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情報・通信業 ・ プライム市場

東宝

この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。

証券コード 9602 ・ 2026年2月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上3,607億円前の年から +15.2%
  • 営業利益679億円前の年から +5.0%
  • 100株の年間配当2,200円税金を引く前
  • 働く人4,088人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は映画事業、不動産事業、IP・アニメ事業です。売上の約51%を映画事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年2,200円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は映画事業、不動産事業、IP・アニメ事業です。

当社の企業集団は、当社、子会社55社、関連会社9社(うち連結子会社48社、持分法適用関連会社4社)で構成され、映画事業、IP・アニメ事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。

有価証券報告書「事業の内容」より

映画事業

51%売上に占める割合

売上
1,826億円
営業利益
373億円
利益率
20.4%

不動産事業

22%

売上
792億円
営業利益
190億円
利益率
24.0%

IP・アニメ事業

21%

売上
753億円
営業利益
173億円
利益率
23.0%

演劇事業

6%

売上
223億円
営業利益
35億円
利益率
15.5%

売上3,607億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 映画事業51%1,826億円
  • 不動産事業22%792億円
  • IP・アニメ事業21%753億円
  • 演劇事業6%223億円
  • その他0%13億円

これまでの歩み

  1. 1937

    株式会社東横映画劇場を合併

  2. 1949

    東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場

  3. 2024

    株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化

  4. 2024

    TohoInternational,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社…

  5. 2025

    欧州の統括会社として、当社の連結子会社である英国のTOHOTHEATRICALSUKLimi…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9602
業種
情報・通信業
本社
東京都千代田区有楽町一丁目2番2号
市場
プライム市場
決算
2月
売買の単位
100株
働く人
4,088人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は5.0%増えました。

売上▲ 15.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年3,607億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 5.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年679億円

事業別のもうけ

2026年2月期売上営業利益前の期から
映画事業1,826億円373億円+30.3%
不動産事業792億円190億円+13.1%
IP・アニメ事業753億円173億円−22.2%
演劇事業223億円35億円−16.1%
その他13億円1億円−59.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)518億円▲ 19.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)61.20円▲ 20.1%
17年20年26年
営業利益率18.8%▼ 1.8pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)10.4%▲ 1.1pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年2月期の株価は1,338〜2,059円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,138円23年24年25年26年2,059円
株主総利回り(2021年2月末=100)
  • 東宝
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年東宝 205.3指数 238.4株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年2月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

13万〜21万円

株主優待がもらえる100株なら13万〜21万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(18.7〜27.8倍)と比べる

計算のもと:2026年2月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年2,200円(税金を引く前)。

2,200円100株の年間配当(税金を引く前)
35.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 29.4%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年22.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

割引券・優待券基準月 2月・8月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち73.3%が、返さなくていいお金です。現金は867億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)73.3%▲ 0.0pt
17年20年26年
手元の現金867億円▲ 13.2%
17年20年26年
借入金と社債16億円▼ 15.1%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)653億円▲ 26.6%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

952万円平均年収(単体)
37.9歳平均年齢(単体)
9.2年平均勤続(単体)
設備投資204億円▼ 44.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー404億円▲ 22.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員4,088人
17年20年26年
平均年収(単体)952万円▼ 12.2%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは阪急阪神ホールディングスで、13.58%です。

1

会社など

阪急阪神ホールディングス

13.58%

0.23億株+0.13pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

10.03%

0.17億株−1.66pt

3

会社など

阪急阪神不動産

9.02%

0.15億株+0.09pt

上位10者で53.6%

  • 36.2%会社など
  • 15.9%信託銀行
  • 1.5%金融機関
  1. 4
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    5.85%−0.77pt
  2. 5
    エイチ・ツー・オー リテイリング会社など
    4.22%−0.96pt
  3. 6
    フジ・メディア・ホールディングス会社など
    2.94%+0.03pt
  4. 7
    TBSテレビ会社など
    2.69%+0.03pt
  5. 8
    竹中工務店会社など
    2.25%+0.02pt
  6. 9
    丸井グループ会社など
    1.53%+0.01pt
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.46%新しく入った

2026年2月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文・演劇事業:公演の演目によっては興行収入が想定を下回るリスク。
  • 今年の文・映画事業:映画、映像作品の盗撮・違法コピーや取引先からの流出した素材を使用した違法動画配信や海賊版パッケージ商品の流通、またキャラクターグッズ等での無許諾商品、模倣品等による当社の知的財産権が侵害されるリスク。
  • 今年の文当社グループとしても、映画・アニメ・演劇等のエンタテインメントを主業としており、人権問題が顕在化した企業と同様に、役員、従業員その他関係者において、人権に関する問題事案が発生するリスクは潜在的にはあると考えております。
  • 今年の文③コンプライアンスに係るリスク当社グループにおいて映画興行事業を行うTOHOシネマズ㈱は、2023年公正取引委員会に対し独占禁止法に関連した確約計画を申請し、認定されております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • これらのリスクが顕在化した場合は、当社グループの信用を毀損するだけでなく、当該コンテンツの上映、放映、上演などの各種利用が行えないといった事態が生じる可能性があります。

  • その場合は営業収入や営業利益が減少し、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を与える可能性があります。

  • 特に海外やインターネット上での知的財産権の侵害は、侵害行為の停止措置が困難な場合もあり、被害が拡大する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年2月期2018年2月期2019年2月期2020年2月期2021年2月期2022年2月期2023年2月期2024年2月期2025年2月期2026年2月期
売上2,335億円2,427億円2,463億円2,628億円1,919億円2,284億円2,443億円2,833億円3,132億円3,607億円
営業利益502億円476億円450億円529億円224億円399億円449億円593億円647億円679億円
純利益333億円336億円302億円366億円147億円296億円334億円453億円434億円518億円
総資産4,175億円4,458億円4,596億円4,903億円4,738億円5,025億円5,341億円6,158億円6,531億円7,029億円
自己資本比率74.4%76.1%77.2%76.7%79.3%78.7%76.6%74.5%73.3%73.3%
ROE11.2%10.3%8.7%10.0%3.9%7.7%8.3%10.4%9.3%10.4%
1株利益(円)36.5437.1933.5840.7516.5133.4538.0751.9150.9561.20
1株純資産(円)343.35377.06394.97418.40423.09448.25468.92527.46564.28614.01
1株配当(円)9.09.09.011.07.09.012.017.017.022.0
期末PER(倍)17.418.723.716.348.528.624.918.727.825.6
営業CF418億円434億円376億円559億円125億円535億円454億円434億円516億円653億円
投資CF−172億円−571億円−113億円−74億円−272億円−360億円−92億円−627億円−185億円−249億円
財務CF−142億円−119億円−103億円−84億円−172億円−125億円−191億円−116億円−393億円−313億円
現金880億円625億円785億円1,184億円858億円923億円1,121億円824億円766億円867億円
設備投資———109億円—283億円—226億円370億円204億円
従業員—————————4,088
平均年収(単体・万円)———874—881—1,0311,085952

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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