映画事業
51%売上に占める割合
- 売上
- 1,826億円
- 営業利益
- 373億円
- 利益率
- 20.4%
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。
証券コード 9602 ・ 2026年2月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は映画事業、不動産事業、IP・アニメ事業です。売上の約51%を映画事業が占めます。
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。
配当は100株で年2,200円です。株主優待もあります。
主な事業は映画事業、不動産事業、IP・アニメ事業です。
当社の企業集団は、当社、子会社55社、関連会社9社(うち連結子会社48社、持分法適用関連会社4社)で構成され、映画事業、IP・アニメ事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。
有価証券報告書「事業の内容」より
映画事業
51%売上に占める割合
不動産事業
22%
IP・アニメ事業
21%
演劇事業
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社東横映画劇場を合併
東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場
株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化
TohoInternational,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社…
欧州の統括会社として、当社の連結子会社である英国のTOHOTHEATRICALSUKLimi…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。
| 2026年2月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 映画事業 | 1,826億円 | 373億円 | +30.3% |
| 不動産事業 | 792億円 | 190億円 | +13.1% |
| IP・アニメ事業 | 753億円 | 173億円 | −22.2% |
| 演劇事業 | 223億円 | 35億円 | −16.1% |
| その他 | 13億円 | 1億円 | −59.3% |
2026年2月期の株価は1,338〜2,059円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年2月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
13万〜21万円
計算のもと:2026年2月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,200円(税金を引く前)。
割引券・優待券基準月 2月・8月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち73.3%が、返さなくていいお金です。現金は867億円あります。
いちばん多いのは阪急阪神ホールディングスで、13.58%です。
会社など
13.58%
0.23億株+0.13pt
信託銀行
10.03%
0.17億株−1.66pt
会社など
9.02%
0.15億株+0.09pt
上位10者で53.6%
2026年2月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
・演劇事業:公演の演目によっては興行収入が想定を下回るリスク。
・映画事業:映画、映像作品の盗撮・違法コピーや取引先からの流出した素材を使用した違法動画配信や海賊版パッケージ商品の流通、またキャラクターグッズ等での無許諾商品、模倣品等による当社の知的財産権が侵害されるリスク。
当社グループとしても、映画・アニメ・演劇等のエンタテインメントを主業としており、人権問題が顕在化した企業と同様に、役員、従業員その他関係者において、人権に関する問題事案が発生するリスクは潜在的にはあると考えております。
③コンプライアンスに係るリスク当社グループにおいて映画興行事業を行うTOHOシネマズ㈱は、2023年公正取引委員会に対し独占禁止法に関連した確約計画を申請し、認定されております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらのリスクが顕在化した場合は、当社グループの信用を毀損するだけでなく、当該コンテンツの上映、放映、上演などの各種利用が行えないといった事態が生じる可能性があります。
その場合は営業収入や営業利益が減少し、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を与える可能性があります。
特に海外やインターネット上での知的財産権の侵害は、侵害行為の停止措置が困難な場合もあり、被害が拡大する可能性があります。
| 項目 | 2017年2月期 | 2018年2月期 | 2019年2月期 | 2020年2月期 | 2021年2月期 | 2022年2月期 | 2023年2月期 | 2024年2月期 | 2025年2月期 | 2026年2月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,335億円 | 2,427億円 | 2,463億円 | 2,628億円 | 1,919億円 | 2,284億円 | 2,443億円 | 2,833億円 | 3,132億円 | 3,607億円 |
| 営業利益 | 502億円 | 476億円 | 450億円 | 529億円 | 224億円 | 399億円 | 449億円 | 593億円 | 647億円 | 679億円 |
| 純利益 | 333億円 | 336億円 | 302億円 | 366億円 | 147億円 | 296億円 | 334億円 | 453億円 | 434億円 | 518億円 |
| 総資産 | 4,175億円 | 4,458億円 | 4,596億円 | 4,903億円 | 4,738億円 | 5,025億円 | 5,341億円 | 6,158億円 | 6,531億円 | 7,029億円 |
| 自己資本比率 | 74.4% | 76.1% | 77.2% | 76.7% | 79.3% | 78.7% | 76.6% | 74.5% | 73.3% | 73.3% |
| ROE | 11.2% | 10.3% | 8.7% | 10.0% | 3.9% | 7.7% | 8.3% | 10.4% | 9.3% | 10.4% |
| 1株利益(円) | 36.54 | 37.19 | 33.58 | 40.75 | 16.51 | 33.45 | 38.07 | 51.91 | 50.95 | 61.20 |
| 1株純資産(円) | 343.35 | 377.06 | 394.97 | 418.40 | 423.09 | 448.25 | 468.92 | 527.46 | 564.28 | 614.01 |
| 1株配当(円) | 9.0 | 9.0 | 9.0 | 11.0 | 7.0 | 9.0 | 12.0 | 17.0 | 17.0 | 22.0 |
| 期末PER(倍) | 17.4 | 18.7 | 23.7 | 16.3 | 48.5 | 28.6 | 24.9 | 18.7 | 27.8 | 25.6 |
| 営業CF | 418億円 | 434億円 | 376億円 | 559億円 | 125億円 | 535億円 | 454億円 | 434億円 | 516億円 | 653億円 |
| 投資CF | −172億円 | −571億円 | −113億円 | −74億円 | −272億円 | −360億円 | −92億円 | −627億円 | −185億円 | −249億円 |
| 財務CF | −142億円 | −119億円 | −103億円 | −84億円 | −172億円 | −125億円 | −191億円 | −116億円 | −393億円 | −313億円 |
| 現金 | 880億円 | 625億円 | 785億円 | 1,184億円 | 858億円 | 923億円 | 1,121億円 | 824億円 | 766億円 | 867億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 109億円 | — | 283億円 | — | 226億円 | 370億円 | 204億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,088 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 874 | — | 881 | — | 1,031 | 1,085 | 952 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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