投資総研

陸運業 ・ プライム市場

SGホールディングス

この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は2.7%増えました。

証券コード 9143 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.64兆円前の年から +11.2%
  • 営業利益902億円前の年から +2.7%
  • 100株の年間配当5,300円税金を引く前
  • 働く人60,483人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はデリバリー事業、グローバル物流事業、ロジスティクス事業です。売上の約64%をデリバリー事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は2.7%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年5,300円です。

01

どんな会社?

主な事業はデリバリー事業、グローバル物流事業、ロジスティクス事業です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、純粋持株会社である当社、連結子会社201社、持分法適用の関連会社7社により構成されており、「デリバリー事業」、「ロジスティクス事業」、「グローバル物流事業」、「不動産事業」等の事業を営んでおります。

有価証券報告書「事業の内容」より

デリバリー事業

64%売上に占める割合

売上
1.05兆円
営業利益
701億円
利益率
6.7%

グローバル物流事業

20%

売上
3,216億円
営業利益
1億円
利益率
0.0%

ロジスティクス事業

12%

売上
2,028億円
営業利益
63億円
利益率
3.1%

その他

3%

売上
564億円
営業利益
26億円
利益率
4.7%

売上1.64兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • デリバリー事業64%10,485億円
  • グローバル物流事業20%3,216億円
  • ロジスティクス事業12%2,028億円
  • その他3%564億円
  • 不動産事業1%154億円

これまでの歩み

  1. 2006

    開催の佐川急便株式会社臨時株主総会決議に基づき、

  2. 2017

    東京証券取引所市場第一部に株式を上場

  3. 2025

    グローバル物流の事業領域拡大を目的として、MorrisonExpressWorldwideC…

  4. 2025

    SDトランスライン株式会社を設立

  5. 2025

    サービスインフラの維持・安定化を目的とし、株式会社ディーラインを買収

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9143
業種
陸運業
本社
京都市南区上鳥羽角田町68番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
60,483人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は2.7%増えました。

売上▲ 11.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.64兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 2.7%
17年18年19年21年22年1,557億円23年24年25年26年902億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
デリバリー事業1.05兆円701億円+2.6%
グローバル物流事業3,216億円1億円−96.1%
ロジスティクス事業2,028億円63億円+48.5%
その他564億円26億円+39.2%
不動産事業154億円104億円−1.4%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)591億円▲ 1.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)98.17円▲ 5.7%
17年20年26年
営業利益率5.5%▼ 0.5pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)10.5%▲ 0.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,385〜1,764円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円22年3,440円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • SGホールディングス
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 68.4指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

14万〜18万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(15.06〜20.47倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,300円(税金を引く前)。

5,300円100株の年間配当(税金を引く前)
54.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 1.9%
17年19年20年21年53.0円22年23年24年25年26年53.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち44.4%が、返さなくていいお金です。現金は929億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)44.4%▼ 11.4pt
17年20年26年
手元の現金929億円▼ 20.5%
17年20年26年
借入金と社債3,499億円▲ 108.0%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,248億円▲ 5.2%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

786万円平均年収(単体)
38.5歳平均年齢(単体)
9.9年平均勤続(単体)
設備投資839億円▲ 57.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−919億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員60,483人
17年20年26年
平均年収(単体)786万円▲ 2.2%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは新生ホールディングスで、17.94%です。

1

会社など

新生ホールディングス

17.94%

1.08億株+0.71pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

9.12%

0.55億株+0.74pt

3

会社など

公益財団法人SGH文化スポーツ振興財団

8.05%

0.48億株+0.32pt

上位10者で61.3%

  • 36.5%会社など
  • 13.7%信託銀行
  • 11.1%金融機関
  1. 4
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    4.62%+1.11pt
  2. 5
    住友生命保険相互会社金融機関
    4.19%+0.17pt
  3. 6
    佐川印刷会社など
    3.81%+0.17pt
  4. 7
    三菱UFJ銀行金融機関
    3.45%+0.14pt
  5. 8
    三井住友銀行金融機関
    3.45%+0.14pt
  6. 9
    田中産業会社など
    3.36%+0.13pt
  7. 10
    公益財団法人SGH防災サポート財団会社など
    3.32%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(1)戦略リスク①パートナー企業との連携強化を含むサービスインフラの維持・強化当社グループのデリバリー事業では、当社グループが保有する経営資源を企業からの物流業務受託(from B)の獲得に最大限活用しております。
  • 今年の文また、「2024年問題」への対応、少子高齢化による労働力不足や、インフレ・賃金上昇により外注費が高騰する場合は、当社グループで負担する費用が増加する可能性があります。
  • 今年の文②人材・パートナーとの成長基盤の強化少子高齢化が進み、長期の人口減少過程に入っている日本において、人材の採用・確保競争は今後も激化することが想定されます。
  • 今年の文持続的な成長の実現に向けて、インフラを支える人材を量的・質的にも確保することは、労働集約型産業である当社グループにとって重要性が極めて高い課題です。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、「2024年問題」への対応、少子高齢化による労働力不足や、インフレ・賃金上昇により外注費が高騰する場合は、当社グループで負担する費用が増加する可能性があります。

  • 加えて、当社グループの委託先にて不祥事が発生した場合や委託先の業務品質が顧客の要求に応えることができない場合には、当社グループの社会的信用の低下を招く可能性があります。

  • これらのリスクが顕在化した場合は、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上9,303億円1.05兆円1.12兆円1.17兆円1.31兆円1.59兆円1.43兆円1.32兆円1.48兆円1.64兆円
営業利益495億円627億円704億円—1,017億円1,557億円1,353億円892億円878億円902億円
純利益285億円360億円435億円473億円743億円1,067億円1,265億円583億円581億円591億円
総資産6,508億円7,106億円7,628億円7,727億円7,903億円9,218億円9,050億円8,970億円1.04兆円1.23兆円
自己資本比率43.9%46.4%46.6%49.7%50.4%53.8%61.2%64.4%55.8%44.4%
ROE11.0%11.7%12.7%12.8%19.0%23.9%24.1%10.3%10.0%10.5%
1株利益(円)30.5557.7468.4374.45117.03168.02199.5692.9892.9298.17
1株純資産(円)306.51518.79560.00604.48627.09781.33878.84923.33927.54915.31
1株配当(円)6.0—20.544.053.050.051.051.052.053.0
期末PER(倍)—20.123.617.321.713.89.820.516.115.1
営業CF439億円1,010億円868億円536億円1,213億円818億円1,654億円776億円1,186億円1,248億円
投資CF−1,118億円−347億円−663億円−615億円5億円−453億円280億円−414億円−1,647億円−2,168億円
財務CF510億円−284億円−275億円−244億円−1,219億円−254億円−1,055億円−703億円140億円658億円
現金710億円1,086億円1,017億円687億円692億円874億円1,782億円1,473億円1,169億円929億円
設備投資——738億円——699億円—517億円532億円839億円
従業員—————————60,483
平均年収(単体・万円)——684——729—739769786

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やSGホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。