% | 50.0% | 54.5% | 53.9% | 53.3% | 54.9% | 62.7% | 67.4% |
| ROE | 18.4% | 18.2% | 10.3% | 2.8% | 7.9% | 19.9% | 21.0% | 21.0% | 25.1% | 20.3% |
| 1株利益(円) | 127.99 | 152.16 | 96.78 | 26.84 | 81.30 | 244.14 | 304.08 | 371.05 | 511.77 | 486.63 |
| 1株純資産(円) | 760.20 | 915.49 | 959.73 | 931.77 | 1,118.80 | 1,329.58 | 1,581.36 | 1,915.55 | 2,199.23 | 2,573.25 |
| 1株配当(円) | 21.8 | 27.5 | 24.2 | 30.0 | — | 18.3 | 91.2 | 111.8 | 154.0 | 146.5 |
| 期末PER(倍) | 16.0 | 16.0 | 11.5 | 37.3 | 29.9 | 12.7 | 9.6 | 26.9 | 9.4 | 18.4 |
| 営業CF | 490億円 | 289億円 | −375億円 | 118億円 | 572億円 | 818億円 | 739億円 | 963億円 | 712億円 | 927億円 |
| 投資CF | −59億円 | −112億円 | −190億円 | −113億円 | −62億円 | −100億円 | −125億円 | −435億円 | −218億円 | −297億円 |
| 財務CF | −275億円 | −115億円 | 368億円 | 49億円 | −271億円 | −50億円 | −210億円 | −351億円 | −465億円 | −402億円 |
| 現金 | 449億円 | 508億円 | 309億円 | 355億円 | 607億円 | 1,310億円 | 1,737億円 | 1,954億円 | 1,985億円 | 2,257億円 |
| 設備投資 | — | — | 241億円 | 80億円 | — | 134億円 | — | 398億円 | 297億円 | 277億円 |
| 研究開発費 | — | — | 228億円 | 215億円 | — | 240億円 | — | 270億円 | 317億円 | 378億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,884 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 896 | 856 | — | 823 | — | 1,025 | 1,062 | 1,080 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やSCREENホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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