投資総研

情報・通信業 ・ プライム市場

TBSホールディングス

この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。

証券コード 9401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上4,248億円前の年から +4.5%
  • 営業利益248億円前の年から +27.2%
  • 100株の年間配当8,400円税金を引く前
  • 働く人8,518人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はメディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業です。売上の約73%をメディア・コンテンツ事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年8,400円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業はメディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、株式会社TBSホールディングス(当社)及び子会社62社、関連会社47社により構成されており、テレビ・ラジオの放送及び関連事業、ライフスタイル事業、不動産賃貸業を主に、これらに附帯するサービス、保守等を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

メディア・コンテンツ事業

73%売上に占める割合

売上
3,122億円
営業利益
146億円
利益率
4.7%

ライフスタイル事業

23%

売上
957億円
営業利益
29億円
利益率
3.0%

不動産・その他事業

4%

売上
169億円
営業利益
73億円
利益率
34.9%

売上4,248億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • メディア・コンテンツ事業73%3,122億円
  • ライフスタイル事業23%957億円
  • 不動産・その他事業4%169億円

これまでの歩み

  1. 1951

    関東地区における最初の民間放送局として東京都千代田区霞が関に資本金1億5千万円で設立

  2. 1960

    東京証券取引所に株式を上場

  3. 2012

    CS「TBSチャンネル2」放送開始

  4. 2013

    テレビ親局送信所を東京タワーから東京スカイツリーに移転

  5. 2025

    (株)BS-TBSを完全子会社化

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9401
業種
情報・通信業
本社
東京都港区赤坂五丁目3番6号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
8,518人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.5%増え、営業利益は27.2%増えました。

売上▲ 4.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,248億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 27.2%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年248億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
メディア・コンテンツ事業3,122億円146億円+72.1%
ライフスタイル事業957億円29億円−18.2%
不動産・その他事業169億円73億円−2.6%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)522億円▲ 18.9%
17年20年26年
1株利益(EPS)331.42円▲ 21.4%
17年20年26年
営業利益率5.8%▲ 1.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)5.1%▲ 0.9pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,915〜6,402円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円22年2,255円23年24年25年26年6,402円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • TBSホールディングス
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 270.1指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

39万〜64万円

株主優待がもらえる100株なら39万〜64万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(15.6〜18.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年8,400円(税金を引く前)。

8,400円100株の年間配当(税金を引く前)
25.3%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 23.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年84.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

QUOカード 1,000円相当基準月 3月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち69.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,239億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)69.3%▼ 2.9pt
17年20年26年
手元の現金1,239億円▲ 66.1%
17年20年26年
借入金と社債737億円▲ 430.8%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)101億円▼ 56.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,328万円平均年収(単体)
45.6歳平均年齢(単体)
14.0年平均勤続(単体)
設備投資191億円▼ 17.8%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー402億円▲ 8.9%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員8,518人
17年20年26年
平均年収(単体)1,328万円▲ 5.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、9.41%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

9.41%

0.15億株−0.33pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託口・電通口)

5.80%

0.09億株+0.11pt

3

会社など

MBSメディアホールディングス

5.62%

0.09億株+0.22pt

上位10者で42.5%

  • 21.4%信託銀行
  • 17.7%会社など
  • 3.4%金融機関
  1. 4
    三井不動産会社など
    3.56%+0.07pt
  2. 5
    NTTドコモ会社など
    3.56%+0.07pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    3.41%+0.40pt
  4. 7
    日本生命保険相互会社信託銀行
    3.12%+0.06pt
  5. 8
    日本カストディ銀行信託銀行
    3.03%−0.49pt
  6. 9
    ビックカメラ会社など
    2.61%+0.05pt
  7. 10
    講談社会社など
    2.35%+0.05pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、レピュテーションリスクが顕在化した場合にも、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文(6)設備投資について当社グループの放送・配信事業を支える基幹設備については、従来の特定用途に限定される専用機器から、汎用装置およびソフトウェアを基軸としたシステムへの転換を進めております。
  • 今年の文これに伴い、記憶媒体の破損による重要データの喪失、開発ソフトウェアや社外インフラの予期せぬ障害による業務中断等のリスクも内包しております。
  • 今年の文また、大規模なソフトウェア開発においては精緻な仕様確定が不可欠であり、開発コストの予期せぬ増大や、重要システムの開発遅延・中止が生じた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、レピュテーションリスクが顕在化した場合にも、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

  • 長期的な出生率の低下に伴う少子化等は、生徒数確保の競争激化を招く等の可能性があります。

  • また、小学校、中学校、高等学校、大学をはじめとする各種学校の学制、休暇時期又は年度の変更等により、各講習・生徒募集時期の対計画比差異が発生する等の可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,554億円3,620億円3,664億円3,568億円3,257億円3,583億円3,681億円3,943億円4,067億円4,248億円
営業利益199億円188億円186億円—108億円203億円208億円152億円195億円248億円
純利益161億円172億円252億円302億円281億円320億円352億円381億円439億円522億円
総資産7,071億円8,217億円7,985億円7,830億円1.10兆円1.20兆円1.07兆円1.57兆円1.30兆円1.63兆円
自己資本比率71.1%71.2%73.2%73.9%71.0%72.3%73.1%72.6%72.2%69.3%
ROE3.4%3.2%4.3%5.2%4.1%3.9%4.3%4.0%4.2%5.1%
1株利益(円)92.4698.38144.31173.28164.32187.35208.76232.28273.04331.42
1株純資産(円)2,878.293,349.523,347.033,356.304,575.615,087.124,726.877,038.785,847.777,192.17
1株配当(円)28.030.033.030.030.037.042.044.068.084.0
期末PER(倍)21.522.914.08.713.29.59.118.815.616.9
営業CF365億円355億円352億円214億円227億円−29億円306億円265億円233億円101億円
投資CF−101億円−140億円−216億円60億円−86億円−82億円−73億円−296億円136億円301億円
財務CF−367億円−77億円−244億円−142億円169億円−82億円−245億円−510億円−61億円91億円
現金674億円811億円720億円851億円1,161億円987億円976億円437億円746億円1,239億円
設備投資——314億円——277億円—150億円233億円191億円
従業員—————————8,518
平均年収(単体・万円)——1,586——1,450—1,3131,2641,328

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やTBSホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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