エネルギー・ソリューション
86%売上に占める割合
- 売上
- 2.44兆円
- 営業利益
- 1,497億円
- 利益率
- 6.0%
電気・ガス業 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は48.5%増えました。
証券コード 9531 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエネルギー・ソリューション、海外、ネットワークです。売上の約86%をエネルギー・ソリューションが占めます。
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は48.5%増えました。
配当は100株で年11,000円です。
主な事業はエネルギー・ソリューション、海外、ネットワークです。
当社及び当社の関係会社は、都市ガスの製造・販売、LNG販売、トレーディング、電力、エンジニアリングソリューション等の事業を行う「エネルギー・ソリューション」、都市ガスの託送供給を行う「ネットワーク」、海外資源開発・投資、エネルギー供給等を行う「海外」、及び不動産の開発・賃貸等を行う「都市ビジネス」において事業展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
エネルギー・ソリューション
86%売上に占める割合
海外
9%
ネットワーク
4%
都市ビジネス
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京府から瓦斯局の払い下げを受け、東京瓦斯会社創立
東京証券取引所、名古屋証券取引所上場
米国テキサス州にてガス開発・生産事業を行うRockcliffEnergyIILLC(
「東京ガスグループカーボンニュートラルロードマップ2050」策定
「東京ガスグループ2026-2028年度中期経営計画」策定
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.5%増え、営業利益は48.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エネルギー・ソリューション | 2.44兆円 | 1,497億円 | +24.1% |
| 海外 | 2,411億円 | 707億円 | +273.5% |
| ネットワーク | 1,031億円 | 41億円 | — |
| 都市ビジネス | 460億円 | 98億円 | −58.0% |
2026年3月期の株価は4,445〜7,967円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
44万〜80万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気・ガス業)で配当のある22社のうち、決算期末の利回りは上から21番目でした。
資産のうち44.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,870億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.44%です。
信託銀行
15.44%
0.52億株−0.43pt
信託銀行
6.64%
0.22億株−1.82pt
信託銀行
4.74%
0.16億株−0.14pt
上位10者で38.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、本事業リスク等については、当社グループが特定した7つのマテリアリティに分類して記載しています。
⑧海外事業展開に伴うリスク2026-2028年度中期経営計画で掲げた海外への展開において、原油・ガス・電力価格及び外国為替相場は、常に変動することから収支に影響を及ぼす可能性があります。
また、アジア大洋州において、成長するLNGインフラへの投資により安定収益確保を目指していきます。
⑩競争激化による需要の減少他企業との競合激化や資源価格の変動、及び脱炭素の潮流による制度・お客さま志向の変化等LNGそのものが他エネルギーとの競争力を失う場合には、需要が減少し、収支に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、発電に支障が発生した場合には、電力の市場調達が必要となり、その対応に伴う費用等により、電力収支に影響を及ぼす可能性があります。
海外事業展開に伴うリスク2026-2028年度中期経営計画で掲げた海外への展開において、原油・ガス・電力価格及び外国為替相場は、常に変動することから収支に影響を及ぼす可能性があります。
今後のエネルギー政策の動向や他事業者との競争激化により、当社グループの事業収支に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.59兆円 | 1.78兆円 | 1.96兆円 | 1.93兆円 | 1.77兆円 | 2.15兆円 | 3.29兆円 | 2.66兆円 | 2.64兆円 | 2.83兆円 |
| 営業利益 | 584億円 | 1,163億円 | 937億円 | — | 777億円 | 1,178億円 | 4,215億円 | 2,171億円 | 1,331億円 | 1,977億円 |
| 純利益 | 531億円 | 750億円 | 846億円 | — | 495億円 | 957億円 | 2,809億円 | 1,655億円 | 742億円 | 2,269億円 |
| 総資産 | 2.23兆円 | 2.33兆円 | 2.43兆円 | 2.54兆円 | 2.74兆円 | 3.19兆円 | 3.58兆円 | 3.90兆円 | 3.86兆円 | 3.89兆円 |
| 自己資本比率 | 49.4% | 48.7% | 47.7% | 45.2% | 42.1% | 39.3% | 43.5% | 43.4% | 44.8% | 44.1% |
| ROE | 4.8% | 6.7% | 7.4% | 3.8% | 4.3% | 7.9% | 20.0% | 10.2% | 4.3% | 13.2% |
| 1株利益(円) | 115.09 | 164.12 | 187.60 | 97.86 | 112.26 | 217.67 | 646.99 | 401.09 | 192.22 | 654.76 |
| 1株純資産(円) | 2,398.70 | 2,487.58 | 2,575.99 | 2,602.53 | 2,616.37 | 2,847.88 | 3,595.60 | 4,244.14 | 4,669.38 | 5,151.08 |
| 1株配当(円) | 55.0 | 55.0 | 60.0 | 60.0 | 60.0 | 65.0 | 65.0 | 70.0 | 80.0 | 110.0 |
| 期末PER(倍) | 22.0 | 17.2 | 16.0 | 26.1 | 21.9 | 10.3 | 3.9 | 8.8 | 24.8 | 11.3 |
| 営業CF | 2,387億円 | 2,597億円 | 1,413億円 | 3,063億円 | 2,556億円 | 1,452億円 | 4,870億円 | 3,163億円 | 3,631億円 | 4,518億円 |
| 投資CF | −2,049億円 | −2,472億円 | −2,035億円 | −2,708億円 | −2,959億円 | −2,247億円 | −2,035億円 | −3,620億円 | −2,635億円 | −2,069億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | −583億円 | −2,560億円 | −2,963億円 |
| 現金 | 1,326億円 | 1,283億円 | 930億円 | 1,512億円 | 1,578億円 | 1,797億円 | 4,534億円 | 3,639億円 | 2,443億円 | 1,870億円 |
| 設備投資 | — | — | 2,238億円 | — | — | 2,072億円 | — | 2,052億円 | 3,208億円 | 3,088億円 |
| 研究開発費 | — | — | 66億円 | — | — | 73億円 | — | 84億円 | 72億円 | 66億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 16,001 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 657 | — | — | 696 | — | 735 | 765 | 784 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東京瓦斯が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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