メディア・コンテンツ事業
73%売上に占める割合
- 売上
- 3,122億円
- 営業利益
- 146億円
- 利益率
- 4.7%
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。
証券コード 9401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はメディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業です。売上の約73%をメディア・コンテンツ事業が占めます。
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。
配当は100株で年8,400円です。株主優待もあります。
主な事業はメディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、株式会社TBSホールディングス(当社)及び子会社62社、関連会社47社により構成されており、テレビ・ラジオの放送及び関連事業、ライフスタイル事業、不動産賃貸業を主に、これらに附帯するサービス、保守等を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
メディア・コンテンツ事業
73%売上に占める割合
ライフスタイル事業
23%
不動産・その他事業
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
関東地区における最初の民間放送局として東京都千代田区霞が関に資本金1億5千万円で設立
東京証券取引所に株式を上場
CS「TBSチャンネル2」放送開始
テレビ親局送信所を東京タワーから東京スカイツリーに移転
(株)BS-TBSを完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| メディア・コンテンツ事業 | 3,122億円 | 146億円 | +72.1% |
| ライフスタイル事業 | 957億円 | 29億円 | −18.2% |
| 不動産・その他事業 | 169億円 | 73億円 | −2.6% |
2026年3月期の株価は3,915〜6,402円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
39万〜64万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,400円(税金を引く前)。
QUOカード 1,000円相当基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、決算期末の利回りは上から245番目でした。
資産のうち69.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,239億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、9.41%です。
信託銀行
9.41%
0.15億株−0.33pt
信託銀行
5.80%
0.09億株+0.11pt
会社など
5.62%
0.09億株+0.22pt
上位10者で42.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、レピュテーションリスクが顕在化した場合にも、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(6)設備投資について当社グループの放送・配信事業を支える基幹設備については、従来の特定用途に限定される専用機器から、汎用装置およびソフトウェアを基軸としたシステムへの転換を進めております。
これに伴い、記憶媒体の破損による重要データの喪失、開発ソフトウェアや社外インフラの予期せぬ障害による業務中断等のリスクも内包しております。
また、大規模なソフトウェア開発においては精緻な仕様確定が不可欠であり、開発コストの予期せぬ増大や、重要システムの開発遅延・中止が生じた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、レピュテーションリスクが顕在化した場合にも、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
長期的な出生率の低下に伴う少子化等は、生徒数確保の競争激化を招く等の可能性があります。
また、小学校、中学校、高等学校、大学をはじめとする各種学校の学制、休暇時期又は年度の変更等により、各講習・生徒募集時期の対計画比差異が発生する等の可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,554億円 | 3,620億円 | 3,664億円 | 3,568億円 | 3,257億円 | 3,583億円 | 3,681億円 | 3,943億円 | 4,067億円 | 4,248億円 |
| 営業利益 | 199億円 | 188億円 | 186億円 | — | 108億円 | 203億円 | 208億円 | 152億円 | 195億円 | 248億円 |
| 純利益 | 161億円 | 172億円 | 252億円 | 302億円 | 281億円 | 320億円 | 352億円 | 381億円 | 439億円 | 522億円 |
| 総資産 | 7,071億円 | 8,217億円 | 7,985億円 | 7,830億円 | 1.10兆円 | 1.20兆円 | 1.07兆円 | 1.57兆円 | 1.30兆円 | 1.63兆円 |
| 自己資本比率 | 71.1% | 71.2% | 73.2% | 73.9% | 71.0% | 72.3% | 73.1% | 72.6% | 72.2% | 69.3% |
| ROE | 3.4% | 3.2% | 4.3% | 5.2% | 4.1% | 3.9% | 4.3% | 4.0% | 4.2% | 5.1% |
| 1株利益(円) | 92.46 | 98.38 | 144.31 | 173.28 | 164.32 | 187.35 | 208.76 | 232.28 | 273.04 | 331.42 |
| 1株純資産(円) | 2,878.29 | 3,349.52 | 3,347.03 | 3,356.30 | 4,575.61 | 5,087.12 | 4,726.87 | 7,038.78 | 5,847.77 | 7,192.17 |
| 1株配当(円) | 28.0 | 30.0 | 33.0 | 30.0 | 30.0 | 37.0 | 42.0 | 44.0 | 68.0 | 84.0 |
| 期末PER(倍) | 21.5 | 22.9 | 14.0 | 8.7 | 13.2 | 9.5 | 9.1 | 18.8 | 15.6 | 16.9 |
| 営業CF | 365億円 | 355億円 | 352億円 | 214億円 | 227億円 | −29億円 | 306億円 | 265億円 | 233億円 | 101億円 |
| 投資CF | −101億円 | −140億円 | −216億円 | 60億円 | −86億円 | −82億円 | −73億円 | −296億円 | 136億円 | 301億円 |
| 財務CF | −367億円 | −77億円 | −244億円 | −142億円 | 169億円 | −82億円 | −245億円 | −510億円 | −61億円 | 91億円 |
| 現金 | 674億円 | 811億円 | 720億円 | 851億円 | 1,161億円 | 987億円 | 976億円 | 437億円 | 746億円 | 1,239億円 |
| 設備投資 | — | — | 314億円 | — | — | 277億円 | — | 150億円 | 233億円 | 191億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,518 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 1,586 | — | — | 1,450 | — | 1,313 | 1,264 | 1,328 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やTBSホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。