国内エネルギー
81%売上に占める割合
- 売上
- 1.64兆円
- 営業利益
- 719億円
- 利益率
- 4.4%
電気・ガス業 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.9%減り、営業利益は8.8%増えました。
証券コード 9532 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は国内エネルギー、ライフ&ビジネス ソリューション、海外エネルギーです。売上の約81%を国内エネルギーが占めます。
この1年は、売上が1.9%減り、営業利益は8.8%増えました。
配当は100株で年12,000円です。
主な事業は国内エネルギー、ライフ&ビジネス ソリューション、海外エネルギーです。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、当社の子会社154社及び関連会社114社で構成され、国内エネルギー、海外エネルギー、ライフ&ビジネスソリューション事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
国内エネルギー
81%売上に占める割合
ライフ&ビジネス ソリューション
13%
海外エネルギー
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
資本金35万円をもって設立
OsakaGasUSACorporationを海外地域統括会社に位置づけ
大阪ガスネットワーク(株)の事業開始
姫路天然ガス発電所稼働開始
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.9%減り、営業利益は8.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 国内エネルギー | 1.64兆円 | 719億円 | −7.2% |
| ライフ&ビジネス ソリューション | 2,638億円 | 374億円 | +30.2% |
| 海外エネルギー | 1,270億円 | 884億円 | +22.9% |
2026年3月期の株価は3,108〜6,828円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
31万〜68万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年12,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(電気・ガス業)で配当のある22社のうち、決算期末の利回りは上から19番目でした。
資産のうち54.4%が、返さなくていいお金です。現金は585億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、14.79%です。
信託銀行
14.79%
0.57億株−1.89pt
信託銀行
4.95%
0.19億株−1.44pt
信託銀行
3.51%
0.13億株+0.12pt
上位10者で35.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(1)経営環境2025年度のわが国経済は、物価高の影響を受けつつも個人消費が堅調に推移したほか、半導体関連企業等の活況や、デジタル化・省力化需要を背景とした設備投資の増加等により、底堅い成長を遂げました。
一方、米国関税政策の影響をはじめ、国際情勢の変化により、先行きの不透明な状況が続きました。
カーボンニュートラル潮流が継続する中で、再生可能エネルギー及びその普及拡大に貢献する蓄電池については、開発や事業参画を推進し、協業等を通じて調達先の拡大や案件取得を進めていきます。
ガバナンスの側面では、コンプライアンスの意識向上の取り組みの継続とリスク管理の実効性のさらなる向上に取り組むとともに、情報・制御システムに関するセキュリティ対策の強化等を推進します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.18兆円 | 1.30兆円 | 1.37兆円 | 1.37兆円 | 1.36兆円 | 1.59兆円 | 2.28兆円 | 2.08兆円 | 2.07兆円 | 2.03兆円 |
| 営業利益 | 972億円 | 781億円 | 680億円 | 838億円 | 1,125億円 | 949億円 | 600億円 | 1,726億円 | 1,607億円 | 1,748億円 |
| 純利益 | 613億円 | 377億円 | 336億円 | 418億円 | 809億円 | 1,304億円 | 571億円 | 1,327億円 | 1,344億円 | 1,528億円 |
| 総資産 | 1.89兆円 | 1.90兆円 | 2.03兆円 | 2.14兆円 | 2.31兆円 | 2.59兆円 | 2.82兆円 | 2.98兆円 | 3.20兆円 | 3.32兆円 |
| 自己資本比率 | 51.0% | 52.7% | 49.5% | 46.6% | 46.8% | 49.1% | 49.3% | 52.9% | 52.8% | 54.4% |
| ROE | 6.6% | 3.8% | 3.4% | 4.2% | 7.8% | 11.0% | 4.3% | 8.9% | 8.2% | 8.7% |
| 1株利益(円) | 147.29 | 90.71 | 80.80 | 100.50 | 194.48 | 313.69 | 137.39 | 320.60 | 333.31 | 391.15 |
| 1株純資産(円) | 2,312.68 | 2,403.68 | 2,415.37 | 2,399.06 | 2,602.18 | 3,059.40 | 3,347.34 | 3,857.51 | 4,254.13 | 4,705.00 |
| 1株配当(円) | 10.0 | 30.0 | 50.0 | 50.0 | 52.5 | 57.5 | 60.0 | 82.5 | 95.0 | 120.0 |
| 期末PER(倍) | 14.4 | 23.1 | 27.0 | 20.3 | 11.1 | 6.7 | 15.9 | 10.6 | 10.2 | 16.3 |
| 営業CF | 1,488億円 | 1,687億円 | 651億円 | 1,829億円 | 2,198億円 | 1,454億円 | 336億円 | 3,126億円 | 2,837億円 | 3,407億円 |
| 投資CF | −1,375億円 | −1,105億円 | −2,042億円 | −2,323億円 | −1,984億円 | −1,522億円 | −2,039億円 | −2,159億円 | −2,556億円 | −2,419億円 |
| 財務CF | −505億円 | −516億円 | 853億円 | 793億円 | −16億円 | −305億円 | 1,196億円 | −1,101億円 | −341億円 | −1,292億円 |
| 現金 | 1,669億円 | 1,711億円 | 1,158億円 | 1,468億円 | 1,668億円 | 1,308億円 | 848億円 | 772億円 | 823億円 | 585億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,073億円 | 1,310億円 | — | 1,893億円 | — | 1,984億円 | 2,217億円 | 2,555億円 |
| 研究開発費 | — | — | 110億円 | 102億円 | — | 95億円 | — | 99億円 | 127億円 | 144億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 21,835 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 667 | 654 | — | 659 | — | 713 | 738 | 846 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や大阪瓦斯が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。