コンテンツ・メディア事業
93%売上に占める割合
- 売上
- 4,527億円
- 営業利益
- 671億円
- 利益率
- 14.8%
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は26.2%増えました。
証券コード 9404 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はコンテンツ・メディア事業、ウェルネス事業、不動産関連事業です。売上の約93%をコンテンツ・メディア事業が占めます。
この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は26.2%増えました。
配当は100株で年4,500円です。株主優待もあります。
主な事業はコンテンツ・メディア事業、ウェルネス事業、不動産関連事業です。
当社及び当社のその他の関係会社である㈱読売新聞グループ本社は、それぞれに子会社・関連会社から構成される企業集団を有し広範囲に事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
コンテンツ・メディア事業
93%売上に占める割合
ウェルネス事業
6%
不動産関連事業
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、我が国初の民間テレビ放送免許を獲得し、同年10月28日会社設立、翌年8月28日、本放送を開…
東京証券取引所に上場
labellevie(株)(現・連結子会社)の株式を取得
(株)スタジオジブリ(現・連結子会社)の株式を追加取得(注)
、KANAMEL(株)の株式を追加取得し連結子会社といたしました
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.9%増え、営業利益は26.2%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| コンテンツ・メディア事業 | 4,527億円 | 671億円 | +28.6% |
| ウェルネス事業 | 272億円 | −1億円 | −138.5% |
| 不動産関連事業 | 46億円 | 41億円 | −7.0% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,500円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
割引券・優待券基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 1年連続・5年間 減配なし。同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、決算期末の利回りは上から255番目でした。
資産のうち77.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,296億円あります。
いちばん多いのは読売新聞グループ本社で、14.76%です。
会社など
14.76%
0.38億株+0.15pt
信託銀行
9.04%
0.23億株−0.15pt
金融機関
8.45%
0.22億株+2.01pt
上位10者で58.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(1)コンテンツ・メディア事業①コンテンツ(地上波テレビ放送の視聴動向)テレビ広告収入に大きな影響を及ぼすのが視聴率動向です。
なお、2025年度には営農型太陽光発電における作物を椎茸から榊へ変更し、営業リスクの低減を図りました。
一方で、今後も合理的な理由に基づく電力会社からの出力抑制等により、計画どおりの電力買取が行われない可能性があります。
また、営農の継続性に疑義が生じ、発電所から撤退する場合等には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、配信許諾ライセンスのさらなる高騰により、投下資本の回収が困難なケースが増えた場合は当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
計画的な設備投資、人材の採用を行い、コスト抑制に努めてまいりますが、想定を超える技術革新、人件費の高騰が進んだ場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
これらの権利処理には多くの時間と費用が必要となる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,167億円 | 4,237億円 | 4,249億円 | 4,266億円 | 3,913億円 | 4,064億円 | 4,140億円 | 4,235億円 | 4,619億円 | 4,844億円 |
| 営業利益 | 525億円 | 510億円 | 497億円 | 431億円 | 345億円 | 587億円 | 466億円 | 419億円 | 549億円 | 693億円 |
| 純利益 | 408億円 | 374億円 | 387億円 | 306億円 | 240億円 | 474億円 | 341億円 | 347億円 | 460億円 | 568億円 |
| 総資産 | 8,486億円 | 8,851億円 | 9,415億円 | 9,321億円 | 1.03兆円 | 1.06兆円 | 1.04兆円 | 1.18兆円 | 1.23兆円 | 1.28兆円 |
| 自己資本比率 | 75.7% | 78.0% | 78.7% | 80.0% | 79.0% | 79.6% | 80.8% | 77.6% | 77.9% | 77.6% |
| ROE | 6.6% | 5.6% | 5.4% | 4.1% | 3.1% | 5.7% | 4.1% | 3.9% | 4.9% | 5.8% |
| 1株利益(円) | 160.78 | 147.53 | 152.07 | 119.67 | 94.18 | 185.95 | 133.61 | 136.41 | 183.42 | 228.07 |
| 1株純資産(円) | 2,533.88 | 2,727.94 | 2,902.57 | 2,920.55 | 3,195.39 | 3,311.63 | 3,280.35 | 3,645.65 | 3,833.19 | 4,021.88 |
| 1株配当(円) | 34.0 | 34.0 | 35.0 | 35.0 | 35.0 | 37.0 | 37.0 | 40.0 | 40.0 | 45.0 |
| 期末PER(倍) | 11.9 | 12.8 | 10.9 | 10.1 | 15.4 | 6.9 | 8.5 | 17.0 | 16.7 | 13.8 |
| 営業CF | 601億円 | 504億円 | 505億円 | 564億円 | 411億円 | 585億円 | 455億円 | 447億円 | 479億円 | 608億円 |
| 投資CF | −1,113億円 | −299億円 | −410億円 | −387億円 | 5億円 | −705億円 | −237億円 | 75億円 | −264億円 | −275億円 |
| 財務CF | −110億円 | −93億円 | −120億円 | −106億円 | −110億円 | −94億円 | −95億円 | −150億円 | −161億円 | −208億円 |
| 現金 | 370億円 | 483億円 | 458億円 | 532億円 | 839億円 | 624億円 | 749億円 | 1,125億円 | 1,182億円 | 1,296億円 |
| 設備投資 | — | — | 266億円 | 213億円 | — | 142億円 | — | 81億円 | 109億円 | 131億円 |
| 研究開発費 | — | — | 3億円 | 2億円 | — | — | — | — | — | — |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,933 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 1,373 | 1,401 | — | 1,379 | — | 1,297 | 1,390 | 1,398 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本テレビホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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